介護の仕事に興味があるけれど、未経験で不安を感じている方は多いだろう。そのような方におすすめなのが、介護職員初任者研修である。
介護職員初任者研修とは、以前ホームヘルパー2級と呼ばれていた資格の後継資格である。
介護の仕事をするための基礎的な知識や技術を学ぶことができ、介護職員として働くためのスタート地点となる資格だ。
この研修では、食事、排泄、入浴などの日常生活のサポートを学ぶ。
高齢者の方の食事介助の方法や、安全に入浴介助を行うための技術などを習得できる。
また、認知症の方への適切な対応方法なども学べる。これらの知識や技術は、介護の現場で働く上で非常に重要なものとなる。
無資格の状態では、身体に触れる介護、いわゆる身体介護を行うことはできない。
しかし、介護職員初任者研修を取得することで、身体介護を行うことができるようになるのだ。
身体介護には、入浴介助、排泄介助、食事介助、更衣介助、移乗介助などがある。これらの介助は、高齢者や障害のある方の日常生活を支える上で欠かせないものである。
介護職員初任者研修を取得することで、転職活動の際にも有利になる。
介護職の求人の多くは、介護職員初任者研修修了者以上を募集条件としている。
そのため、資格を取得することで、応募できる求人の幅が広がる。
また、資格を持っていることは、採用担当者へのアピールポイントにもなるだろう。
介護の仕事は、高齢化が進む社会においてますます需要が高まっている。
介護職員初任者研修を取得し、専門的な知識と技術を身につけることで、やりがいのある仕事に就けるるだろう。
ミドル世代とは、30歳から54歳までの年齢の人をいい、この世代は年齢が上がるにつれて徐々に転職が上手く行かなくなることも少なくない。
なぜかというと新卒入社の場合と違い、ある程度の実績が求められ、また実績があると人件費も比較的高くなってしまうからだ。
特にこれといった実績を持っていないミドル世代が転職を上手く進めるためには、就職が決まりやすい職種を狙うのがよいだろう。
就職しやすいかどうかは、有効求人倍率により把握できる。
介護関連職種の有効求人倍率は、少子高齢化が進んだ結果、2019年1月には4.24倍を記録した。
4.24倍だと介護関連職種の人手不足は明らかで、就職しやすいことを意味する。就職しやすいのは、一部の地域に限らず全国的だ。
2019年1月時点でいえば、基本的に有効求人倍率が低い地域でも2倍を超えている。
介護関連の仕事に従事する人は女性が多く、たとえば、介護職員の場合も女性が7割ほどを占める。
この数字を見ると、男性は介護職員になりにくいと判断されるかもしれない。
しかし、介護の仕事は体力が必要な内容も多々あり、なんらかのトラブルが発生した際にも毅然として対応できる職員は重宝されるため、男性職員の需要は大きい。
介護職員以外も同じことがいえ、つまり介護業界全体で見ても男性スタッフの需要は高く、ミドル世代も働きやすいのだ。
介護関連の仕事をしている人の平均年齢は比較的高い。
たとえば、訪問介護員は54.3歳、サービス提供責任者だと48.9歳、介護職員は45.1歳が平均年齢だ。
これを見るとミドル世代が転職した場合でも、同年代や年上のスタッフが多くいることが期待できる状態なので、転職時に年齢のことをあまり気にせずに済むだろう。
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