■ 朝日新聞OBの長谷川熙が激白「朝日は不治の病」「根本が狂っている」
http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20160119/dms1601191140004-n1.htm
元朝日新聞の敏腕記者、長谷川●（＝熈のノを取り、巳が己）（ひろし）氏（８２）が、
朝日の「マルクス主義的体質」をあぶり出し、事実に基づかない恣意（しい）的報道を容認する「社風」に切り込んだ著書『崩壊 朝日新聞』（ＷＡＣ）が話題となっている。
日韓両国は昨年末、慰安婦問題をめぐって「最終的かつ不可逆的に解決」で合意したが、両国関係の悪化における「朝日の責任」を問う声は多い。安全保障法制をめぐる報道への疑問も含めて、長谷川氏が夕刊フジの取材に応じた。
「朝日は『不治の病』に侵されている。処方箋は見当たらない。相対的に部数が多いこともあり、日本にとって不幸ではないか」長谷川氏は言葉を選びながら、古巣への思いをこう吐露した。
長谷川氏は慶応大文学部卒業後、１９６１年に朝日に入社。９３年の定年退社まで、経済部や週刊誌「ＡＥＲＡ」などで記者として活躍した。９０年前後には、東西ドイツや旧ソ連内各地で取材した経験を持つ。
退社後も２０１４年８月までは、社外筆者として「ＡＥＲＡ」で健筆を振るった。敏腕記者で知られ、「数々のスクープをモノにしてきた」（週刊誌編集者）と言われている。
執筆の動機は、朝日が１４年８月５日、慰安婦強制連行の根拠としてきた「吉田清治証言」を３２年もの後に虚偽と判断し、一連の大誤報を認めた特集記事を同日朝刊にあっさり掲載したからだ。
「愕然（がくぜん）とした…」 長谷川氏は特集記事を読んだ感想を、こう語った。
日本と日本人の名誉を傷つけ、国内外に深刻な影響を及ぼしてきた虚報を裏付けも取らずに紙面に載せ、長く放置してきたことへの「おわび」もなく、問題を官憲による強制連行ではなく、慰安婦が存在したことにすり替えていたからだ。
同書のまえがきに、長谷川氏は《この威張り返った、そして物事をごまかす態度》《この新聞社は（中略）八月五日をもって最終的に新聞の実質は終わった、崩壊した、と感じた》と痛烈に記している。
今回の取材で、長谷川氏は「吉田証言報道は、朝日新聞の『本質的な問題』を端的に示した例だ」と語った。
朝日には、事実に即していないことでも、思想傾向に沿っていれば報じても許されるという「体質」があり、その伝統は今も引き継がれている－というのだ。
これでは、真実を伝える報道機関とは、とてもいえない。朝日的体質や思想傾向の根源とは一体何か。
長谷川氏は「昭和２０年代にさかのぼる。マルクス主義を信奉する、もしくはそれに近い立場の記者たちが、紙面形成の主流を担った。それが今もなお続いている」と解説する。
こんな例があったという。
１９７２年、モスクワ特派員の記事が、ソ連側から「反ソ的だ」と批判された。東京の朝日新聞本社はソ連の意向に沿い、この特派員を社命で突然帰国させた。
長谷川氏は「根本が狂っている。この新聞社は一体どっちを向いているのか」とあきれたという。
同書は３部７章に分かれ、朝日の戦前戦後の歴史が丹念にひもとかれている。《過去を『悪』と見る条件反射》《朝日にたなびくマルクス主義》《視野が狭くなる伝統》《方向感覚喪失の百年》といった、部や章のタイトルだけを見ても、いかに朝日が共産主義に毒されているかが伝わってくる。
慰安婦問題の大誤報を受け、朝日新聞は再出発した。だが、昨年の安保法制をめぐる報道に接して、長谷川氏は「新編集陣になっても、まったく体質は変わっていない」といい、続けた。
「安保法制について、朝日は『戦争法案』とのレッテルを貼って報じ、特殊な政党と連携したかのような一大キャンペーンを行った。私が読んだ限り、安保法制は現状の憲法体制の中で、『日本が守りを固める
には、どうすればいいか』を考えた法律だ。
まさに（朝日は）驚くべきメディアだ。吉田証言報道の過ちをまったく反省していない」
こうした姿勢は、事実を探求する一線記者にも影響を及ぼしているという。長谷川氏はいう。
「残念なのは近年、『どうせ朝日だから、いい加減に、誇大に書くに決まっている』と思われていることだ。
私が取材を申し入れても断られることがあった。
安保法制も『本当は戦争法案ではない』と思っている記者もいたはずだ。昔から朝日は自由にモノが言えなかった」
朝日新聞は大丈夫なのか。
▲『崩壊 朝日新聞』（ＷＡＣ）
■ 【週刊新潮】 朝日新聞が給料カット、16年度対比で約160万円減少する見込み 早期退職のジレンマ！優秀な人材ほどやめていく
引用元：J-CAST ニュース
http://www.j-cast.com/tv/2016/01/22256362.html?p=4
週刊新潮が朝日新聞の給与削減と早期退職制度について報じている。
地方支局にいる40代の中堅社員は社員専用のホームページを開いてビックリしたという。来年の給与改革で給与水準の抑制をするというのだ。「平均年収は、16年度対比で約160万円減少する見込みです」。
月に10万円以上減るというのだから相当ドラスティックなものである。
また、40歳以上で早期退職を募ると組合の機関紙にあったそうだ。件の社員のように40代だとだいたい5000万円ぐらいもらえるらしいので、それを老後にとっておいて仕事を探すのも悪くないかなと週刊新潮に
話している。2010年にも早期退職を募集したが、案の定、できる人間が辞めてしまうのだ。
(続きや関連情報はリンク先でご覧ください)
（私の感想）
まるっきり左翼の機関誌じゃないですか…Σ(￣ロ￣lll)
知ってはいましたが、内部告発を聞くと、さらによく分かりますよね('A`)
これでは、真実を伝える報道機関とは、とてもいえないでしょう(￣_￣|||)
左翼出版社がうさんくさい本を出して、
新聞記事でステマやって、その記事を読み上げるテレビ局。
そのタッグは７０年代からあるようですね。('A`)
そして、これらはすべて敵国のスパイ工作活動です。
朝日新聞も、今だにその中に組み込まれているのは、間違いないでしょう('A`)
http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20160119/dms1601191140004-n1.htm
元朝日新聞の敏腕記者、長谷川●（＝熈のノを取り、巳が己）（ひろし）氏（８２）が、
朝日の「マルクス主義的体質」をあぶり出し、事実に基づかない恣意（しい）的報道を容認する「社風」に切り込んだ著書『崩壊 朝日新聞』（ＷＡＣ）が話題となっている。
日韓両国は昨年末、慰安婦問題をめぐって「最終的かつ不可逆的に解決」で合意したが、両国関係の悪化における「朝日の責任」を問う声は多い。安全保障法制をめぐる報道への疑問も含めて、長谷川氏が夕刊フジの取材に応じた。
「朝日は『不治の病』に侵されている。処方箋は見当たらない。相対的に部数が多いこともあり、日本にとって不幸ではないか」長谷川氏は言葉を選びながら、古巣への思いをこう吐露した。
長谷川氏は慶応大文学部卒業後、１９６１年に朝日に入社。９３年の定年退社まで、経済部や週刊誌「ＡＥＲＡ」などで記者として活躍した。９０年前後には、東西ドイツや旧ソ連内各地で取材した経験を持つ。
退社後も２０１４年８月までは、社外筆者として「ＡＥＲＡ」で健筆を振るった。敏腕記者で知られ、「数々のスクープをモノにしてきた」（週刊誌編集者）と言われている。
執筆の動機は、朝日が１４年８月５日、慰安婦強制連行の根拠としてきた「吉田清治証言」を３２年もの後に虚偽と判断し、一連の大誤報を認めた特集記事を同日朝刊にあっさり掲載したからだ。
「愕然（がくぜん）とした…」 長谷川氏は特集記事を読んだ感想を、こう語った。
日本と日本人の名誉を傷つけ、国内外に深刻な影響を及ぼしてきた虚報を裏付けも取らずに紙面に載せ、長く放置してきたことへの「おわび」もなく、問題を官憲による強制連行ではなく、慰安婦が存在したことにすり替えていたからだ。
同書のまえがきに、長谷川氏は《この威張り返った、そして物事をごまかす態度》《この新聞社は（中略）八月五日をもって最終的に新聞の実質は終わった、崩壊した、と感じた》と痛烈に記している。
今回の取材で、長谷川氏は「吉田証言報道は、朝日新聞の『本質的な問題』を端的に示した例だ」と語った。
朝日には、事実に即していないことでも、思想傾向に沿っていれば報じても許されるという「体質」があり、その伝統は今も引き継がれている－というのだ。
これでは、真実を伝える報道機関とは、とてもいえない。朝日的体質や思想傾向の根源とは一体何か。
長谷川氏は「昭和２０年代にさかのぼる。マルクス主義を信奉する、もしくはそれに近い立場の記者たちが、紙面形成の主流を担った。それが今もなお続いている」と解説する。
こんな例があったという。
１９７２年、モスクワ特派員の記事が、ソ連側から「反ソ的だ」と批判された。東京の朝日新聞本社はソ連の意向に沿い、この特派員を社命で突然帰国させた。
長谷川氏は「根本が狂っている。この新聞社は一体どっちを向いているのか」とあきれたという。
同書は３部７章に分かれ、朝日の戦前戦後の歴史が丹念にひもとかれている。《過去を『悪』と見る条件反射》《朝日にたなびくマルクス主義》《視野が狭くなる伝統》《方向感覚喪失の百年》といった、部や章のタイトルだけを見ても、いかに朝日が共産主義に毒されているかが伝わってくる。
慰安婦問題の大誤報を受け、朝日新聞は再出発した。だが、昨年の安保法制をめぐる報道に接して、長谷川氏は「新編集陣になっても、まったく体質は変わっていない」といい、続けた。
「安保法制について、朝日は『戦争法案』とのレッテルを貼って報じ、特殊な政党と連携したかのような一大キャンペーンを行った。私が読んだ限り、安保法制は現状の憲法体制の中で、『日本が守りを固める
には、どうすればいいか』を考えた法律だ。
まさに（朝日は）驚くべきメディアだ。吉田証言報道の過ちをまったく反省していない」
こうした姿勢は、事実を探求する一線記者にも影響を及ぼしているという。長谷川氏はいう。
「残念なのは近年、『どうせ朝日だから、いい加減に、誇大に書くに決まっている』と思われていることだ。
私が取材を申し入れても断られることがあった。
安保法制も『本当は戦争法案ではない』と思っている記者もいたはずだ。昔から朝日は自由にモノが言えなかった」
朝日新聞は大丈夫なのか。
▲『崩壊 朝日新聞』（ＷＡＣ）
■ 【週刊新潮】 朝日新聞が給料カット、16年度対比で約160万円減少する見込み 早期退職のジレンマ！優秀な人材ほどやめていく
引用元：J-CAST ニュース
http://www.j-cast.com/tv/2016/01/22256362.html?p=4
週刊新潮が朝日新聞の給与削減と早期退職制度について報じている。
地方支局にいる40代の中堅社員は社員専用のホームページを開いてビックリしたという。来年の給与改革で給与水準の抑制をするというのだ。「平均年収は、16年度対比で約160万円減少する見込みです」。
月に10万円以上減るというのだから相当ドラスティックなものである。
また、40歳以上で早期退職を募ると組合の機関紙にあったそうだ。件の社員のように40代だとだいたい5000万円ぐらいもらえるらしいので、それを老後にとっておいて仕事を探すのも悪くないかなと週刊新潮に
話している。2010年にも早期退職を募集したが、案の定、できる人間が辞めてしまうのだ。
(続きや関連情報はリンク先でご覧ください)
（私の感想）
まるっきり左翼の機関誌じゃないですか…Σ(￣ロ￣lll)
知ってはいましたが、内部告発を聞くと、さらによく分かりますよね('A`)
これでは、真実を伝える報道機関とは、とてもいえないでしょう(￣_￣|||)
左翼出版社がうさんくさい本を出して、
新聞記事でステマやって、その記事を読み上げるテレビ局。
そのタッグは７０年代からあるようですね。('A`)
そして、これらはすべて敵国のスパイ工作活動です。
朝日新聞も、今だにその中に組み込まれているのは、間違いないでしょう('A`)