エネルギー自給

ソフトバンクの孫社長が私財で設立した「自然エネルギー財団」が、本格始動。多くの地方自治体を巻き込んでいる。

世界中から専門家が集まり、自然エネルギー戦略を議論して提言する。

国家の安全保障政策として、エネルギー自給率を高める必要がある。

孫氏は、「エネルギーのパラダイムシフトへ」と題した講演で、石油依存から脱却して、自然エネルギー中心の時代へ変化を訴える。

東日本大震災から半年、原発事故によって、日本経済は電力不足に悩み苦しんでいる。

20年後の地域の姿を想像できるだろうか。今、困難を乗り越えて日々の生活を拓けば、明るい将来が期待できる。

私は、道の駅「多度みそぎの湯」の早期実現にあたり、太陽光発電によるエネルギー自給を提唱している。

自然エネルギー先進国のドイツと三重県は、都市と農村が均衡分散型で共通している。

三重県は、自然エネルギーの先進地域づくりに適した地域と考えている。

現状、震災被災地に予算が優先配分されるので、他の地域は、自らの努力でできることから投資したい。

今日の小さな投資が将来の大きな可能性を生む。新しい世界を先取りできる地域を創造しよう。