２年は、待たない方がいい。
【理由】
①経済的なダメージが延期と決まった時点で大きく、株価も、下落するので、２年後実施では、インパクトが大きすぎる。基本的な、ヒューマンビーイングとしての人間が希望をもって我慢できるのは、１年（誕生日・生殖活動）である。
②IOCが、３月内に見解を出そうとして、様子見のコメントだと思われるが、日本人の３５％以上は、既に、延期を望んでいる。世界を回しているのは、官僚でも政治家でもない。経済ダ。経済界として、２年延長では、待てないだろう。
世界経済に最小の打撃で抑える為には、１年の延期がいいのでは？
③出場予定者にとって、２年の延期は、体力的な面で、諦めざるをえない人も出てくる。
④今まで、人類が経験したウイルスは、乾燥と高い温度に弱かった。２年後に、開催し、もし、パンデミックが発生したら、冬のオリンピックは、絶望となる。
⑤世界中の臨床医が、現在、ワクチンの研究をしており、今年中の臨床試験完了・量産開始を目指している。
東京五輪、今夏断念なら1～2年延期も 組織委理事
3/11(水) 8:47配信
【東京】2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会理事の高橋治之氏は、新型コロナウイルス感染拡大の影響で今夏の五輪開催が難しくなれば、最も現実的な選択肢は開催を1、2年延期することだとの見解を示した。
高橋氏はウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）とのインタビューで、理事会ではまだ五輪に対するウイルスの影響は議論していないとしながらも、スケジュール変更が他のスポーツイベントにどのような影響があるかを3月下旬の次回理事会までに検討する見込みだとしている。
電通元専務の高橋氏は、五輪中止、あるいは観客無しでの開催による経済的損失はあまりに大きいと述べた。一方、1年未満の延期については、米国の野球やアメフト、欧州のサッカーなど、主要プロスポーツの日程と重なる可能性が高いとの見方を示した。
米ケーブルテレビ（CATV）大手コムキャスト傘下のNBCユニバーサルは、東京五輪の米国での放映権に11億ドル（約1100億円）を支払っている。国際オリンピック委員会（IOC）の決算報告書によると、IOCは収入の約73％を放映権の販売で得ている。
高橋氏は「中止はできない。延期ということだと思う」と指摘。中止すれば「IOC自身が（経営的に）おかしくなる」とし、米放送権料だけでも「大変な金額」だと語った。来年のスポーツイベントの予定はおおむね固まっているため、延期の場合は2年後のほうが調整しやすいとの考えも示した。
新型ウイルス感染が世界的に広がる中、欧州の一部ブックメーカー（賭け屋）が示す五輪の今夏開催の確率は低下している。
五輪組織委の森喜朗会長は6日、大会中止はあり得ないと表明している。
By Alastair Gale
最終更新:3/11(水) 9:37
ウォール・ストリート・ジャーナル日本版