<東証株式相場 概要>
●日経平均
 14日の日経平均は4営業日ぶりに反発、終値は前日比111円41銭(0.29%)高3万8807円38銭だった。このところ日本株の下落が続いたため、自律反発を見込んだ買いが優勢となった。米株価指数先物が日本時間14日に堅調に推移したことが追い風となった。前日の米ハイテク株安を背景に朝方は売りが優勢だった。
 日銀の金融政策修正観測などを背景に日経平均は前日まで3日続落していた。下げ基調が続いていた成長期待の大きい半導体関連を中心に見直し買いが入りやすかった。チャート上の25日移動平均(14日時点で約3万8700円)が下値支持線となり、指数の底堅さが意識された。資源関連や主力バリュー株の一角に物色が向かったことも支えとなり、後場寄り直後に日経平均は上げに転じた。
 朝方は売りが優勢だった。前日の米株式市場でナスダック総合指数は反落。エヌビディアなど半導体関連が下落し、東京市場でも東エレクやアドテストなど関連銘柄が売られた。日銀の上場投資信託(ETF)の買い入れ終了観測を複数メディアが報じたことも相場の重荷となり、午前に日経平均の下げ幅は一時300円に迫った。
 東証株価指数(TOPIX)は4営業日ぶりに反発、終値は前日比13.08ポイント(0.49%)高2661.59だった。
 東証プライムの売買代金は概算で4兆3374億円と2月21日以来およそ3週間ぶりの低水準。売買高は16億6028万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1236と全体の7割強、値下がりは382、横ばいは38だった。
 ファストリやレーザーテク、ホンダが買われた。住友鉱など資源関連も高い。一方、中外薬やリクルートが下げた。三菱UFJも安い。
●新興市場
 14日のグロース市場250指数は小幅に続落、終値は前日比0.91ポイント(0.12%)安738.20だった。日銀が18-19日に開く金融政策決定会合でマイナス金利を解除するとの観測から国内金利が上昇し、高PERのグロース株の重荷となった。値ごろ感に着目した買いで朝方は上昇する場面もあったが、続かなかった。
 市場では「投資家に様子見の雰囲気が広がっており、日銀の会合を通過しないと売買を手掛けにくい」(証券関係者)との見方があった。
 グロース市場ではラボロAIやKudan、ヴレインSが下落した。一方、QPS研究所やマクビープラ、monoAIは上昇した。

●国内市況
  :株式、債券、為替市場

  :話題株ピックアップ【夕刊】
    (1):JEH、雪印メグ、ラクスル
    (2):品川リフラ、TOPPAN、日産自
    (3):ゼンリン、M&A総研、アイスペー

<市場別、出来高・売買代金>
  

<市場別、値上がり・値下がり銘柄数>
  

<指数、日中推移>
  


<米10年国債金利>
  
<日本10年国債金利>
  
<為替:ドル円>
  
<WTI原油先物>
  


<気づいたニュース>
【其の一】
   ●日銀の金融政策を巡る思惑など
     ①日銀、マイナス金利解除を来週の会合で議論へ-報道
       ⇒ ブルームバーグ  日経
     ②日銀正常化で迫る「金利のある世界」、市場や家計に起こる変化に注目
       ※債務返済コストの増加につながる金利の上昇、政府にとって頭痛の種
        地方銀行は戦略次第で収益に差が出やすい-日本総研の大嶋氏
     ③今年の円高期待薄れる、日銀正常化後も日米金利差の縮小機運小さい
       ※市場の年末予想中央値は140円、昨年末予想の135円から円安にシフト
        野村証やみずほ銀、シティGなどが円の見通しを相次ぎ下方修正
     ④日銀早期正常化で高まる財政リスク、社保改革は不可避
       ※財政赤字の主要因は社会保障費の受益と負担のアンバランス
        25年度PB黒字化目標への途中、次の目標をいう段階にない
     ⑤日銀がETF新規購入の完全停止を検討、正常化開始で-関係者
       ※過去最高値記録の相場をETF購入で支える必要性乏しい-関係者
        国債買い入れで長期金利の急変動回避する姿勢に変化ない-関係者
     ⑥全銀協会長「賃金と物価の好循環実現近づく」、日銀政策変更の条件整う
【其の二】
   GPIFが外国株式の貸株再開へ、明日にも発表-関係者
    ※今月の経営委員会で再開を議決、停止時は執行部一任取り付け
     貸株停止後に検証、スチュワードシップとの両立は可能と判断
【其の三】
   ●M&A関連
     ①世界のM&A、2月は前年比85%増の2819億ドル=LSEG
       ※日本は前年比4.2%減の74億7032万ドル
        日本の2024年累計は前年比24.6%減の101億4944万ドル
     ②シティ日本拠点副会長、M&A市場は数年内に急増-助言業務5位内へ
       ※企業マインド改善や内部留保が後押し、投資銀行部門トップの福田氏
        M&A助言や株式・債券引き受けにおいて継続的に上位5位内目指す
        今月13日時点での今年の総額は昨年同時期と比べて3割拡大
        増加が見込まれるM&A案件に対し、現在の人員では不足
【其の四】
   日産、ホンダとの協業検討を開始=テレビ東京
    ※イーアクスルの共通化案も浮上、EV車台の設計なども議論-日経
     EV市場では中国勢が台頭、日産などは中国事業立て直しが急務
      ⇒ ブルームバーグ  ロイター  日経
【其の五】
   TOPPANが反発、米ブロードコムの支援受けシンガポールに半導体基板の新工場
【其の六】
   バイデン大統領、日鉄のUSスチール買収に懸念表明へ-関係者
    ※USスチール株は2020年6月以来の大幅安で終了
     良い条件目指す労組に対するバイデン政権の最新の支援表明
【其の七】
   ●インド関連
     ①印タタ・モーターズ、タミルナドゥ州に工場建設へ 総工費約11億ドル
       ※同州ではベトナムの電気自動車(EV)ビンファストが来年半ばまでに
        生産開始を目指し工場建設している
     ②インド株に警戒シグナル、小型株の時価総額が約2週間で12兆円消失
       ※小型株の急激な調整、インド市場全体のリスク選好度低下の兆しか
        当局はバブルの可能性懸念、新規上場で「価格操作のパターン」認識
【其の八】
   ●中国関連
     ①中国投資家泣かせの全人代変容-習氏以外の声なく景気対策見えず
       ※今年の全人代では共産党が準備した発言内容が繰り返された
        以前の全人代、指導者の個人的なスタイルや考え方を垣間見せてきた
     ②中国、製品買い替えに政府資金-需要喚起で成長目標達成狙う
       ※優遇税制や銀行融資に加え、政府予算から支援-設備更新の計画
        27年まで毎年0.7ポイントの成長率押し上げ効果との指摘も
【其の九】
   ガザの食料配給施設攻撃 国連機関職員1人死亡

 

<今週の推移>
 ●S&P500
  
 ●東証日経平均
  


<今日の売買>
 ●買い
    8306:三菱UFJ(買い増し)
 ●売り
    なし


<PF成績(○日本株)>
 ●評価損益:前営業日比:<累計>
   ⇒ 3月11日:- 1.91%:+20.04%
   ⇒ 3月12日:+ 0.51%:+20.25%
   ⇒ 3月13日:- 0.72%:+19.39%
   ⇒ 3月14日:- 0.48%:+18.61%


<ひとりごと>
 ●本日の日経
   


 ●日経、騰落レシオ推移
    ☆120%以上・・・過熱感あり
    =100%  ・・・売り買い交錯
    ☆70%以下 ・・・底入れ?
   


 ●投資主体別
    個人投資家の買越額が3カ月ぶりの大きさ-3月第1週日本株
   


 

 

<株価に影響?「噂」と「イベント」>

●2023年11月:首相、NTT巡る規制「抜本的に見直す」 衆院予算委
        ※自民党は11月中にNTT法のあり方に関して提言をまとめる方針
●2024年までに:政府 アナログ規制、99%撤廃決定 24年までに9000件改正
         ※法律や政省令を2024年の通常国会までに改正する
          法令を修正する工程表は年内に定める

●2024年3月4日頃:春の日経平均入れ替え:国内大手証券の予想
          ※新規採用予想:ディスコ、ZOZO、ソシオネクスト
           入れ替え銘柄は3月4日ごろに発表され、
           3月29日の終値ベースでインパクトが発生

         日経平均、ソシオネクストなど3銘柄採用 定期見直し
          ※採用:ディスコ、ソシオネクスト、ZOZO
           除外:宝ホールディングス、住友大阪セメント、大平洋金属
           4月1日の算出から反映

●2024年3月16日:北陸新幹線、金沢―敦賀3月16日開業 JR西日本・東日本

●2024年3月18-19日:日銀、金融政策決定会合

●2024年3月21-26日:トライアルHD、東証グロース上場へ 売上高10年で倍増
          ※公開価格の決定は3月11-15日、上場日は同21-26日のいずれかを予定

●2024年3月25日:「日経半導体株指数」の公表開始について
          ※算出・公表を2024年3月25日に開始

●2024年春:CCCと三井住友FG、Vポイントに統一 サービス統合
       ※2024年春に統合
        会員数はTポイントが約7000万人、Vポイントは約2000万人
        統合後の会員数は単純合算で約9000万人。
        1億人を超える会員を持つPonta(ポンタ)や楽天と同規模の勢力に

●2024年春:セブン銀がATMをプラットフォームに地銀7行と提携-口座開設など
       ※セブン-イレブンに行けばいろんな窓口業務できる世界へ-松橋社長
        24年春から顔認証機能でカードの要らない入出金取引も開始へ

●2024年4月:保険証、24年秋にマイナンバーカードと一体化 政府発表
       スマホで保険証、24年4月開始めざす アンドロイド端末

●2024年4月22日:コクサイエレ、ロックアップ解除

●2024年4月25-26日:日銀、金融政策決定会合

●2024年6月13-14日:日銀、金融政策決定会合

●2024年7月:ファストリ株、柳井会長がウエート基準日前後に一部売却 次回7月に思惑も
        ※次回基準日は7月末、キャップは10%に引き下げられるため

         超過回避のハードルは高まる

●2024年7月26日-8月11日:パリオリンピック開催
●2024年7月30-31日:日銀、金融政策決定会合

●2024年9月19-20日:日銀、金融政策決定会合
●2024年9月30日:自民党総裁任期満了
●2024年10月30-31日:日銀、金融政策決定会合

●2024年:スペースXとKDDI、スマホと衛星直接通信 国内どこでも
      ※衛星通信とスマートフォンを直接つなぐサービスを2024年をメドに始める
       ソフトバンクは今秋から国内でスターリンクの法人向け代理販売を始める

●2024年:VW、全固体電池をドイツで生産へ 大量供給見込む
      ⇒ 2025年以降に全固体電池を搭載するEVを発売する方針

●2024年11月5日:東証、取引時間15:30まで延伸

●2024年12月18-19日:日銀、金融政策決定会合

●2024年内:パナソニックHD、年内にも次世代電池を米ネバダ工場で量産化へ
       ※同工場の生産能力10%向上に自信-電池子会社CTO
        国内生産是非やりたい、これまで育ててきた自負
        2030年度に生産能力を現在の4倍に拡大する計画

●2024年末:台湾UMC、シンガポール新工場の用地使用権取得
       ※同総投資額は50億ドル(約6300億円)、2024年末までに量産開始
●2025年:ソニーグループとホンダ、EVで提携 新会社で25年販売開始

      ソニー・ホンダEV、北米で生産 25年にネット販売

●2025-2026年:ソニーGが金融子会社のスピンオフ検討、上場前提で2-3年後に
●2025年:ルネサス、パワー半導体に900億円投資 大型基板で量産 生産能力2倍に

●2025年3月?:任天堂が新型ゲーム機を年内発売、8インチ液晶使用-英調査会社
         ※新型機によりゲーム機用ディスプレーの出荷が1460万枚増加の予測
          スイッチにも使われる有機ELの次世代機での使用、24年はない
           ⇒ ブルームバーグ  日経

        任天堂株急落、次世代ゲーム機発売は延期の可能性もと関係者

        ニンテンドースイッチ後継機、2025年3月にも発売へ

●2025年4月13日:大阪万博 開催(10月13日まで) 約2820万人の来場を見込む

●2026年:日銀「デジタル円」、3メガ銀と実証実験へ 23年春から
        ※2年間ほど実験を進め、26年にも発行の可否を判断

●2026年:ホンダ、次世代EVを26年から投入へ-航続距離480キロ以上
      ※20年代後半に自動運転システム搭載、一般道で手放し運転一部可能に
       脱炭素化でEV販売は着実に増加、出遅れ気味の日本勢は開発急ぐ
        ⇒ ブルームバーグ  ロイター

●2026年4月:任天堂、マリオの新作映画26年4月公開 宮本茂氏指揮
●2026年後半:イビデン新工場、半導体部品26年後半にも量産 インテルに対応
        ※データセンターに使うサーバー向け製品などの需要が旺盛

●2027年まで:米アマゾン、27年までに日本で2兆2600億円投資-データセンターなど

●2027年末:TSMC熊本第2工場稼働、台湾から500人雇用 1700人体制
       ※第1工場と合わせて3400人が働く
        第2工場は27年末に初回の出荷を行い29年末に整備を完了
        整備完了から10年以上継続生産する計画

●2027-2028年:トヨタ、EV150万台達成に自信-需要増視野に生産体制も準備
         ※全固体電池は耐久性の課題を克服、27-28年の実用化にチャレンジ
          HVからEVへの移行ペース踏まえ、3年後の需要予測立つ-副社長
           ⇒ ブルームバーグ  ロイター  日経

●2030年1-6月ごろ:政府が大阪IR計画を認定、国内初のカジノが29年秋以降開業へ
            ※開業:2029年秋から冬ごろ

            大阪IR「開業は2030年前半に」 米MGMのCEO

            ※開業時期は2030年1-6月ごろの見通し

          大阪知事、IR開業ずれ込み「国の審査遅れたから仕方ない」
           ※30年1-6月ごろにずれ込む見通し
●数年先:EUがAIに包括規制(案) 世界で初、顔認証利用に事前審査も
     ※成立までに数年かかる(2021年4月から)可能性も。

 

 

<●備える●>
 ①コロナウィルス感染動向
   ⇒ コロナウィルス新規感染者数
   ⇒ コロナ終息 ⇒ 金融緩和も終息 ⇒ 不景気の株高も終息 ⇒ 景気上昇の株高への引継ぎ?
 ②経済指数の動向
   ⇒ 決算、PMI、消費者指数(信頼感指数、物価指数)、GDP
 ③セリクラ
  ①予兆
   ・一定の価格帯から上がれずに横ばい推移。その中で上髭が散見。
   ・出来高水準が上がった価格帯で売買が活発。その後、急落局面が来る。
  ②到来
   ・相場全体が悲観的な投げ売りに
   ・株価急落と同時に出来高が増加
             ⇒ 売買代金5兆円前後(東P)
     ⇒ 一段深掘りしても出来高が大して増えないのであれば打ち止めの可能性も
    ③終幕
   ・売りがなくなり株価上昇
   ・出来高減少。板が薄い
   ・VIX指数40台以下を持続
 ④相場が底入れするパターン
  ①債券利回りが下がる
  ②VIXが凄く高くなった後でゆっくり下がりはじめる
  ③①②のコンビネーションが起きた時


<●相場が動く要素(上昇or下落)●>
 ①出来高(代金)急伸
 ②毎月第2金曜日
    日本株のSQ(先物・オプションなど決済期日の特別清算指数)
   ⇒ SQ週の「魔の水曜日」 売り方の仕掛けを警戒
   ⇒ メジャーSQ(3、6、9、12月の第2金曜日)
   ⇒ SQ(上記以外の月の第2金曜日)
   ⇒ ボラティリティが大きくなる傾向あり
     ●大型株は影響を受けやすい
  ③毎月第3金曜日
  米株のSQ(先物・オプションなど決済期日の特別清算指数)
   ⇒ メジャーSQ(3、6、9、12月の第3金曜日)
   ⇒ SQ(上記以外の月の第3金曜日)
   ⇒ ボラティリティが大きくなる傾向あり
     ●大型株は影響を受けやすい
     ▼▲日本株も影響を受けることあり▼▲
 ④MSCI(世界株価指数)
   モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナルが算出する
   株価指数で、MSCIワールドインデックスとも呼ばれる。
   機関投資家が多く採用していることから、注目されている。
   構成銘柄は四半期ごとに見直され、2月・5月・8月・11月は大きな入れ替えを実施。
   新たに指数に組み入れられた銘柄には、組み入れ変更後にパッシブ連動資金
   (市場の平均的リターンを追求する運用筋の資金)による大きな買い需要が発生。
   入れ替えの銘柄発表は、入れ替え月の15日前後に、銘柄の入れ替えは同月末日。
 ⑤上場投資信託(ETF)の決算
    7月第2週は、主要な日本株の上場投資信託(ETF)の決算日が集中
   「分配金支払による売りが、7月1週~2週頭」に出て、株価が下落する傾向あり。
 ⑥上昇or下落
  インフレ=金利上昇 ⇒ 金融関連銘柄は上昇
   デフレ=金利下落 ⇒ 金融関連銘柄は下落
 ⑦夏枯れ相場
   出来高減少、ボラティリティが高くなる傾向あり
   夏枯れ相場に挑む際の心得
    ①事前にPFを整理(ブラッシュアップ)
    ②事前に現金ポジ高める
    ③押し目拾い銘柄の選択と集中
    ④買い時は第3水曜日から金曜日?
 ⑧米レーバーデイ
   レーバーデイ(9月の第1月曜)3連休明け
   米国の機関投資家が夏季休暇から職場へ戻る
   新たなトレンド生まれる傾向がある

★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★
 ⑨有事(戦争)
   ①エネルギー、コモディティ(金など)関連上昇
   ②砲声で買い
   ③安全資産とされる国債が買われ、金利低下
   ④サイバー攻撃、セキュリティ関連が上昇
   ⑤ボラ高く、値動き荒くなる
   ⑥エネルギー、コモディティ(金など)関連下落、株価上昇

★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★
 ⑩3月はボラ高
   ①MSQ  
   ②年金のリバランス
     年度末を控え、年金(GPIFなど)はPFのリバランス行う
     信託銀行の動きは年金基金などの売買を反映するとされる。
   ③米国
     4月の納税を控え、納税資金捻出売りを警戒


<●暴落相場(コロナ相場)で学んだこと●>
 ①個人の「思い」や「ファンダメンタル」より、「相場の値動き(波)を優先視」
 ②業績に関係ない理由での株価暴落は、底値で拾える「チャンス」
 ③保有銘柄暴落時(下げ止まらない)は、持ち続けず「損切り」
   ⇒ 「資金不足」を招き、次の「チャンス」を逃してしまう。


<●上昇相場の銘柄選び方●>
 ①「世の動き」から、業績寄与が連想される銘柄の期待感と割安感
   ⇒ 実態経済(現状の業績)より、期待感が優先される。
   ⇒ 世の動き(相場)に逆らうと波には乗れない。進化論と同じ。
   ⇒ 私情を優先すると痛手を負う。


<●経済回復の構造●>
 ①企業業績の回復(PMIや決算)
 ②消費者指数(信頼感指数、物価指数)が上昇
 ③GDPが上昇