今回は、EPSを紹介します。転換社債があったり、ストックオプションがあったりと、シンプルな資本構成ではないケースが中心になります。
３．EPSの分析
Basic EPS
EPSの基本ですね。単なる割り算です。優先株配当を当期純利益から引きます（普通株主のものではないので）。
公式：（当期純利益－優先株配当）/加重平均発行株式数
加重平均発行株式数
これを紹介しておかないと、上の公式が理解できないと思いますので、紹介します。発行株式数は、期末の株式数を使っているのではなく、株式数の1年間での変化を考慮します。
例
①1/1：10,000株
②4/1：2,000株発行
③10/1：1,000株自社株買い
期間で加重平均します。①10,000株だったのは、1月から3月、②発行後12,000株だったのは、4月から9月、③自社株買い後、11,000株だったのは、3か月。
10,000*3/12 + 12,000*6/12 + 11,000*3/12 = 11,250
Complex capital structure
転換社債、ワラント、オプション等が資本構成にあるケース。無いケースは、simple capital structureと呼ばれます。
公式
分子：当期純利益－優先株配当+転換社債の支払い金利（税引き後）
分母：加重平均発行株式数+転換による株式数調整
分子に関しては、転換社債が普通株式に転換されると、支払い金利がなくなります。ただ、金利支払いによる税金の控除があるので、税引き後の金利を戻します。分母に関しては、転換により株数が増えますので、調整します。
転換仮定法(if-converted method)
①金利（税引き後）や優先株配当（税金関係なし）がなくなる
②転換によりキャッシュが入ることはない
③希薄化しないケースもある
自己株式法（Treasury Stock Method）
①転換によりキャッシュが入る
②そのキャッシュを使って、平均株価で普通株を買い戻す（平均株式が行使価格よりも高いこと）。これによって、株式数の増加が押さえられる（希薄化の影響が小さくなる）
自己株式法の例題
これは重要なので慣れましょう。
①当期純利益：$1,800,000
②平均発行株式数：600,000株
③ストックオプション：行使価格$40で、50,000株
④平均株価：$60
オプション行使によるキャッシュインフロー：50,000株*$40（行使価格）=$2,000,000
自己株式法：$2,000,000/$60=33,333株を買い戻す
Diluted EPS = 1,800,000/(600,000+50,000-33,333)= $2.92
計算問題なので、問題練習で慣れましょう。