「日本経済の体温計」とも言われる日経平均であるが、近く、２２５の日経平均採用銘柄の大幅な入れ変えが行われるのではないかとの噂が高まっている。
日経平均採用銘柄は、年に一度、定期的な入れ替えが実施されているが、１０年前の大幅な入れ替えの際には、機関投資家にも混乱をもたらし、その後の日経平均の長期低落の原因ともなっただけに、今回の噂は注目を集めている。
もともと、日経平均には、いわく付きの歴史がある。
当初は、東京証券取引所が「東証ダウ」として日々、公表していたものであるが、市場の指標としての妥当性に疑問があるとして、東京証券取引所が「東証ダウ」を廃止し、その代わりに東証株価指数（TOPIX）を採用するにあたって、日本経済新聞が廃止されるはずの「東証ダウ」を日経平均として、引き取り、今日に至っているのである。
その日経平均は、最近では、市場関係者から「制度疲労」が指摘されている。
たとえば、時価総額が大きく、売買も活発な任天堂や村田製作所などは売買の主力が大阪証券取引所であるという理由から日経平均採用銘柄となっていないなど、日経平均採用銘柄制度の矛盾点は少なくない。
ちなみに、昨年の定期入れ替え銘柄はゼロであった。定期入れ替えが二年連続ゼロだと、制度疲労と言われ、大幅入れ替えや制度変更があると市場は混乱する。
いずれにしても、日経平均採用銘柄の大幅入れ替えの情報には十分な注意が必要だ。