ざっと見る限り、十戒の第4，5，9，10戒が抜けて、代わりに裁判云々が入っていますね。
・安息日規定の廃止→けじめをつけさせない
・権威への尊敬服従の廃止→上下関係や礼儀作法の根絶，下克上・革命容認
・偽証解禁→相互不信誘発、陰謀公認～必然的に自発的に監視社会～裁判規定と合わせて、人民裁判と公開処刑
・搾取掠奪解禁→無制限の経済膨張と搾取、結果として『格差』拡大
となりますか？
そのとおりですね。
なぜ第4，5，9，10戒を抜いたのか。そこに彼らの意図があるでしょうね。これを抜けば異邦人を骨抜きにできると。
1．第4戒
安息日の規定がないことは、安息年の規定もないことを意味します。
すなわち、これは「借金棒引き」の無効化とも取れます。
7年目と50年目にイスラエル人の借金は棒引きになりました。これで経済的な奴隷状態から回復し、一からやり直すことできる。
イスラエル人は、互いに「神の民、王の民」なので、互いの間で奴隷関係は成立しませんでした。
神はそのために「一方が他方に対して恒久的な主人・奴隷関係を結べないための規定」として安息年の規定を設けられました。
異邦人の法である「ノアの法」に安息年の規定がないのは、ユダヤ人が異邦人を奴隷にできる根拠にもなります。
2．第5戒
おっしゃるように、「父母を敬え」の戒めが含まれていないのは、権威への尊敬服従の廃止、上下関係や礼儀作法の根絶，下克上・革命容認のためでしょう。
マルクスは「報道機関の第一の任務は既存の政治体制の基礎を破壊することである」と言いました。
異邦人の社会をぐらつかせるには、まず「父母への崇敬」があってはならない。
共産主義革命政権下では、家族内での裏切り、密告が奨励されました。
3．第9戒
「偽証してはならない」が含まれていないのは、おっしゃるとおり、「相互不信誘発」が目的でしょう。
裁判において偽証が許されるなら、公正な審判が行われません。「地を従えよ」の命令は、「裁判を公正に行え」が大きな要素として含まれています。
真理を重視しない社会は、どんなに一時的に発展しても、「相互信頼」という土台が崩れているので、すぐにポシャります。
中国や韓国を見れば明らか。
これらの国では、公正さが重視されないので、せっかく築き上げた財産も、上層部の一存で没収、投獄される恐れがあります。
中国進出した日本企業がノウハウを盗まれて、同じ技術を使った中国企業が現れ、無一文で追い出されるケースが多く見られます。
韓国では、遡及法が通用し、法律ができる前の犯罪を罰することができます。併合時代に親日だった人々の財産が没収されてきた。
こんな社会で企業したり生活するのは、馬鹿らしい。だから、お金を持って海外に逃げ出す。
4．第10戒
たしかに「貪ってはならない」の停止は「搾取掠奪解禁」です。
隣人の持ち物を貪ることが容認されれば、妬みが支配する社会になる。
政府による貪りは、税金の無限膨張になり、国民が疲弊します。
「徴税権は破壊権」なのです。
聖書では政府の徴税率は10％未満と制限されています。
この意味において不換紙幣は、違法です。
手持ち資産がない人間でも、貨幣を発行できるこの制度のもとでは、「発行した者勝ち」になる。
なにせ偽札なので。
民間資産総額を除く、国の総資産を超える不換紙幣の発行は、国による盗みであり、貪欲のなせる業です。
今の日本において、国には徴税権はありません。
すでに不換紙幣で徴税を行っているからです。
5．
総合して見ると、「ノアの法」は、異邦人社会の土台崩壊を目指していると見るべきでしょう。
正直者がバカを見る。
勤労者が損をする。
このような体制では、国民国家は崩壊します。
ユダヤ人を王とする世界政府に吸収することが目的と思われます。
きわめて悪魔的です。