確かに、強い人の家に押し入って家財を略奪するには、まずその強い人を縛り上げなければなりません。そのあとでその家を略奪できるのです。(マルコ3・27)
1．
アメリカを支配しているのはワシントンDCという「国家内国家」である。
イギリスを支配しているのはシティー・オブ・ロンドンという「国家内国家」である。
どうやら、国際銀行家たちの支配の方法は「組織内組織」を作って、その内部の理屈で組織全体を支配することらしい。
『円の支配者』(リチャード・A・ヴェルナー著、草思社)によると、日銀の内部にも「組織内組織」があるという。
それは、日銀営業部である。
http://millnm.holy.jp/...
日銀営業部の人事は、完全に国際金融資本家によって握られている。
つまり、こういう考え方である。
「人体を支配したいなら、脳を支配せよ」と。
人体全体を支配する必要はない。
人体を統括する脳を支配すれば、全体を支配できると。
会社全体を支配したいなら、取締役会を支配せよ。
教会全体を支配したいなら、長老会を支配せよ。
彼らは、アメリカを支配するには、首都ワシントンDCをアメリカとは切り離すべきだと考えた。
それで、ワシントンDCを合衆国憲法の効力が及ばないように、独自の憲法を作った。
シティー・オブ・ロンドンには、女王ですら許可なしでは入れない。
シティー・オブ・ロンドンは、独立国なのである。
国際銀行家たちは、日銀を日本国から独立させようとしている。
具体的な仕組みとしても、1998年（平成10年）の日本銀行法改正により、旧日本銀行法にあった政府の広範な監督権限が大幅に見直され、合法性のチェック（日本銀行の行動が法令等に反するものでないかどうかのチェック）に限定されました。また、日本銀行が、業務・組織運営を行ううえで必要な経費の予算については認可制がとられていますが、認可対象の限定、認可プロセスの透明性の確保が図られており、業務・組織運営の自主性への配慮がなされています。
https://www.boj.or.jp/...
通貨発行権を日本政府から奪い取ることができれば、自分たちが日本全体を支配できると。
新日本銀行法が施行された1998年に日本は国際金融資本家たちに乗っ取られたと言っていい。
2．
アメリカを解放するには、ワシントンDCなる国家内国家を破壊しなければならない。
トランプ陣営がやろうとしていることは、これだと思う。
ワシントンDCのディープステートが1871年に作った「アメリカ合衆国の憲法」を破棄して、もとの「アメリカ合衆国のための憲法」に戻さねばならない。
そのために、昨年トランプは「アメリカ連邦共和国」を宣言したのだろう。
そして、今の国会議員たちを逮捕・罷免し、新たに選挙で選出する。
ワシントンDCを破壊しただけでは、ディープステートを完全排除したことにはならない。
ヴァチカンの人工衛星「レオナルディ」を使って不正選挙にかかわったということで、ヴァチカンにも捜査の手を入れるのではないか。ローマ法王はすでに逮捕されているという情報がある。
シティー・オブ・ロンドンを潰すのは、トランプ再選後施行するという金本位制（量子金融システムを使用）かもしれない。
ディープステートの司令塔はロンドンなので、これを潰さない限り、トランプの革命は成功しない。
3．
最初の憲法は、啓蒙主義者によって作られた。
啓蒙主義は、「多様性と統一性（一と多）の調和」に関し、制度の存在論的な根拠が薄弱である。
聖書的キリスト教だけがそれを提供できる。
神は、三神が契約によって一つとして存在しておられる。
神において「一と多」は完全に調和しており、統一性も多様性もどちらも究極である。
LGBTなどポリティカル・コレクトネスによって、キリスト教的な倫理が破壊され、多様性が優位になると、秩序回復のために、人々は統一性を求めるようになる。
そこに悪魔がつけこむ隙ができる。
つまり、全体主義である。
彼は、全体主義を達成するには、まず倫理を破壊しなければならないと考えている。
もし啓蒙主義に留まるならば、いずれ再び、ポリティカル・コレクトネスによる攻撃によって社会は破壊され、全体主義への誘惑が起きるだろう。
人類は目覚めなければならない。
超越的な倫理がない限り、社会の全体主義化は避けられないということを。