長瀞峡の川下り

連休中に家族で長瀞峡を訪ねた
天候に恵まれ観光客も多く、川下りは涼しく朝から出かけたら家族で遊ぶのに
よいところだった。




　　船の上から




　　家族の写真




　　息子家族





　　末っ子


榛名神社と伊香保神社

初夏の榛名神社と伊香保温泉へ行ってきた。
榛名神社は奥の院までは長い上りで、うっそうとした巨木の山道が続いていた
観光客が多く、本来の幻想的な印象は薄れていたが感動できた


榛名神社入り口
　　入り口




　　本堂



　　　高い岩の上に小さい宮が乗っている



　　本堂の上に巨木が並ぶ



　　巨木の代表






　　　伊香保神社
　　　会談通りの一番上にある

韓国軍専用の慰安婦を韓国政府が作っていた　米国資料

拡散転載

週刊文春の「韓国軍トルコ風呂」報道、腹立たしいが反論は困難… : 国際 : ハンギョレ
http://japan.hani.co.kr/arti/international/20445.html







米文書からベトナムでの韓国軍慰安所の実態を明らかにする

　「この施設(トルコ風呂＝Turkish Bath)は、韓国軍による、韓国兵専用の慰安所（Welfare Center）である」。

ベトナム戦争当時、韓国軍がサイゴン(現、ホーチミン市)などベトナム現地で
旧日本軍慰安所と同様の性売買施設を運営していたのではないか?

このような情況を示す記録を米国立文書保管所(NARA)で捜し出したというニュースが
日本のマスコミを通じて報道され、 世間の注目を集めている。

日本政府に慰安婦問題の解決をしつこく要求する韓国の努力に“焦点ボカシ”を図る疑いが濃厚な報道ではあるが、政府次元で関連内容を調査し関連内容が事実であることが確認されれば問題解決のための真剣な努力を始めなければならない。


　関連報道を出したのは日本国内の嫌韓世論を主導する週刊誌、週刊文春4月2日付の春の特大号だ。記事を書いたのは東京放送(TBS)のワシントン支局長である山口敬之氏で、彼は
この記事を作成した理由について、ワシントンに赴任する直前に会ったある知人から「ベトナム戦争当時、韓国軍が南ベトナム各地で慰安所を運営したという未確認情報がある。


米国政府の資料などでこれを裏付けることが可能ならば、慰安婦問題で韓国が“加害者”になるだろう。

これを契機に朴槿恵(パク・クネ)大統領と韓国民が冷静さを取り戻すことになり、慰安婦問題に真剣に向き合えば事態が変わることもありうる」という助言を聞いたためだと明らかにしている。


　以後、山口氏は米国全域の国立文書保管所を通じて、ベトナム戦当時のホワイトハウスと米国務部の外交文書はもちろん、当時の犯罪や裁判記録などを追跡することになる。


このような至難な過程を通じて山口氏は昨年7月、サイゴンに駐留していた米軍司令部が当時駐ベトナム韓国軍初代司令官だったチェ・ミョンシン将軍(在任1965～1969年)宛てに送った書簡を見つけ出す。

文書には米軍がこれを作成した正確な日付は明記されていなかったが、山口氏は周辺情況から見る時、「1969年1～4月頃に書かれたもの」と推定している。

　記事は、米軍がこの書簡で韓国軍がベトナム現地で米軍の軍需物資を大量に横流しする犯罪行為を犯したという事実に言及し、こうしたことが行われた舞台の一つとして当時サイゴン中心部に あった“韓国軍専用トルコ風呂”に言及していると書いている。


書簡には、米軍がこのトルコ風呂に対して“売春行為がなされていて、ベトナム人女性が働いている」という事実と、「韓国軍専用 慰安所ではあるが、米軍兵士も特別に利用できるし、その場合の1回の利用料金は38ドル」という事実を指摘していると伝えられる。

山口氏は以前のサイゴンの事情を知っている米参戦軍人に尋ねまわり、サイゴンの“トルコ風呂”が性売買施設であり、「このような売春施設で仕事をしていた女性たちは例外なく農村出身の非常に幼い女性」たちであったという証言まで提示している。


　このような作業を通じて山口氏が到達した結論は「朴槿恵大統領が慰安婦問題を内政と外交の道具としてでなく、真に人権問題として考えるならば(中略)韓国人慰安婦女性たちの事例と
同様に(この懸案に対しても)率先して調査するだろう。

そうでないならば(韓国は)自身に不利な事実には目を瞑り歴史を直視しない国家だということを国際社会に自ら証明することになるだろう」と釘を刺している。


　腹立たしくはあるが反論しにくい主張だ。

韓国政府は今後、ベトナム当局との協議を通じてかつての戦争当時に行われたベトナム戦民間人虐殺はもちろん、このような韓国軍専用慰安所の運営・管理に軍当局がどこまで介入したのかなどを明らかにするための調査と後続措置に乗り出さなければならない。

東京/キル・ユンヒョン特派員 (お問い合わせ japan@hani.co.kr )

中国 対ＧＤＰ比で世界最大の債務国の１つに


中国 対ＧＤＰ比で世界最大の債務国の１つに

　　　　　　　　　　　　　　　　２０１５年２月１７日　新唐人テレビ





世界最大のコンサルティング会社、マッキンゼー・ア­ンド・カンパニーの試算によると、2007年以来、中国の債務は４倍近くに増え、ＧＤ­Ｐ比で負債が世界最大の国の１つになりました。



2007年の世界金融危機以来、多くの国は債務問題の解決を約束してきました。
しかし­８年後の今、世界の債務は57兆ドル増えて、200兆ドルに達しており、
減少する兆し­はありません。

そのうち、アイルランド、シンガポール、ギリシャ、中国の債務が最も増­えています。




ロイター通信 エドワード･ハダス

「前回の危機の主因は債務レベルが高すぎたことです」

債務の増加によって、７つの国が潜在的なリスクに直面する恐れがあると
マッキンゼーは­警告しましたが、そのうち、中国は半分の債務が不動産です。

2007年以来、中国の債務は７兆4000億ドルから28兆2000億ドルに増加し、
­およそ４倍に増えました。

ＧＤＰの282％に相当します。

アメリカやドイツ、オースト­ラリアなどを超えて、
対ＧＤＰ比で負債が最も多い国の１つになりました。



ロイター通信 エドワード･ハダス

「債務は危機を招きます。中国は非常に深刻ですが、幸い中国経済はやや孤立しているの­で、
世界への影響は限られます。

ただ注意すべきなのは世界の利率が低いので、急速に悪­化する恐れがあります」



中共は投資で経済を引っ張ってきました。
その結果、不動産開発や地方政務の債務、およ­び急速に拡張した「シャドーバンク」が
負債を増加させました。

不動産バブルと金融危機­により、不動産開発業者や投資家が破産すれば、
多額の負債が返済されなくなります。
こ­の点が最も懸念されています。

韓国慰安婦問題、韓国の若者の勇気ある発言「賠償は韓国政府がすべきものだ」


【慰安婦】ソウルの会場騒然～韓国の若者の勇気ある発言





記事：
http://www.sankei.com/world/news/140511/wor1405110030-n1.html


慰安婦問題については、１９９３年　金泳三大統領が「日本に物質的補償は求めない」
と断言し、
「韓国政府予算で慰安婦の生活保護をする」と表明して集結させた。

これを受けて
日本は１兆数千万円の支援と謝罪を行った。


ここで問題は集結したのに

未だ補償云々の話を蒸し返してきている。

これを見れば、韓国は正式な法治国家ではない。

タカリ国家である。