【音楽】小室哲哉が謎の覆面アーティスト「DJTK」としてJポップ往年の名曲をリミックス
ＤＪ・小室がリミックスＪポップ超豪華アルバム完成…７月４日発売(スポーツ報知)音楽プロデューサー・小室哲哉（４８）が、謎の覆面アーティスト「ＤＪＴＫ」として、松任谷由実（５３）、忌野清志郎（５６）、佐野元春（５１）らとの豪華アルバムを発売することが２２日、分かった。
Ｊポップ史に残る往年の名曲をＴＫ流にリミックス（再加工）。
渡辺美里（４０）、篠原涼子（３３）に提供した自身のヒット曲の新バージョンも収録している。
ＤＪＴＫは、小室がＤＪとして活動する時のアーティスト名。
昨年１月から無料の音楽配信サイト「ｍＦ２４７」上で佐野の「Ｓｏｍｅｄａｙ」などのリミックス曲を発表してきたが、未発表曲を含めた１０曲入りのリミックスアルバム「ＣＲＥＡＭＯＦＪ―ＰＯＰ～ウタイツグウタ～」を７月４日に発売することになった。
今回新たにリミックスしたのは、ユーミンの「ＷＡＮＤＥＲＥＲＳ」、清志郎の「ＪＵＭＰ」、故ｈｉｄｅさんの「ＲＯＣＫＥＴＤＩＶＥ」のほか、自身がプロデュースした美里の「ＭｙＲｅｖｏｌｕｔｉｏｎ」、篠原の「恋しさとせつなさと心強さと」など。
既存の曲のボーカル部分だけを素材にして全く新しい曲に仕上げた。
ユーミンがほかのアーティストのために素材を提供するのは異例のことだが、ユーミンが昨年テレビで小室が制作したＴＲＦの「ＢＯＹＭＥＥＴＳＧＩＲＬ」を歌っていた経緯もあり、今回の企画を快諾。
「ガッツだぜ！」のウルフルズのトータス松本（４０）には直接連絡して、ダンス曲としてよみがえらせた。
またｈｉｄｅさんとは古くからの付き合いで、今回改めて亡き友への賛辞を曲に込めたという。
今回のアルバムは「Ｊポップの名曲を改めて多くの人に見直してもらいたい」という思いから発案。
ボーカル素材を加工する作業を通じて、各アーティストのすごさを再認識したという。
なお、妻のＫＥＩＫＯ（３４）もボーカリストとして参加しており、久々の夫婦共演作にもなっている。
http://hochi.yomiuri.co.jp/entertainment/news/20070623-OHT1T00049.htm
Ｊポップ史に残る往年の名曲をＴＫ流にリミックス（再加工）。
渡辺美里（４０）、篠原涼子（３３）に提供した自身のヒット曲の新バージョンも収録している。
ＤＪＴＫは、小室がＤＪとして活動する時のアーティスト名。
昨年１月から無料の音楽配信サイト「ｍＦ２４７」上で佐野の「Ｓｏｍｅｄａｙ」などのリミックス曲を発表してきたが、未発表曲を含めた１０曲入りのリミックスアルバム「ＣＲＥＡＭＯＦＪ―ＰＯＰ～ウタイツグウタ～」を７月４日に発売することになった。
今回新たにリミックスしたのは、ユーミンの「ＷＡＮＤＥＲＥＲＳ」、清志郎の「ＪＵＭＰ」、故ｈｉｄｅさんの「ＲＯＣＫＥＴＤＩＶＥ」のほか、自身がプロデュースした美里の「ＭｙＲｅｖｏｌｕｔｉｏｎ」、篠原の「恋しさとせつなさと心強さと」など。
既存の曲のボーカル部分だけを素材にして全く新しい曲に仕上げた。
ユーミンがほかのアーティストのために素材を提供するのは異例のことだが、ユーミンが昨年テレビで小室が制作したＴＲＦの「ＢＯＹＭＥＥＴＳＧＩＲＬ」を歌っていた経緯もあり、今回の企画を快諾。
「ガッツだぜ！」のウルフルズのトータス松本（４０）には直接連絡して、ダンス曲としてよみがえらせた。
またｈｉｄｅさんとは古くからの付き合いで、今回改めて亡き友への賛辞を曲に込めたという。
今回のアルバムは「Ｊポップの名曲を改めて多くの人に見直してもらいたい」という思いから発案。
ボーカル素材を加工する作業を通じて、各アーティストのすごさを再認識したという。
なお、妻のＫＥＩＫＯ（３４）もボーカリストとして参加しており、久々の夫婦共演作にもなっている。
http://hochi.yomiuri.co.jp/entertainment/news/20070623-OHT1T00049.htm
【防衛施設庁談合】 幹部７人の関与認定 実名で同庁へ通知…公正取引委員会
★防衛施設庁談合、幹部７人の関与認定・公取委防衛施設庁発注工事を巡る官製談合事件で、公正取引委員会は22日、同庁の元技術審議官＝刑法の談合罪で有罪確定＝ら幹部7人の談合への関与を認定し、実名で同庁へ通知した。
関係者の処分など改善策を取っているため、同庁への官製談合防止法に基づく改善措置要求は見送った。
省庁への官製談合認定は水門工事談合で3月に国土交通省に改善措置を要求して以来2例目。
公取委は大手ゼネコンの鹿島や大成建設など受注側の建設会社60社の独占禁止法違反（不当な取引制限）も認定。
廃業した会社などを除く56社に再発防止を求める排除措置命令を出し、受注実績のあった51社に計約30億5000万円の課徴金納付を命じた。
(07:00)日経新汎http://www.nikkei.co.jp/news/shakai/20070623AT1G2202H22062007.html▽関連スレ【政治】談合事件の摘発に力を入れる公正取引委員会・竹島一彦委員長(64)を再任する人事に同意…衆院本会各http://news22.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1182462823/
関係者の処分など改善策を取っているため、同庁への官製談合防止法に基づく改善措置要求は見送った。
省庁への官製談合認定は水門工事談合で3月に国土交通省に改善措置を要求して以来2例目。
公取委は大手ゼネコンの鹿島や大成建設など受注側の建設会社60社の独占禁止法違反（不当な取引制限）も認定。
廃業した会社などを除く56社に再発防止を求める排除措置命令を出し、受注実績のあった51社に計約30億5000万円の課徴金納付を命じた。
(07:00)日経新汎http://www.nikkei.co.jp/news/shakai/20070623AT1G2202H22062007.html▽関連スレ【政治】談合事件の摘発に力を入れる公正取引委員会・竹島一彦委員長(64)を再任する人事に同意…衆院本会各http://news22.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1182462823/
【社会】ドン・キホーテ、独禁法違反が確定 納入業者に従業員を派遣させたり、協賛金を要求するなど…
★ドンキ、独禁法違反が確定・公取委が同意審決公正取引委員会は22日、独占禁止法違反（不公正な取引方頬に問われていた大手ディスカウントストアのドン・キホーテに対し、違反行為の事実を認定し、再発防止などを求める同意審決を出した。
審決は裁判の判決に当たり、同社の独禁法違反が確定する。
公取委は2005年3月、同社が新規開店時などに納入業者に対する優越的立場を利用して従業員を派遣させたり、協賛金を要求するなどしたとして排除勧告。
同社は勧告を不服として審判で争っていた。
同社は「法令遵守に努めたい」とコメントしている。
(07:00)日経新汎http://www.nikkei.co.jp/news/shakai/20070623AT1G2202O22062007.html
審決は裁判の判決に当たり、同社の独禁法違反が確定する。
公取委は2005年3月、同社が新規開店時などに納入業者に対する優越的立場を利用して従業員を派遣させたり、協賛金を要求するなどしたとして排除勧告。
同社は勧告を不服として審判で争っていた。
同社は「法令遵守に努めたい」とコメントしている。
(07:00)日経新汎http://www.nikkei.co.jp/news/shakai/20070623AT1G2202O22062007.html
【経済】携帯会社を変更しても、携帯端末をそのまま使用可能に…総務省方針
総務省は2010年をめどに携帯電話の利用規制を大幅に見直す。
利用者が契約会社を乗り換えても携帯電話端末をそのまま使えるようにしたり、同じ電話番号で複数の携帯端末を利用したりできるようにする。
携帯電話の値引きの原資となる販売奨励金についても段階的な見直しを促す。
携帯各社の競争を促進し、サービスの多様化を進めるのがねらいだ。
これらの方針は、26日に公表する総務省のモバイルビジネス研究会の報告書に盛り込む。
http://www.nikkei.co.jp/news/main/20070623AT3S2201322062007.html【経済】「1円携帯」規制へ、総務省が料金体系見直し要請長く使い続ける人への不公平を是焼http://news22.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1182465198/
利用者が契約会社を乗り換えても携帯電話端末をそのまま使えるようにしたり、同じ電話番号で複数の携帯端末を利用したりできるようにする。
携帯電話の値引きの原資となる販売奨励金についても段階的な見直しを促す。
携帯各社の競争を促進し、サービスの多様化を進めるのがねらいだ。
これらの方針は、26日に公表する総務省のモバイルビジネス研究会の報告書に盛り込む。
http://www.nikkei.co.jp/news/main/20070623AT3S2201322062007.html【経済】「1円携帯」規制へ、総務省が料金体系見直し要請長く使い続ける人への不公平を是焼http://news22.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1182465198/
【教育】 「授業で使うプリント代が払えない」「旅費がなくて学会に出られない」 国立大などの教職員
★学会に行く旅費ない・国立大などの教職員組合が窮状訴え「授業で使うプリント代が払えない」「旅費がなくて学会に出られない」――。
国公立の大学や高専の教職員でつくる全国大学高専教職員組合（全大教）は22日、運営費交付金を削減された国立大の窮状を訴え、教育研究費を拡充するよう求める声明を出した。
全大教によると、2004年の国立大法人化以降、交付金の削減が続き、07年度予算（計1兆2044億円）は、04年度に比べ371億円減った。
講義の経費も不足気味となり、大学からは「図書館を改修できず蔵書が通路に平積み」「分析機器を買い替えられない」などの声が上がっているという。
全大教は「学生の教育にしわ寄せが出ており、基盤経費の充実を強く求める。
研究のすそ野の土台が失われて学術は行き詰まる」と指摘する。
(07:00)日経新汎http://www.nikkei.co.jp/news/shakai/20070623AT1G2201O22062007.html▽過去ログ【教育再生会議】教育予算、財政支出の割合が日本は欧米各国の半分以下公共事業費やＯＤＡから転用�http://news22.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1176502182/
国公立の大学や高専の教職員でつくる全国大学高専教職員組合（全大教）は22日、運営費交付金を削減された国立大の窮状を訴え、教育研究費を拡充するよう求める声明を出した。
全大教によると、2004年の国立大法人化以降、交付金の削減が続き、07年度予算（計1兆2044億円）は、04年度に比べ371億円減った。
講義の経費も不足気味となり、大学からは「図書館を改修できず蔵書が通路に平積み」「分析機器を買い替えられない」などの声が上がっているという。
全大教は「学生の教育にしわ寄せが出ており、基盤経費の充実を強く求める。
研究のすそ野の土台が失われて学術は行き詰まる」と指摘する。
(07:00)日経新汎http://www.nikkei.co.jp/news/shakai/20070623AT1G2201O22062007.html▽過去ログ【教育再生会議】教育予算、財政支出の割合が日本は欧米各国の半分以下公共事業費やＯＤＡから転用�http://news22.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1176502182/