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  又一輪、白花が咲いてくれました。
 
  花って、本当にいいですね!
 
 
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     昼間からこんな話もなんですが、
 
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      う~ん、すごい!
 
 
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           これぐらいでしょうか?
 
           それとも
 
 
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    こちらでしょうか?
 
 
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    切れ味の良い名刀の方でしょうか?
 
    いくら名刀でも、ピタリした鞘が必要ですね。
 
 
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            こんなお姉さんに、持ってもらえたら・・・
 
 
    と、言うお話ではありません。
 
    頭の固さは取れましたでしょうか?にひひ
 
 
     では行って見ましょう。
 
 
    最近よく世界的に見れば”縮小する貧困層と増える中間層”と
 
    いう意味の記事を目にする。
 
    (”よりフェアな社会に近づいているんだと思う。”2014年5月8日 -
 
     一目瞭然、世界を通してみれば貧困層が急激に減少する一方で
 
    中産階級の占める割合が増えてきている。・・・)
 
    (”グローバル化で経済格差が縮小してるのが判明 ・・・。” 2014
 
    年5月31日 - 一目瞭然、世界を通してみれば貧困層が急激に減少
 
    する一方で中産階級の占める割合が増えてきている。・・・)
 
    本当でしょうか?
 
    一見、そういう意見は”世界全体から見れば人の暮らしがよくなっ
 
    ているんだ”と受け取れる。
 
    私の見方は違う。
 
    今のような貨幣価値経済の世界では、経済植民地と言ってもいい
 
    国がある中で、国際金融資本家たちは決して植民地を良くしよう
 
    などとは思わないのが当然である。
 
    近くの国では韓国がそのいい例である。
 
    アメリカにある国際金融資本化組織に完全に経済は乗っ取られて
 
    しまっている。
 
    日本もこのままでは間もなくそうなる運命だが・・・
 
    しかもそれらは白人であるから過去の植民地政策を見てもよくわ
 
    かる。
 
    例えばアフリカの例を挙げてみても貧困層は益々貧困の度合い
 
    が増している。
 
    NGOなどの組織が医療分野で活躍しているが、その金の流れは
 
    最終的には医療関係会社に集まるようになっている。つまり何を
 
    どうやっても今の金の流れの仕組みは最終的には国際金融資本
 
    化組織に集まるようになっている。
 
    それがロスチャイルド・ロックフェラーを表に出している連中の仕組
 
    んだことである。
 
    ここフィリピンは中間層と呼ばれている人が一見増えているように
 
    見えるが実のところOFWと見栄がそうさせているだけで海外出稼
 
    ぎが終了し一皮向けば借金の山である。
 
    借金の貸主の元をただせばいわずと知れた富裕層。
 
    この国でも中間層が増えてるように思わして、貧富の差は益々拡
 
    大しているのである。
 
    いわば”偽りの中間層”とでも言っておこうか。
 

「止まらない中間階級の没落、貧困層の拡大」(2014年7月22日筆)
                    《大西良雄(経済ジャーナリスト)》
                            2014年7月22日 15:37
 フランス人経済学者トマ・ピケティが書いた『21世紀の資本論』(CAPITAL in the Twenty-First Century)の英語版がアメリカでベストセラーになった。日本語版は年内にみすず書房から出版される予定だが、これより先、「週刊東洋経済」7月26日号が「21世紀の資本論 ピケティは問う あなたはいつまで中間層か」と題した特集を組み紹介している。

富める者がますます富み、中産階級は消滅していく
バブルの生成と崩壊を繰り返す「電子・金融空間」

 資本主義は株や債券など金融資産の収益率を表す「資本収益率」が所得(賃金)の増加率を表す「経済成長率」を常に上回るという根本的矛盾をかかえている。その結果、2つの世界大戦を挟む20世紀の一時期を除き、先進国ではより大きい資産を持つ富める者がますます富み、それ以外の持たない層との所得・資産格差が拡大、このままでは中産階級が消滅
していくとピケティはいうのだ。

 日本でも水野和夫日本大学教授(元三菱UFJモルガンスタンレー証券チーフエコノミスト)が著した『資本主義の終焉と歴史の危機』(集英社新書・3月初版)がビジネス書部門、新書部門で売上上位を占め話題になっている。

 水野氏の分析は以下のとおりだ。先進資本主義国は稼ぎを生み出す「周辺」(フロンティア)を失い、「地理的・物的空間(実物経済)」から高い利潤を得ることができなくなった。この実物経済の利潤低下に対し、先進国、特にアメリカではITと金融自由化が結合して資本が瞬時に国境を超えるという「電子・金融空間」を作り出し、資本主義の延命が図られた。

 しかし、「電子・金融空間」はバブルの生成と崩壊を繰り返すだけだった。マネー膨張によるバブル生成は資本の自己増殖を通じて富裕層のみを豊かにした。一方、バブル崩壊過程ではその負担を解雇・賃下げなどリストラという形で中間層が負わされた。その結果、市民社会や国民主権を支えてきた健全で安定した中間階級が貧困層に転落、先進国では民主主義が衰退する危機を迎えている、と。

 ピケティ教授や水野氏の指摘は、量的金融緩和という形のマネーの膨張による株式など資産バブルの復活によって富裕層や法人企業だけを富ませ、中間層をないがしろにしたまま、バブル崩壊からの経済再生を図ろうとするアベノミクスへの批判にも通じている。
 

「非正規雇用」がもたらした日本の中間階級没落
アベノミクス後も「非正規雇用」増加は止まらない

 アベノミクスは、大胆な金融緩和(マネー膨張)を餌に外国資本の「期待」に働きかけて株価など資産価格を引き上げることに一時、成功した。しかし、株価上昇で潤ったのは株式を保有する資産家と法人企業、そしてヘッジファンドなど外国人投機家だった。資産をほとんど持たない中間層に恩恵は及ばず、アベノミクスは教授らが指摘する中間階級の没落を止めることができないでいる。

 特に水野氏は、バブル崩壊からアベノミクスの今日までの間、「非正規雇用」という形で拡大した日本の中間階級の没落、貧困層増加に警鐘を鳴らしている。

 アベノミクスの具現者である黒田日銀総裁は異次元緩和によって労働需給が改善、有効求人倍率が上昇したことを自慢、強調している。しかし、有効求人倍率上昇の中身はお粗末なものだ。5月の厚労省「一般職業紹介状況」によると、期間を定めず雇用されている常用労働者の有効求人倍率は0.80%、うち正社員の求人倍率は0.60%にとどまる。正社員は求
職者10名に対し6名しか求人がないという状態だ。有効求人倍率の改善は主としてパートタイムやアルバイトなど非正規社員の求人増加によるものだ。

 アベノミクス後も非正規雇用の拡大は止まることなく2014年5月の非正規の職員・従業員は1921万人、雇用者全体に占める比率(非正規雇用比率)は36.6%に達した(総務省「労働力調査」)。2000年の非正規職員・従業員数は1273万人、同比率は26.0%だった。この14年間で非正規雇用者は648万人増加、非正規雇用比率は10.6%も拡大したことになる。

 2000年から14年間に触れておきたい。この間、日本は2002年1月から2月まで景気拡張が73か月という戦後最長の「いざなぎ超え景気」を経験した。このバブル崩壊から景気回復期においても企業収益の拡大はあったが賃金の下落が止まらず「ジョブレス・リカバリー(雇用なき回復)」と称された。この後、リーマンショック、東日本大震災を経て2012年暮れ
からのアベノミクス景気に至るという14年間だった。
 

年給200万円以下が23.9%、相対的貧困率も悪化、
株価上昇の恩恵なし「金融資産非保有所帯」が31%に

 この14年間、法人は利益剰余金など内部留保を著しく積み上げた結果、自己資本比率は2000年度末の25.9%から2013年度末の39.3%へ大幅に上昇した。一方、この間、非正規雇用者比率は拡大を続け、これに歩調を合わせて中間層の貧困化がジワジワと進んでいった。

 2000年の年間給与額200万円以下の給与所得者は824万人で、4494万人の給与所得者全体の18.4%に過ぎなかった。しかし2012年には200万円以下の給与所得者は1090万人と2000年に比べ276万人増加、給与所得者全体約4556万人の23.9%に達している(国税庁「民間給与実態統計調査」)。

 ちなみに年間給与額200万円(月額にすると16万6666円)は、東京都区部の生活保護所帯(夫婦2人、子供1人)の月額生活扶助費16万6810円を下回る額だ。東京都の生活保扶助費を下回る年間給与額しか得られない貧しい給与所得層が非正規雇用の拡大によってアベノミクス後も増加し続けることになる。

 「相対的貧困率」で見ても日本の貧困化は顕著だ。「相対的貧困率」は所得の中央値(所得の低い額から順番に並べた時の真ん中の額)の半分以下(貧困線)にある人々の割合を示し、先進国の貧困を表すのによく用いられる。2012年の中央値は244万円、貧困線はその半分の122万円となり、貧困線に満たない所帯の割合(相対的貧困率)は16.1%に達した(
7月15日発表、厚労省「2013年国民生活基礎調査」)。

 「相対的貧困率」は2009年の前回調査よりさらに上昇、記録が残る1985年以降で最悪の水準になったという。日本の相対的貧困率は先進国クラブのOECD平均(11%前後)を大きく下回り、先進国で最も高いグループに属しており、「1億総中流」は遠い昔の神話と化してしまっている。

 もう一つ、看過できない数字がある。日銀金融広報委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」によると、金融資産を保有していない「金融資産非保有所帯」の割合は2013年には31.0%に上ったという。バブル生成期の1987年の金融資産非保有所帯の割合は3.3%だった。バブル崩壊後の所得減少、非正規雇用の増加、中間階級の貧困層化を背景に金融資産
非保有所帯はどんどん増え、その割合が3.3%から31.0%に跳ね上がったというのだ。

 アベノミクスによる株価上昇や株主配当増加の恩恵は31%に達する「金融資産非保有所帯」に及ぶはずもない。非正規雇用者の多くは「金融資産非保有所帯」の属すると思われる。彼らは株価本位のアベノミクスで所得を増やす術(すべ)を持たない。その一方、アベノミクスによって大きな金融資産を持つ富裕層・資産家層はますます富み、中間階級から貧困層化した人々との格差を拡大させる結果をもたらす可能性すらある。これもアベノミクスの負の側面になる。
 
 
    今の日本の経済界は、りそな・郵政民営化等で日本に莫大な
 
   損害をもたらした竹中平蔵を中心に回っていると言っても過言では
 
   ない。何故総理安倍がこんな奴を重用するのか全くわからない。
 
   竹中個人に弱みを握られているとは思えないので、アメリカ金融資
 
   本家組織に竹中を使うように強要されているか、安倍本人が最大
 
   の売国奴かもしれない。
 
   東日本大震災の前、ある闇の組織の会議で張ってあった地図に
 
   東北地方が消えていたそうであるが、間もなく日本全体が消えて
 
   しまうのでしょうか・・・
 
 
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                 今日の 後ろ姿
 
 
 
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       いつも 笑顔で いましょうね。