離島の思い出：離島でスマホ機種変更

2017/1/14の日記より

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現在のスマホに機種変更してから、ざっと3年。

限界が来た。

毎日毎日再起動が必要。
これは、いずれ、着信とか目覚ましとか動かなくなる。時間の問題。

離島には携帯ショップが無い。

ドコモだけは船で10分の隣の島にあるが

私のauについては、本土まで行かないとショップは無い。
しかし、機種変したくない理由はそれだけではない。

現在の機種には、「通信を3Gに限定する」設定があって3Gで使っている。

この離島でも4Gは入るが、ISDN（懐かしい！）並みに速度が遅い。

本来高速のはずの4Ｇが、ものすごく遅い。動画サイトなど問題外の遅さ。

そこで「3G限定」に設定したところ、格段に高速化。動画もサクサク。
 

発売中の新しい機種でも、3Gには対応しているが

「3Gに限定する」機能は無いらしい。ということは、遅い遅い4Gに強制的につながる。

いっそのこと、4Gが圏外なら問題ないのだが、中途半端に4Gが使えるだけに厄介。

しかしながら仕方ない。

携帯が壊れたら、ただの音信不通の人になってしまうので

さすがにそれは避けたい。

仕方ないので機種変更。au onlineで手続き。

不便と言えば不便だが、

待ち時間は無いし、つまらんサービスを売りつけられそうにならないので

合理的かも。

いろいろ考えたが、結局、一番安い機種で手続き。
Xperiaの最新機種も考えたが、新しすぎてレビューが上がってないので、やめておく。
安いから、ダメだったらまた機種変するつもりで。

そして数日後。ヤマト運輸で到着。

そして設定。やっぱり、強制的に4Ｇに繋がる。激遅。

話にならない。通話とメール専用機。機能的には、ガラケーと一緒。

離島の思い出：離島で初めて見た交通取り締まり

交通取り締まりをやっているのを、離島生活2年目にして初めて見た。

スピード違反？一時停止取り締まり？

明らかにこの島の駐在所のものではない警察署のバンが来ている。

わざわざ隣の島の警察署から来ているらしい。

島の駐在署の警官だと顔見知りすぎて切符が切れないだろうから

わざと他所から来ているんだろうな。

取り締まりしているのが町民の間ですぐに噂になるから

やりにくいだろうが。

2016/11/18の日記より

ダイヤペット DK-3107 1/36スケール パトカー

　　見慣れないものが来ていると、目立つ。

介護職の離職率が高い理由

注）この記事は、以前の職場において私が考えていたことを書いたものです。離島の職場での経験に基づくものでありません。

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介護職は、基本的に現場職である。つまり、その意味ではコンビニやファミレス店員と変わらない。一方で、記録という事務作業も半端なく多いし、イベントの準備など非定型的な付随業務も多い。デーサービスでも老人ホームでも、イベントの実施は必須で、これらが無ければ利用者はただ食って寝てるだけになる。QOL向上のためには欠かせない。そして当日よりも準備のほうが大変で、これが時間外の付随業務になる。

この付随業務は、残業不可のパート職員には難しいので、常勤が行うことになるが、パート比率がかなり高い職場なので、少数の常勤職員にしわ寄せがいく。それで残業代が出ればいいが、介護報酬からそんなお金を払っていると即赤字になってしまうので、結果、サービス残業になる。経営側は、定時内で現場を回しながら付随業務もやるように考えているが、そんな幸せな現場は私は見たことが無い。（実際は、ナースコールが鳴りっぱなしで、それどころではないことが多い）。

これらの付随業務に要する時間は、介護報酬を算定する際の原価には、明らかに入っていないのだろうなと容易に想像できる。しかし、実際は必要である。介護の理想を持っている人間ほど、その必要性を知っている。だから、職員の自己犠牲ってことでサービス残業になる。

さらに現実としては、少ない常勤職員だけでは上記の業務が終わらないので
「やれない」という選択か、もしくは「パート職員であってもサービス残業」という選択、もしくは、その両方になる。
で、続かないわけで離職率が高くなる。
結果、人手不足が一層悪化して、サービスが低下したり、報酬請求のごまかしが増えたり、事故が増えたり、虐待が増えたりして、現場が崩壊する。

離島の思い出：職場の予防接種が中止になった話とプライバシー

職場にて予防接種があるということで職場へ行くと、

「中止です」とのこと。

島内で急患が出て、本土からドクターヘリを呼んで搬送し

町営診療所の医師２名中１名がドクターヘリに同乗して行ってしまったので

予防接種どころではないとのこと。

ということは、少なくとも明日の午前中いっぱいまでは

島内に医師が１名のみということか。

医師が１名になることは、まあ、別に珍しくはない。

学会や私用で１名が島外に出てしまって残り１名になることは時々ある。

さすがに２名とも同時に島外に出ることは無いように調整はしている模様。

医師が島外に出るときは、逐一実名入りで「不在」が町内広報される。

プライバシー？

この程度でそれが気になる人は離島には住めないと思う。

2016/10/19の記録より。

ある意味、一歩先行く離島の携帯電話事情

ものすごく今更だけど

一昨年末に島のドコモショップが閉店していたことを知る。

ドコモショップ。。

気軽に行ける唯一の携帯ショップだった。

ドコモショップしかないから、携帯のドコモ率は半端なく高かった。90％くらいかな。

（電波自体はauでも入ります）（SBは不明）

携帯電話と言っても、高齢者が多いので、ガラケー比率が高い。

ネットで購入とか、無理無理。

現在は、1時間フェリーに乗らないと、携帯ショップがないってこと。

高速船が休みでフェリーが減便になる冬季は、日帰りが不可ってこと。

世間では、ショップでの対応一切不可の料金プランが話題だけど

ある意味、離島は一歩先を行っている。

キャリア・料金プランを問わず、実質的にショップ対応不可。

なぜならショップが存在しないから。

いまや、基礎インフラとなった携帯電話だけど

離島では公的サポートの必要性すら出てきているのかも。

食事制限はどこまで必要か。

注）この記事は、以前の職場において私が考えていたことを書いたものです。離島の職場での経験に基づくものでありません。

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健康上の理由で、食事制限のある高齢者は多い。

その制限も、２種類に分けられる。
 

１．食事制限をしなければ、即日もしくは近々に生命に危機を及ぼす場合
糖尿病のため日常的にインシュリン注射をしているような場合である。
これは制限して当然だろう。

２．即日もしくは近々に生命に機器を及ぼす可能性は低いが
　徐々に病状の進行を招く場合
さて、この２の場合、３食の食事でどこまで食事制限をするべきなのだろう。
特に、塩分の制限の場合を想定している。

管理栄養士によって食事中の塩分量が細かく計算されているのだが、
塩分を減らすということは、即、食事の味に関わる。
病院の食事と同じで、塩分が少ないとは味が薄いということで、食事が不味い。
そうでなくても、高齢者は、味覚が鈍っているので、味を薄いと感じがちで
結果、「食事が不味い」という苦情が多い。

「塩分を減らしても、おいしいものは作れる」という話も聞くが、それはコストをかければの話である。材料費もギリギリ、調理の人員も人材も下限ギリギリ状態（調理スタッフの給与は介護職員よりもさらに安いのが一般的で、こちらも人手不足）で、大人数の食事を一斉に作っているのだから、塩分を減らしてうまいものを作れるわけもない。

程度の問題ではあるが、高齢になって、わざわざ３食に不味いものを食ってまで健康を維持して長生きをしなきゃいけないのか、正直疑問である。もちろん、間食を大量にとるような行為は厳禁ではあるが、三食を不味くしてまで長生きしなきゃいけないのかというのが本音である。どちらかといえば、人生の最後くらいは上手いものを食わせてあげたい。
外出の機会も少ない高齢者にとって、食事は数少ない楽しみであると思う。それをわざわざ奪う必要はない。

離島への航路料金の運賃助成事業（有人国境離島法）に思うこと

有人国境離島法に基づく離島への航路料金の運賃助成事業。

これを使うと、だいたいフェリー代が60％割引き、飛行機が45％引きくらいになる。

これはかなり破格の割引。

ただし、その対象が、ほぼ住民のみに限定されているのは残念、というか本末転倒（という話を地元の人がしていて、私もそう思った）。

島の住民は運賃が半額だからといって、必要もなく本土との間を往復したりはしない。運賃が安くなっても、依然として時間もかかるし出先での宿泊も必要だから、本土との行き来が増えるとは考えにくい。仮に本土との行き来が増えても、何も島の経済にとってプラスになっていない。また、運賃が安いからって、島に移住してくれる人がいるとも思えない。それほど離島の生活は甘くないし、そういう甘い考えでは続かないだろう。つまりは、この助成事業はその目的に照らして考えると無駄である。

むしろ、この限定は逆だったのではないか。つまり、運賃を助成すべきは、住民以外の人だったのではないか。住民以外の利用者というのは、ほぼ観光客のことなのだが、運賃が半額になるというのであれば、かなりの観光客の増加が見込めるのではないか。そうすれば島は潤う。あとは、どれだけ島を楽しんでもらえるようにするか、島の人たちのアイディア次第である。

（なお、実際には住民を排除せず、全員の運賃を補助するほうが現実的。）

まあ、かなりの予算増額が必要ではあるが。

離島に必要なのは、単なるバラマキ補助ではなく、離島であるゆえのハンデを克服できるようにするための補助であると思う。住民であるかないかを問わず運賃を助成すれば、本土とのハンデをいくらか軽減させ、流れ込む民間のお金を増やし、結果として離島の経済振興を促進できるのではないだろうか。

日経社説「医療や介護と縁遠く」とは....。

本日1月18日の日本経済新聞の社説

「医療や介護と縁遠く長生きを楽しむには」との見出し。

全文を読めば、言わんとすることは一応分かるので、一概に非難はしないが、

この見出しはどうだろう。これでは、医療・介護サービスを利用することを否定している。

表現としては「医療や介護と程よく付き合い長生きを楽しむには」のほうが適切。

文中にある

「医療職やヘルパーの世話にならないようにすれば、」や

「一人ひとりが医者の世話にならぬように実践し」も不適切。

世話になることを否定することはない。付き合い方を適正にすべきというだけ。

否定せずに程よく付き合うほうがQOLも上がるし、社会保障財政にも貢献できる。

あれれ、文頭では「一応わかる」と書きましたが、

この記事、全体的にダメかも。

前言撤回します。この記事はダメです。日経新聞さん。

それにしても、医師会からクレームが入りそうな社説。

介護業界は？、クレームは入れるかもしれないが、残念ながら政治力が全然ないからaitenisarenai。

大学入学共通テスト中に停電と聞いて

こちらのニュースを聞いて

隠岐高、停電でリスニング試験中断 大学入学共通テスト（ニュースサイトへリンク）

離島に限らず、田舎は都会に比べて停電が多い(と思う）。今回の停電と同じように、災害等ではなく設備故障による停電が時々起こる。私の感覚で、年に１回くらい。そして、原則として、何事もなかったように復旧する。田舎あるあるのひとつ。短時間の停電なら、そんなに大騒ぎしない。停電は、時々起こるもの。

PCでの作業中には、こまめな保存が必要。都会と比べて、UPSの必要性が高いかもしれません。

介護業界の常識は世間の非常識

注）この記事は、以前の職場において私が考えていたことを書いたものです。離島の職場での経験に基づくものでありません。

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介護業界では、なぜ常識ではありえないような事件が起こるのか？
利用者に暴力を振るったり、暴言を吐いたり、縛ったりすることが、平然と繰り返されるのかを考える。


この答えを導き出すヒントになるのは、それぞれが初めて介護業務に関わった時に感じることにある。介護業界が初めての人間はとにかく驚く。そこでは世間の常識が通用しないからだ。
もともと、赤の他人の排泄の手伝いをしたり排泄物の処理をすること自体、世間の常識とは言えない。とはいえ、これはまだ、その必要性や「仕事だから」という理由付けが可能だ。
しかし
・大声で叫んでいる利用者を放置してスタッフが仕事をしている
　（別にニグレクトしているわけではなく、単に手が回らないだけだが、常識には反する）
とか
・オムツ交換を拒否している利用者を複数名の職員で手足を抑えて、無理やりオムツ交換をしたりする
などを繰り返していると、
「ここでは常識的判断など不要」ということになってくる。
そのうえ、介護拒否の利用者に対して、人手不足のために一人で対応せざるを得なくなって、結果怪我をさせたり怪我をさせられたり、
仮眠無しで17時間の夜勤＋残業を繰り返していると、疲労と怒りでまともな思考力など失われて、理性的判断も出来なくなってしまう。

結果として、暴力・暴言・縛るなどなどが、起こるべくして起こるのだ。
（そして、いったん一線を越えてしまえば、それは成功体験となり常習化する）

しかも、効率よくやらないと、永久に終わらない業務量である。「効率的で仕事が早い人が評価される」のは、何処の業界も同じ。そうでもしないと、延々と残業が終わらない。効率UPの圧の前には、これまで守ってきた社会的常識なんて汚物と一緒にゴミ箱行きです。

しかも、低賃金です。当然のようにサービス残業が恒常化。
自分自身が、常識外れの待遇で働かされていると思っている職員が
他者に対して、常に常識に基づいて行動できるかというと厳しいですね。

多くの介護従事者は、それでも職業的プライドとかそういったもので何とか持ちこたえていると思いますけど、
単に「他の仕事が無いから介護業界に入ってきた人」にそれを求めても無理でしょう。（でも、そういう人でも雇わないと人手不足で回りませんから）


介護従事者は聖人君子じゃありません。聖人君子であることを前提に組まれたシステムが機能するのは災害時のボランティアのような短期間限定の場合のみ。一定期間を超えると、崩壊します。それが世間の常識。
つまり、介護業界の構造自体が世間の常識に反しているのです。現在の介護報酬体系で、このサービス水準を維持すること自体が、世間の常識に反しています。