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おもろくなくてもおもろくしたいと思いながら北山君を追いかける人が書いてるＢＬＯＧです

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今はテクノクラートの世界への下準備

イランとの戦争

勝手に始めて

経済はもちろん

がざやればのん

めちゃくちゃにして


終わりまーすって

サイン見せてるけど…

全く信じられないね😂


ひとつ気になったのは

ネタニエフとトラ爺の

撮影タイムで

ネタがこれまでと違い

何とも不機嫌な顔をチラリと

見せてた事。


トラ爺応援の

福音派の中でイスの過激派

嫌うチームが

選挙に不利だとクレーム入れたのか？

しかし！すぐにレバノン攻撃してる💢

止まらないね💢

民族浄化？

グレータ－イスラエル計画の為？

サインしても関係無い模様💢


世界のあちこちで

リアルに起きてるのをお忘れなく


さて

チェックして

溜めてた事を

まとめて勉強の回バイバイ

 


これから先のゴールは

テクノクラートの世界

 

と言われるけど

 

テクノクラート（technocrat）とはうさぎのぬいぐるみ、

 

科学技術や経済、社会政策などの高度な専門知識や技術を活用して、政策の立案や運営に参画する専門家や高級官僚のことです。

日本語では「技術官僚」とも呼ばれます

 


意味と役割

  • 専門知識による運営: 政治家のような大衆的な人気やイデオロギーではなく、客観的なデータや専門的知見に基づいて国家や企業の舵取りを行います。
  •  
  • 活躍の場: 主に中央政府の省庁（財務省や経済産業省など）や、国際機関、大企業、研究機関などで重要な役割を担います

由来と背景

この言葉は「技術」を意味する「テクノ（techno）」と、「支配者」や「官僚」を意味する「クラート（crat）」を組み合わせた造語です。社会の機構や産業を専門家が管理・統制する考え方である「テクノクラシー（技術主義）」から派生しました

 

メリットと課題

  • メリット: 感情や政治的なしがらみに左右されず、合理的で効率的な問題解決ができる点です。
  • 課題: 専門性に偏るあまり、一般市民の感情や生活実感から乖離した政策（上から目線の決定）になりやすい側面があります
陰で表で
こそこそと動かしている
悪魔たち、、
 
1)デジタルID (マイナンバー) 
 
2)中央銀行デジタル通貨(CBDC) 
 
3)戦争 
 
この３つがザ・グローバリストの基本
日本では理解されていない？
 
👆こう投稿したのは
イギリス在住の日本人らしい?方ひらめき電球
👇

 

CBDC（日本では日銀発行のデジテル通過）は、独裁的な要素として、中央銀行が個人の売買を直接管理することが可能となり、AIのアルゴリズムを使用し、特定の人、又は物の購買の使用停止を行うことも簡単に可能になるのです。 つまりそれは、ソーシャル・コントロール・システムにもなり得るということです。
 
銀行が破綻していくようなことがあった時、CBDCで補償(交換/エクスチェンジ)をすることで導入されていく可能性も大いにあり得ますので、どんなシステムなのかは知っておいた方が良いかと思います。
 
CBDCとマイナンバー(デジタルID)は紐付けられます
 
スマホへマイナンバー(デジタルID)の搭載をさせる理由は、マイナンバーとCBDC(中央銀行デジタル通貨)を紐付けるのに必要不可欠だからですね。 超監視管理社会はこれで可能になります。
 
 
「スマホxID+生体認証を使って便利で安全」等、利便性を全面に押し出すマーケティングですね
 
画像
 
 
何度も言われてきたんだけどね、、
 
危ないよ～！！
 
って
 
画像
 
 
しかし、、
お店の特典付き支払いや
ポイント
というオマケに動かされ
 
老若男女問わず
スマホで
クレカは勿論
デジタル決済も身近になり立ち上がる
 
マイナカード
義務化、、という事まで来ている雷
 
画像
 
 
凄いボーナスで
話題になったサムスンも
デジタル推し

👇パスポートをスマホに注意

 

こういうの、、
超ムカつく、、炎
3.11では被災地にイスラエルが
入り込み、、
 
能登にも、、炎炎炎
👇
能登復興にパランティアが関与 河野とJRがSuica配布で住民を把握 石川県知事に当選した山野氏はSB出身 住基ネット、年金システム、マイナンバーを管理する富士通がパランティアに53億出資 国民の監視システムは能登で実験済 高市、河野、パランティア、富士通、SBが繋がった
 

https://x.com/blueleaves/status/2032783990831329317

 

石川県は、避難所名簿・LINE登録情報・Suica（交通系ICカード）利用情報・義援金申請データなど、 官民にまたがるバラバラな情報を統合する独自データベースを構築しました。 

 

2.その技術基盤を担ったのがパランティア・テクノロジーズ・ジャパン SOMPOホールディングスと米国パランティア社の合弁会社「パランティア・テクノロジーズ・ジャパン」が、 「Foundry（ファウンドリー）」というデータ分析・統合システムを使ってこのデータベースを構築しました。 

 

3.データの中身は深い 氏名・住所・生年月日・性別・世帯構成・住家被害状況・要配慮者属性（障害・介護）・義援金口座情報、 さらにSuicaの利用履歴まで含む、 被災者約12万人の個人情報が対象でした。

 

 

•被災者は同意を与えていないひらめき電球。 

 

個人情報保護法の例外（「本人の利益になる場合」等）を根拠に、本人の同意なく住民基本台帳情報・障害情報・介護情報・口座情報等が民間企業の運用するシステムに集約されました 。

 

 •緊急時の「やむを得ない例外」が前例化するリスク。 この仕組みを「成功事例」としてデジタル庁が標準モデル化しようとしており、次の災害時にもパランティア等の民間データ企業が被災者情報を扱う構造が制度化される可能性があります。 •Suicaの移動データと被災者情報の紐付けは、位置情報の継続的取得に近い性質を持ちます 。

 

 

15分都市って知ってます？

 

15分都市」とは、生活、仕事、買い物、医療、教育、憩いといった日常に必要な都市機能が、自宅から徒歩または自転車で15分圏内に集約されたまちづくりの概念です

「スマートシティ」の基盤を掛け合わせることで、移動時間を減らし、脱炭素と住民の生活の質（QoL）を両立させるまちづくりが進められています

 

韓国では過疎地に計画中不安

👇

釜山市の人口は1990年代の380万人がピークで現在は330万人に減った。韓国政府は2024年「消滅の危険」がある地域に指定した ・市は「15分都市釜山」を宣言。生活に必要な機能を徒歩15分以内に収める構想だ

 

 

15分都市から

更に、、進むと

内閣府のムーンショット計画へ。。

 

 

画像

画像

 

 

メキシコでは一歩進んだ

管理になっている注意雷

👇

 

 

メキシコが完全ディストピア化。 

すべての市民に生体認証デジタルIDを強制的に導入。 そこには個人情報と生体情報が含まれており、写真や生体指紋と虹彩データを格納したQRコードも。

 

 

悪い事してないから

管理されても平気だし

 

犯罪増えてるから

防止になる！

 

という考えもあるけど、、

 

2019年以前を思い出して

 

自由が減り、、

 

プライバシーは丸見えで

 

日本に過疎地なんか

山ほどある。

15分都市が

この後数年後に

何都市出来ることやら炎

 

 

中国15分都市

👇コロ詐欺きっかけ

 

これが中国の15分都市の姿です 一つの近隣に、何百ものアパートメントビルと数万人の人々が住んでいて、わずかな出口しかなく、そこではQRコードのCOVIDパスポートと顔をスキャンして入退場する必要があります  全員を簡単にロックダウンできます

👇

 

 

この為には

AI。

 

AIといえば

 

「レアアース」「半導体」

 

そして

 

デジタルセンターが必要になる。。

 

「水」や膨大な土地。。。

 

過疎地で

誰かさんに

狙われそう。。

 

と思うのは

 

私だけ？

 

 データーセンターは

ソーラパネル以上に

大問題になり

NHK でも

身近な問題ですね…と

特番されてた…✍️


水まわりの過疎化地域の方は

ご注意を、…

 

 

 

 

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