自衛隊ヘリ墜落のニュースで飛行経路図を見た時に直感したのが、電磁波銃でやられた。それは恐らく中国の潜水艦から、或は、何者かが島から撃った電磁波銃で。
https://www.yomiuri.co.jp/pluralphoto/20230407-OYT1I50074/
同様な主張をするプチフルールさんの記事に遭遇した。
自衛隊ヘリ墜落 電磁パルス（EMP）の可能性
2023-04-10
https://ameblo.jp/777rose/entry-12797907605.html
自衛隊ヘリ墜落の原因は電磁パルス（EMP）の可能性もあるかも？
この記事で紹介されているユーチューブ。
これを視ると電磁パルス（EMP）銃がよく分かる。
『最先端の軍事思想.日本人では想像もできない最新兵器！今一体何が起こっているのかすらわからない世界から遅れた自衛隊と日本人！日本人がそんなことあるはずないということを当たり』
ここでの筆者は、今回、日本の自衛隊に電磁パルスを発射し撃墜したのは米軍の可能性が高いとも述べています。
この記事中、「負けるな知的中高年」さんのブログによると、アメリカが極秘で開発していたようです。
↓ 一部抜粋
平成十五年一月、米の新聞や雑誌が詳しく書いた。三月には、イラク戦でも使用かと日本でも報道された。高出力マイクロ波照射弾（ＨＰＭ）や「Ｅ爆弾」呼ばれる電磁波爆弾（ＥＭＰ）である。後者は、数年にわたって開発されているアメリカの極秘プログラムともいわれる。
いずれも、マイクロ波や電磁波で電子部品の中核である電子回路を破壊し、通信を含むあらゆる社会インフラに決定的なダメージを与える。
半導体や情報工学をベースにした現代の産業や社会は、その弱点を攻撃され、機能麻痺に陥る可能性がきわめて大きい。
核爆発を伴わない電磁波爆弾は、すでに湾岸戦争で使用したと密かに語られている。（抜粋おわり）
この米軍が自衛隊のヘリを電磁パルス（EMP）銃で撃墜したことは充分にありえる。
感覚的には、安倍晋三射殺と同類と思える。つまり、餓・岸田内閣が国民に述べた防衛省の沖縄防衛方針や防衛予算増額などの一部が米軍様の了解を得ていない米軍様の意向に反するものであったことを意味する。
或は、今回の着任わずか5日目の師団長が、担当警備区を超えて視察を米軍様の事前了解をとっていなく、勝手にやったこと故とも考えられる。
ひょっとして、この視察を防衛大臣の事前了解を得ていないとすると、撃墜したのは米軍様ではなく、防衛大臣命令で自衛隊が撃墜したとも考えられるが、日本人には勝手にそんな殺人指示は出来ない。
問題はヘリコプターの残骸も何も発見されていない時点の行方不明から僅か5時間後「事故と判明」と防衛省が公表。
何を根拠に？
根拠は無いのに。
無いのに何故に事故と判明したの？
ヘリコプターをレーダーが敵機と判断し、自動的に地上に設置している電磁パルス（EMP）で撃墜したから事故なの？
日本航空123便墜落事故と同じ匂いがする。
福知山線脱線事故と同じ匂いがする。
日航123便墜落事故 《恫喝》
墓場まで持って行く為の秘密保護法
2013/11/23
https://minaseyori.blog.fc2.com/blog-entry-2605.html
日航123便墜落事故の翌月22日、歴史的なプラザ合意から円ドル為替レートが250円/ドル台から1年後には一気に120円/ドル台に円が急騰した。
高齢の中曽根康弘は、「日航機事件の真実は墓場まで持っていく」と公言している。
福知山線脱線事故 《恫喝》
（１）誰が転覆させたのか？
2020-01-11
https://ameblo.jp/minaseyori/entry-12566238770.html
ＪＲ福知山線の上り快速が脱線事故が起きた４月２５日の翌々日の２７日、政府（小泉純一郎首相）が臨時閣議で郵政民営化法案を決定、国会に提出した。
（関連ニュース記事）
陸自ヘリ墜落、防衛省に「強烈な違和感」を抱いた理由…中国海軍空母が航行するなか、なぜ「重大事故」は起きたのか
4/8(土)
https://news.yahoo.co.jp/articles/ad47119528c3c8e308e48d0e9c0f5f9b2a1a859b
今回の陸上自衛隊のヘリコプターの事故には不可思議な点がある。
記事『陸自ヘリ墜落への“不可解な疑念”…「第8師団長が搭乗」「事故と判明」防衛省の異例の発表で「深まる謎」』では、その前提について述べた。
ここではその詳細を説明しよう。
早々に「事故」と表明
浜田靖一防衛大臣［Photo by gettyimages］
通常、自衛隊の指揮官は、着任したならば、まず自身を補佐する司令部を点検し、次いで隷下部隊を初度視察するとともに、担当区域の県知事、警察本部長などを表敬訪問する。
ここに筆者の疑念の第一がある。
着任わずか5日目の師団長が、担当警備区を超えて視察しなければならないほどの重要かつ緊急な事態とは、いったい何だったのだろうか。
むろん、師団長が担当警備区を超えて、ましてや、レッドゾーンである先島諸島を航空偵察するとなれば、陸上幕僚長(陸幕長)のみならず、防衛大臣にまで報告されていた可能性が大きい。
疑念の第二は、防衛省が早々に「事故と判明」と公表したことである。
森下泰臣陸幕長は、事故当日の21時頃、記者会見を開き、「宮古島北北西の洋上においてレーダーの航跡が消失した。当該期の燃料枯渇及び発見された機材から総合的に判断し、航空事故と概定したと」と述べた。
森下陸幕長は「概定」と断っているが、行方不明から約5時間後に「事故」であることを公表したのだ。
一般に事故とは、「思いがけずに生じた悪い出来事」を指す。航空事故に際しては、事故調査委員会を立ち上げ、状況を仔細に検討して、事故の原因を究明するという一般的な流れの中で、なぜ陸幕長が早々に事故と口にしたのか。
「沸騰」する第一列島線
写真：現代ビジネス
そこには、「事故ではない」ことを払拭する必要に迫られた要因があったのではないかと考える。
ここで注目しなければならない情報が、防衛省統合幕僚監部は事故前日と当日にプレスリリースした4件の中国海軍艦艇の動向だ。下は報道を元に筆者が作成した地図だ。
図を見れば分かるとおり、中国海軍の初の国産空母「山東」がバシー海峡を東進し、太平洋に抜けた。
それに合わせて、ミサイル駆逐艦とフリゲート、情報収集艦が日本の動きを牽制するかのように、先島諸島周辺海域で行動している。
なお、山東は2019年12月に就役、海南島の三亜市を母港とし、第5世代戦闘機に準ずるJ-15艦載戦闘機を30機以上搭載するという。
そして、この山東が4月5日、就役後初めて太平洋に進出した。
坂本師団長による、着任直後の警備区域を超えた航空偵察は、第一列島線のレッドゾーンがまさに沸騰する最中に行われたのだ。
筆者は、坂本師団長を乗せたヘリコプターの事故に中国軍は何ら関与していないと推察している。
とは言うものの、中国軍のこれまでの強硬姿勢を考えれば、あらぬ憶測を生まぬとも限らない。
命がけで前線に立つ自衛官
中国軍は2001年に米海軍の電子偵察機EP-3Eに迎撃機を異常接近させて、不時着させた海南島事件を起こしているほか、昨年12月にも南シナ海で偵察飛行中の米空軍RC-135偵察機に迎撃機を3メートルまで接近してインターセプトするという事件を起こしている。
森下陸幕長が早々に事故と公表した背景には、このような中国海軍の海洋進出動向とそれに基づく憶測を防ぐ意図があったのではないか。
これが第二の疑念に対する、現時点での筆者の答えだ。
現地では、人命救助を最優先とした捜索救難活動が展開されていると聞く。
現時点では、坂本師団長など搭乗員の生存を祈るほかない。
事故の原因が解明されるにはもうしばらく時間がかかるだろうが、いずれにしても、この事故は、緊迫する国際環境の中で、自衛官が最前線に立って、命懸けで活動していることを国民に知らしめたと言えるだろう。(了)
※そんなにデマで騒がれているの？
「中国に撃墜された」デマへの対応が遅れた防衛省
陸自ヘリ事故
4/11(火)
https://news.yahoo.co.jp/articles/cedbe0df8db675dfdf49815ce29aa724b494051c
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