◆ 価格操作による原油や天然ガスの高騰
このようにハザールマフィアは世界を混乱させることで自分たちの利益につなげようとしてきた。先にも述べたように、これまで金融界を支配してきたハザールマフィアは人々を借金漬けにして利益を上げると同時に家畜化しようとしてきた。しかし、誰も銀行からお金をかりようとしなくなっている現在、新たな奴隷システムを構築する必要が出てきた。
そのために食料不足などの社会不安を煽ることで、新たな家畜化制度を作ろうとしているのだ。第１章で述べたように、新型コロナウイルスのワクチンパスポートなどはその最たる例だろう。
ハザールマフィアは食料不足だけでなく、エネルギー不足も視野に入れている。
ヨーロッパでは天然ガスのスポット価格が2021年末10月時点で800%以上も急騰し、現在も上昇を続けている。これに関してヨーロッパに天然ガスを輸出しているロシアに対し、供給量を減らすことで意図的に価格を釣り上げているとして批判が噴出した。
ロシア側はこの批判を一蹴し、供給量は過去最高水準近くまで増えていると主張したが、ロシアの諜報機関でもあるFSB（ロシア連邦保安庁）の情報筋によると、天然ガスの価格を高騰させているのはハザールマフィアだという。
というのも、スポット価格とは１回ごとに行う売買取引の際の価格のことをいうが、ロシア側が主張しているように供給量が増えていれば価格は当然下がるはずである。それにもかかわらず価格が上昇しているのは、誰かが大量のお金をスポット市場に投入して価格操作をしているからに他ならない。このような価格操作のやり方はロスチャイルドやロックフェラーのハザールマフィア勢がこれまでやってきた典型的な手法でもある。
しかし、このような価値操作に惑わされてはいけない。１回ごとのスポット価格ではなく長期契約に基づいた価格設定をすればいいだけの話であり、たとえスポット価格が上昇していても、いずれは需要と供給のバランスに基づいた価格に落ち着くだろう。実際にヨーロッパで行われているほとんどの取引は、２年、３年、５年といった長期契約で行われているので、スポット価格が変動しても、実際はそれほど関係ないことも付け加えておく。
それでもハザールマフィアの攻撃は執拗だ。天然ガスだけでなく、原油価格も現在、高騰を続けている。原油価格の目安となるニューヨーク原油先物相場の指標が2014年10月以来の高騰圏で推移しており、ガソリン価格も高値となっている。これもハザールマフィアが陰で動いていることは確かだ。
さらに全米各地では電力不足も危惧されている。テネシー州にある大手電力社員の証言によると、現在アメリカではボルトや絶縁体、送電線などの資材を入手することが極めて困難な状況にあり、竜巻などの災害が起きて送電がストップした場合、復旧に時間がかかるだろうと警鐘を鳴らしている。
これはテネシー州だけに限らず、全米各地でも同様の状況が起こっており、いったん災害が発生すれば数ヶ月にわたって停電する可能性さえ指摘している。
このような資材不足については、トラック運転手の不足で流通が滞っているからだと大手マスコミは報道しているが、真実かどうかは疑わしい。
いずれにしてもハザールマフィアは電力不足も含めたエネルギー不足を演出することで社会不安を煽り、自分たちの利益になるように物事を推し進めようとしている。
第５章 「アメリカ世界帝国」の衰退と崩壊
〈没落する超大国アメリカの現実〉
◆ 「アメリカ帝国」の栄光は風前の灯火
アメリカがこれまで世界の覇権国家であったことは誰もが認めることだと思う。GDP世界第１位とされている経済力をもとにした圧倒的な軍事力を背景に、ソ連などの東側諸国と対峙しながらも世界に君臨してきた。それはアメリカ帝国といってもいいほどだった。
それはまた、アメリカを支配するハザールマフィアの利権に大きく関わることでもあった。ハザールマフィアであるロスチャイルド一族は、第２次世界大戦で世界中の国々が疲弊していた1944年7月、アメリカのニューハンプシャー州ブレトンウッズで通貨・金融の国際会議を開催し、アメリカの通貨であるドルを国債基軸通貨とすることを世界に認めさせた。
これ以降、国際決済はドルで行われることになったために、世界中の国がドルを必要とすることになり、そのドルを発行するアメリカの中央銀行であるFRB〈連邦準備制度理事会）を支配下に置くハザールマフィアは圧倒的な地位を確立していくことになる。
さらに、ハザールマフィアであるロックフェラー一族が自らの石油利権を拡大するために産油国である中東諸国に圧力をかけ、原油の取引はドルでしか行えないことを認めさせた。
しかも原油価格が下がりそうになるとハザールマフィアはアメリカ軍やCIA（アメリカ中央情報局）を使って紛争をでっち上げ、または介入し、自分たちの利益になるように策略をめぐらした。
このとき、積極的に関わっていくことでハザールマフィアの権力の中枢に登り詰めたのがブッシュ一族であり、この一族の中から2人の大統領を輩出するまでになる。
こうして世界の覇権国家となったアメリカは、産油国である中東諸国に対して用心棒のような振る舞いでアメリカ軍を駐留させ、隣接しているユダヤ人国家のイスラエルを強力に支援することで自分たちの手先として使ってきた。
ところが、ソ連が崩壊し、中国が大頭してきた現在、そんなアメリカ帝国の栄光が風前の灯火となってきている。
といつのも、現在のアメリカは巨額の財政赤字と貿易赤字を抱え、その債務を返済できないほどまでに追い込まれている。そのため、自国の軍隊を世界各国に駐留させておくだけの財政力がなくなっているからだ。
中東の原油利権に関しても、アメリカはいわゆるシェール革命によって自国で石油を調達できるようになったために、中東にこだわる必要がなくなった。シェール革命とは岩石の層に含まれている石油や天然ガスを掘削する技術が開発されたことをいう。その技術によって、アメリカはそれまで原油を輸入していた国から2019年には逆に原油を輸出する国に生まれ変わっている。
それどころか、今やアメリカの原油生産量は世界第１位なのだ。このような状況を受けて、2013年9月、当時のバラク・オバマはシリア内戦への軍事不介入声明を発表した際に「もはやアメリカは世界の警察官ではない」と宣言した。
アメリカ・ファーストというアメリカ第一主義を唱え、世界各国に駐留しているアメリカ軍を撤退することを公約に掲げて2016年に大統領に就任したドナルド・トランプは、これまで通りアメリカ軍を駐在してほしいなら金をよこせと日本や韓国に恐喝まがいの要求さえ行ったほどだ。
2021年に大統領に就任したジョー・バイデンも基本的にトランプの政策を継承し、アメリカ軍の撤退を加速させようとしている。その最たる例がアフガニスタンだ。2021年4月14日、バイデンがアフガニスタンからのアメリカ軍の完全撤退を正式に発表する。
◆ 正義なきアフガニスタン侵攻
アメリカに誤算があったことも確かだった。自分たちが支援してきたガニー大統領がこれほど簡単に政権を投げ出すとは考えていなかった。政府軍も無抵抗といっていいほどにタリバンに抵抗していない。アメリカのアントニー・ブリケン国務長官はCNNの番組に出演し、タリバンの首都カブールへの侵攻は自分たちが想定したよりも早かったと認めている。
それにしてもアメリカ軍が撤退したとたん、なぜ、タリバンはほとんど戦うこともしないで瞬く間にアフガニスタン全土を制圧できたのか。
しかも、この20年間、アフガニスタン国内での戦闘で命を落としたアメリカ軍兵士の数が2448人だったのに対して、タリバン兵を中心としたアフガニスタン軍の戦死者は17万人にものぼる。この数字を見ただけでもアメリカ軍が優勢だったことが分かるだろう。
さらには、アメリカは表向き世界最大の経済大国であるのに対して、アフガニスタンは世界最貧国の一つである。経済的にもアフガニスタンはアメリカになかうはずはなかったのだ。
また、そんなアメリカが支援してきたガニー大統領は、建前上はアフガニスタン国民の選挙で選ばれており、一応の支持はあったはずだ。
それなのにアメリカ軍が撤退したとたん、ガニーは国外に逃亡し、政府軍や国民による対抗もなくタリバンが復活を遂げてしまった。
つまりは、それほどまでにアフガニスタンに住む人々にアメリカ軍は歓迎されていなかったということ以外、考えられない。
そして何よりも、そもそもアメリカ軍がアフガニスタンに侵攻し、タリバンと戦ったこの戦争自体に正義がなかった。
9・11がアメリカとそのバックにいるハザールマフィアによる自作自演だったことは私の過去の著作で述べてきたことなので、その詳細はかこでは割愛するが、アメリカとハザールマフィアは9・11テロを名目にしてアフガニスタンや中東諸国にアメリカ軍を侵攻させ、自らの石油利権などを拡大させていったことは、アフガニスタンや中東諸国で暮らす人々は実感として分かっていた。
それゆえにアフガニスタンの一般市民は最初からアメリカに味方しようとはしていなかったのだ。9・11テロへの報復などという名目自体、すでにアメリカでも一部の人たちにしか信じられておらず、ましてアフガニスタンや中東諸国ではまったく通用していなかったのが現状だった。
アフガニスタンの石油利権に関していえば、アメリカは石油企業「ユノカル」による石油パイプライン敷設を画策していた。このアメリカの石油企業の背後にいるハザールマフィアが、カスピ海からアフガニスタンやパキスタンを経由してインド洋に出る石油パイプラインを計画していた。それを推し進めるために、この計画に反対しているタリバンが邪魔だった。タリバンはすでに別の会社とパイプラインの契約を結んでいたのだ。それゆえにタリバンを排除しようとしたのだ。
『コロナマネーと崩壊する世界経済』
著 . ベンジャミン・フルフォード
から抜粋
