先日、コメントいただきました大分のkurakakeさんが、うちのことを取り上げてくださいました。
宮城UPさんのblogでご紹介をいただきました。（ハイパー研のスタッフブログ）
http://www.hyper.or.jp/article.php/20080619143323150
「プログラムが本格的かつ体系的に構築されている」なんて、むずかゆくなってしまいます。「後から思ったらそうだった」ということもあったりするので、どうぞお手柔らかにです。
というか、ハイパー研のページは、すごいカッコ良くなってますね。
http://www.hyper.or.jp/
せっかく友達になったのだから、ぜひうちのトップからもリンクを張らせてもらいたいなあ・・・
お願いできませんか？ ＞チャトラさん
さて、今日は時間がないので（いつもか）簡単に、障害者の就労とネットの前提について。
「障害があっても働けるなら働く」というのは、みんなで一致できるとおもうんです。今、行政の福祉施策は「就労支援」花盛りですしね。
一方で、ICT、つまりパソコンやネットを使えば、障害があってもなくても関係なく、いろいろなことができるようになる。これも事実だと思うんです。
なので、「障害があっても働く」＋「IT」＝「障害者のIT就労の実現」。これは間違っていません。
でも、「障害者」＋「IT」＝「障害者のIT就労」ではない。
この２つは同じようで、ずいぶん違うとおもうんですね。
理由としては、２つあります。まず、すべての障害がある人が働く、というわけではないこと。これは、働けそうな能力がある人（嫌いな言い方ですが、障害が“軽い人”）も含まれます。障害の重い／軽いによって、働く／働かないという事が決められるのは、ちょっと変。障害者がITを使えるようになった＝働くべき、にはならない。
ITが使えるかどうかと、その人が働くべきかどうかの規準は、別。冷静に考えれば、障害があっても無くても同じです。でも、現在の障害者向けのIT支援施策（特に講習系）の大半は、もはや就労支援なんですよね。
もうひとつの理由は、ITを使って何をするのか？、できるのか？ということにあります。前にも「IT土方」という話をしましたが、IT業界の大半は、肉体労働です（やってた人が言うんだから間違いないっす）。だって、単位が「人月」なんですよ。土木工事と同じ。特にWeb製作業界は色濃いですよね。
いかに肉体を酷使して働いたかによって、差が出る。いやいや、障害者にはちょっと不利な業界だと思うんですが、どうでしょう？
・・・もちろん、本当にそうなら宮城UPも成り立たないので、ちょっと言い過ぎた感じがありますが、一面の真理ではあります。では、簡単にまとめを。
ITを使って就労することはできる。生活を良くすることはできる。しかし、そのために「ITを学ばなければならない」ということが義務であるかのような現実になったら、それは・・・
真のデジタル・ディバイドの到来
なのでは、ないかと。
ポイントは、私たちユーザーにあります。たぶん。このなかで、「仕事に就くためにパソコンを学んだ」という人が、どれくらいいますか？ どうでしょう？ 振り返ってみて。「そういうところもあるけど、大半はそうじゃない。」んじゃ、ないでしょうか？
じゃあ、障害者も、そうであるべきではない。極めてシンプルな話です。
昔、先代の宮城UP通信の「何のために働くの？」に、近いところがあるかもしれません。これから、実例を交えて整理していきます。
宮城UPさんのblogでご紹介をいただきました。（ハイパー研のスタッフブログ）
http://www.hyper.or.jp/article.php/20080619143323150
「プログラムが本格的かつ体系的に構築されている」なんて、むずかゆくなってしまいます。「後から思ったらそうだった」ということもあったりするので、どうぞお手柔らかにです。
というか、ハイパー研のページは、すごいカッコ良くなってますね。
http://www.hyper.or.jp/
せっかく友達になったのだから、ぜひうちのトップからもリンクを張らせてもらいたいなあ・・・
お願いできませんか？ ＞チャトラさん
さて、今日は時間がないので（いつもか）簡単に、障害者の就労とネットの前提について。
「障害があっても働けるなら働く」というのは、みんなで一致できるとおもうんです。今、行政の福祉施策は「就労支援」花盛りですしね。
一方で、ICT、つまりパソコンやネットを使えば、障害があってもなくても関係なく、いろいろなことができるようになる。これも事実だと思うんです。
なので、「障害があっても働く」＋「IT」＝「障害者のIT就労の実現」。これは間違っていません。
でも、「障害者」＋「IT」＝「障害者のIT就労」ではない。
この２つは同じようで、ずいぶん違うとおもうんですね。理由としては、２つあります。まず、すべての障害がある人が働く、というわけではないこと。これは、働けそうな能力がある人（嫌いな言い方ですが、障害が“軽い人”）も含まれます。障害の重い／軽いによって、働く／働かないという事が決められるのは、ちょっと変。障害者がITを使えるようになった＝働くべき、にはならない。
ITが使えるかどうかと、その人が働くべきかどうかの規準は、別。冷静に考えれば、障害があっても無くても同じです。でも、現在の障害者向けのIT支援施策（特に講習系）の大半は、もはや就労支援なんですよね。
もうひとつの理由は、ITを使って何をするのか？、できるのか？ということにあります。前にも「IT土方」という話をしましたが、IT業界の大半は、肉体労働です（やってた人が言うんだから間違いないっす）。だって、単位が「人月」なんですよ。土木工事と同じ。特にWeb製作業界は色濃いですよね。
いかに肉体を酷使して働いたかによって、差が出る。いやいや、障害者にはちょっと不利な業界だと思うんですが、どうでしょう？
・・・もちろん、本当にそうなら宮城UPも成り立たないので、ちょっと言い過ぎた感じがありますが、一面の真理ではあります。では、簡単にまとめを。ITを使って就労することはできる。生活を良くすることはできる。しかし、そのために「ITを学ばなければならない」ということが義務であるかのような現実になったら、それは・・・
真のデジタル・ディバイドの到来
なのでは、ないかと。
ポイントは、私たちユーザーにあります。たぶん。このなかで、「仕事に就くためにパソコンを学んだ」という人が、どれくらいいますか？ どうでしょう？ 振り返ってみて。「そういうところもあるけど、大半はそうじゃない。」んじゃ、ないでしょうか？じゃあ、障害者も、そうであるべきではない。極めてシンプルな話です。
昔、先代の宮城UP通信の「何のために働くの？」に、近いところがあるかもしれません。これから、実例を交えて整理していきます。