１２月５日の京都新聞朝刊の社説が目に留まりました。
「韓国教授起訴 学問の自由を揺るがす」という題で、韓国の朴裕河（パク・ユハ）教授が韓国の検察によって在宅起訴されたことを心配する社説でした。
昨今の韓国の言論状況に関して、日本のマスメディアも憂慮しているのだなと改めて思いました。というのも、１１月２１日の朝日新聞の社説でもこの問題を論じていたことに加え、韓国に対してあまり批判的な論調を持たない京都新聞が批判していたからです。
１１月２６日には朴さんの起訴に対して抗議する声明が日韓の識者や政治家から出されました。韓国寄りとみなされがちな政治家も参加していましたが、言論や学問の自由の大切さは立場を問わず大切にしているのだと思われました。僕も共有する気持ちです。
学問の自由はやはり表現の自由ともつながっています。自由な学問のないところに自由な言論も自由な表現もありません。
フランステロ事件や産経新聞元ソウル支局長の起訴についても以前取り上げましたが、表現を志向する者として、僕もこういうことには少なからず注意を払い、硬いテーマではありますが今回触れてみたいと思いました。
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