現代の社会ではあまりにも情報過多で、どれが真実でどれが
偽者なのかを見極める能力が必要ですね。
情報と言うものは遠い昔から権力者に有利なものが多かったよ
うな気がします。
情報の公に伝える方法として江戸時代に瓦版が出来たとされて
います。
かわら版の第一号は、慶長二十年の大坂落城の時の「大坂安部
之合戦図」「大坂卯年図」とされています。これらは、幕府側の記
事で埋められ、幕府が勝ったことを称えるものとなっています。
と、ある書き物にはあります。
そうです、当初より情報は権力者有利なように操られていたので
す。以来その傾向は変わらないというより酷くなっています。
世界中が略その通りでしょう。
しかし現代はインターネットを通じて少ないでしょうが、真実に
触れる事が間々あります。そういう点では今の若い方のほうが
真実に接している機会が多いのかも知れません。
残念ながら団塊の世代と言われる我々が一番真実から遠い所に
いたのかも知れません。
あまりにも戦後の貨幣価値経済制度に囚われ、お金の奴隷にな
っていたのではないでしょうか。
それも一つには戦勝国が仕組んだ罠だという見方もあります。
戦後復興を目指す日本には贅沢を言わなければ略平均して仕事
がありました。
そして働けば働いただけ収入が増えました。
良い時代だったのかもしれませんが、それも戦勝国の一つの
戦後戦略だったのかも知れません。
ここで戦勝国と言っているのは単にアメリカということではありま
せん。アメリカを牛耳っている国際金融資本化組織と言われてい
る連中の事です。もっと端的に言うならば似非ユダヤと呼ばれて
いる連中の事です。もっと端的に言うなればロスチャイルドやロッ
クフェラーを悪者にし、隠れて世界を操る奴らです。
さあそうなると訳がわからなくなりますが、そういう人物達がいる
というのは、どうやら真実のようです。
世界の事では話が大き過ぎてわからない人たちに、日本の話を
しましょう。
先ず日本人は忘れやすいという特技があります。
一昨年の衆議院議員選挙で圧倒的な勝利で自民党政権になった
ことを思い出してください。不正選挙とはいえ圧倒的勝利ですよ。
その前の民主党政権になったのは何だったのですか？
小泉郵政民営化等、あまりにも国民の声を無視する自民党に
見切りをつけたのではないですか？
先の連中の情報操作があったにせよ、確かに自民党の政治は
腐りきっていました。それが４年足らずのうちに元の木阿弥より
酷い事になっていませんか。
何回も書きますが”TPP・国家戦略経済特別区”これは日本始まっ
て以来の大危機ですよ。よーく内容をお一人お一人がお調べ下さ
い。私達日本国民は家畜のように、或いは囚人のように２０１６年
１月から番号が振られ管理されます。国は寝言を言っていますが
社会保障制度の充実のため、税金の負担を管理するため？
国民全体からすれば脱税しているのは金持ちの本の一部です。
生活保護費の不正受給を防ぐため？
審査管理をしっかりすればそんなものはある程度防げますし、
在日の受給条件をもっと厳しくすべきです。
なんだかんだと言っても一般国民を家畜同然に扱うつもりでしょう。
その証拠に、最近の政治は金持ち、企業優先の政治ばかりです。
大企業が春闘で久しぶりのベースアップをしたとか。
ここ十数年、大企業は内部留保と株主配当をして、適正利潤の
社員配分をして来なかっただけです。
今年、政府より減税するから少しベースアップするように強制的
に大企業に迫っただけで、本来従業員のベースアップは行えない
利潤の企業にまで押し付けています。
これらは全て国益のためでなく、国際金融資本家組織の指導の
元に行われている事を、承知する事だと思います。
日産自動車を乗っ取った、カルロス・ゴーンの今年３月期の報酬
が１０億円に５００万円ほど届かなかったそうです。
日産自動車の４倍以上の利益を出したトヨタ自動車の社長は２億
３千万円、本田の社長が１億５千万円、如何にカルロス・ゴーンの
報酬が大きいかわかりますが、欧米の社長はもっともらっていると
本人は言ってるそうです。日本を食い物にしている奴の一人かも
知れません。
因みにどうしようもない国韓国は、ご存知だと思いますが大企業
の殆どが外国資本で占められています。
銀行はウリ銀行を除く全ての銀行と言っていいほど、外国資本が
１００％に近づいています。
日本もTPPが批准されればこれと同様になるかもしれません。
国内の持ち株比率を制限したものなどはTPPの前では通用しま
せんので！ 
今回の集団的自衛権そのものは、独立国家として当然のことです
が、アメリカの手先となって国際紛争の先陣を切るのはやめましょ
う。アメリカは世界のあちこちで紛争地帯だと称して、兵隊を送り
戦死者を数多く出していますが、その代わりを日本がすることは
大反対です。この法律の解釈によっては、総理自ら言っているよう
に世界にテロリストが存在する限り戦わなければならないそうです。
テロリストは誰が、何処の国が決めるのですか？
欧米ばかりを追従しているととんでもない事になりますよ。
本当のアメリカ国内の事をよく知ってください。
どれほどアメリカの貧困層が苦しめられているかを！！！
今日の 後ろ姿
（ジェンサン出身）
いつも 笑顔で いましょうね。
