今までは、子供が居なくて教育費がかからなかったから、コツコツ貯めてきたお金（貯蓄）がある、などといった出費が少なかったり、貯蓄できていた環境だったかも知れません。
教育費やその他の支出に備えた貯蓄を別枠で確保していないなら、ボーナス返済に充当する額は慎重に判断した方がよいでしょう。
ボーナス返済はいくらまでならOKなのかハッキリとした目安は、ズバリ「年収負担率」です。
例として、年収500万円のご家庭が、
「ボーナスから毎年30万円を貯蓄に回してきたから、30万円はボーナス返済にあてることができるだろう」
と金額ベースで考えていたと仮定しましょう。