マクドナルドとケンタッキー、危機対応で別れた明暗

7月に発覚した中国での期限切れ鶏肉使用問題は、海を渡り、日本の外食産業にも大きな影響を与えました。

8月26日付の日経新聞では7月の外食産業の売上は2.5%減少したと報道され、中でもファストフードの売上5.6%減は際立った数字でした。

特に事件を起こした企業から原材料を仕入れていたマクドナルドは18.0%減と深刻な落ち込みを記録。

一方で『チキンといえばケンタッキー』といわれるほど、チキンのイメージが強い日本ケンタッキー・フライド・チキンですが、同業他社が集客に苦戦する中、7月の売上は前年同月比売上が3.1%増と堅調な伸びを示しました。

このファストフード業界を代表するマクドナルドとケンタッキー・フライド・チキンの明暗を分けたものは何なのか？

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経営者が知っておきたいビジネス理論入門（第16回）
『マクドナルドとケンタッキー、危機対応で別れた明暗』