ドロップアウト？

こん

神風MEUSEALs

みなさん

こん

今回は

神風SEALsから

神風MEUSEALsに名前を変えました

これからもよろしく

中国製エアガン新作！

　カート式　AK47

(098BB)
18歳以上用
中国製カート式ＡＫ４７です。
全長87cm。1/1スケールです。重量2kg。
アルミバレル装備。ホップアップはありません。
初速約85m/s(0.2gBB使用)。
リアルな木目調ストック装備。
カート１２発付き。
カートにＢＢ弾を詰めて実銃同様にマガジンに装填、
ボルトハンドルを引いてコッキング、ボルトを戻す際に
チャンバーにカートが装填されスタンバイＯＫです。
発射後にボルトハンドルを引くと排莢されます。

　 中華　L85A2

(099BB)
18才以上用
中国製のエアーコッキングガンです。
全長約79cm。 1/1スケール。
初速約90m/h(0.2g)
ホップアップはついていません。
ドットサイト、ライトなど付属します

L85AFV
　　

(100BB)
18才以上用
中国製のエアーコッキングガンです。
全長約60cm。 1/1スケール。
初速約90m/h(0.2g)
ホップアップはついていません。
ドットサイト、ライトなど付属します

M4S システム
　　

(101BB)
18歳以上用
中国製のコッキングガンです。
全長90cm 1/1スケール
初速約90m/s(0.2gBB使用）
ホップアップは付いていません。
ドットサイトはダミーです

中華　Ｍ14 SOCOM
　　

(102BB)
18歳以上用
中国製のコッキングガンです。
全長102cm
1/1スケール　3kg超重量
アルミバレル装備
初速約85m/s(0.2gBB)
ダイヤル式可変ホップアップ
ドットサイトやライト付属しますが

中華　Ｍ14 ロング
　　

(103BB)
18歳以上用
中国製のコッキングガンです。
全長112cm
1/1スケール　3kg超重量
アルミバレル装備
初速約85m/s(0.2gBB)
ダイヤル式可変ホップアップ
RASのレールカバー２枚付属します。
ドットサイトやライトは付属しません。

CYMA AK47 エアコキ
　　

(104BB)
18歳以上用
中国CYMAのAK47です。
バレル周辺などAK47の雰囲気が良く出ています。
全長87.5cm。1/1スケール。
マガジンはリザーブタンク式です。
固定ホップアップ。

Ｍ２４９　ミニミ　ゴールド
　　

(105BB)
コッキングガン
中国製のエアーコッキングガンです。
なぜか全体が金色です。
全長約62cm
初速約40m/s(0.2g BB)

Ｍ２４９　ミニミ　ブラック
　　

(106BB)
コッキングガン
中国製のエアーコッキングガンです。

全長約62cm
初速約40m/s(0.2g BB)

です

Ｍ２４９のゴールドとＭ４ＳとAK４７カート式とＭ１４ロングが欲しいです

っま

そんな金ないけどＷＷ

じゃ

黒い玉の部屋

昨日部活で

ガンツで黒い玉の部屋と言うＰＣページがあった

そして

思った

これ調べたらで出来るかなーーーー

と

思って今

調べたら・・・

有った！

これがそう↓

http://search.yahoo.co.jp/search?fr=slv1-necpc3&p=%E9%BB%92%E3%81%84%E7%8E%89%E3%81%AE%E9%83%A8%E5%B1%8B&ei=UTF-8

５月三日にサバゲー

ＧＷも

もうすぐ

そして

５月三日のサバゲーも

でも

雨の予定ＷＷ

三日が雨でも２日がある！

っま

動画撮れたら

贈るっす

神風SEALs

みなさん

今回

サバイバルゲームチーム

神風SEALs を募集したいと思います

入隊希望はこちら↓

http://sabage.net-menber.com/look/data/1637.html

よろしく！！

航空自衛隊

航空幕僚監部並びに統合幕僚長および航空幕僚長の監督を受ける部隊および機関からなる。主として空において行動し、日本の平和と独立を守り、国の安全を保つため、直接侵略及び間接侵略に対し日本を防衛することを主たる任務とするため、他国では空軍や防空軍にあたる防衛組織である。その最上級者は最上級機関である航空幕僚監部を統括する航空幕僚長。なお、日本では憲法解釈の点から色々な議論があり、法律上は軍隊としての機能に色々な制約をうけるなど、本来の機能は発揮できない可能性あるが、他国からは空軍と同じものとみなされており、敵地攻撃能力以外では実質その能力を備えている。その為、見方によっては防空軍ともとれる。

主要装備はF-15J戦闘機 201機（F-15 運用国ではアメリカに次いで第2位の保有数である）、F-2戦闘機 80機、F-4戦闘機約64機、合計345機余と、E-2早期警戒機が13機、E-767早期警戒管制機が4機と、早期警戒機の数も多く、またKC-767空中給油機が4機と防空能力は高いが、法的な規制を受けて爆撃機や空対地ミサイルを保有せず対地攻撃能力は低い。また、被攻撃に対しての基地能力の抗堪性の低さも問題視されている。

キャッチフレーズは『Key to Defense , Ready Anytime』。約4万3,195名(年間平均人員)の人員を擁する。

歴史

航空自衛隊の国籍マーク

詳細は「航空自衛隊の歴史」を参照

旧陸海軍の航空部隊出身者が第二次世界大戦後、連合国軍の1国として日本を占領下に置いたアメリカ軍より教育を受け（指導したのは日本への戦略爆撃を指揮したアメリカ陸軍航空軍 /アメリカ空軍のカーチス・ルメイ）創設されたため、陸上自衛隊および海上自衛隊と比較するとアメリカ的な組織になったとされている。

その一方で小隊、班といったショップの独立性（組織の性格上、個人の能力・判断・権限といったものが大きい）が極めて強く、現場指揮官のカリスマ性で末端の隊員を牽引する部分が大きい点は注目に値し、日本型組織の模範といえるトヨタ自動車同様農村社会としての日本の組織風土に極めて適応、土着化した組織とも表現できる。要するに、組織内の全体的な統一よりも、各基地、各小隊ごとが独自の判断基準をもって勤務することが多い。文化的には、礼式や号令、徒手体操などは陸上自衛隊を範としているため、陸上自衛隊に似通った点も多い。

創設初期には、旧陸海軍出身者による主導権争いがあり、その組織力は決して高いものではなく、部内は勿論、陸上自衛隊、海上自衛隊、民間からも揶揄嘲笑される状況だった。その為、旧内務省出身で保安庁官房長だった上村健太郎が初代航空幕僚長に起用された。航空自衛隊の発展過程でもっとも影響力を及ぼした者として源田実元海軍大佐の存在があり、F-104戦闘機の導入時には大きな発言力を持っていた。そのほかにも空中勤務者を中心とする著名な旧軍人として、一式戦闘機「隼」を装備し太平洋戦争を戦った「加藤隼戦闘隊」こと飛行第64戦隊のエース・パイロット、かつ陸軍航空審査部のテスト・パイロットであった黒江保彦元陸軍少佐（航士 50期）が小松基地司令に、四式戦闘機「疾風」を装備し本土防空戦を戦った飛行第246戦隊最後の戦隊長かつエース・パイロット石川貫之元陸軍少佐（航士50期）は第10代航空幕僚長に、三式戦闘機「飛燕」を装備し本土防空戦を戦った飛行第244戦隊第2飛行隊長の竹田五郎元陸軍大尉（陸士 55期）は第14代航空幕僚長・第12代統合幕僚会議議長を務めている。

なお、航空幕僚長就任者を旧軍の出身別に分けると、陸軍出身11名、海軍出身5名である。また、空自出身者初の統合幕僚会議議長（第4代）は牟田弘國元陸軍中佐（陸士43期、第100飛行団長）であり、第16代統合幕僚会議議長（第17代航空幕僚長）の森繁弘は自衛隊最後の旧軍出身者（陸士60期）となった。

戦闘機、防空システム、地対空誘導弾ペトリオットなど、世界的に見ても最先端兵器を装備することから、陸海空各自衛隊のなかでもっとも政治的制限を加えられてきた経緯がある。そのため戦闘機からは精密爆撃のための装備、空中給油装置を取り外していた時期もあった。しかし、アメリカ空軍との連携能力の整備は発足以来着々と進められており、日米間での共同作戦を可能とする暗号装置、秘話装置、戦術データ・リンク、敵味方識別装置などの配備、隊員間の語学教育は年々充実の度合いを深めている。また、より緊密な戦術的連携を深めるため、近年では毎年1回グァム島においての日米共同演習「コープノース」が実施されている。

航空救難については、独自に航空救難団を組織しているため、後から出来た海上自衛隊航空分遣隊とは、担当区域が重複しないように配備され、緊急時には空自中央救難調整所（RCC ）を通じて海上自衛隊は空自府中基地に駐在する救難連絡員が空自救難部隊と活動の調整を行う。

任務

航空自衛隊旗

平時においては日本領空へ領空侵犯する、もしくは可能性のある経空脅威の排除が使命である。このため領空の外側に防空識別圏 (ADIZ)を設定し、日本各所にレーダーサイトを設置して、状況に応じて早期警戒機、早期警戒管制機による警戒態勢を敷いている。防空識別圏に侵入する国籍不明機に対しては、まず121.5MHz及び243MHzの国際緊急周波数により無線警告を発し、さらに戦闘機によるスクランブル発進を実施する。スクランブル発進については、2006年4月7日のロシア軍機に対する百里基地のF-15発進によって創設以来20,000回を記録した。スクランブル発進は北海道や日本海側だけではなく、長距離爆撃機などが太平洋側にも姿を現すので太平洋側の百里基地からも発進することがある（ただ近年は沖縄方面での第4世代や第4.5世代の中国軍機の侵入によるスクランブル発進も激増している）。

有事においては、陸上自衛隊や海上自衛隊への支援として、対艦攻撃、対地攻撃、航空輸送を実施する。専守防衛の理念から、要撃（防空）戦闘専用に特化した傾向にあり戦略爆撃機等の戦略兵器の配備は計画されていない。F-15J やAWACS （エーワックス）、パトリオットミサイル（自衛隊では原音に近い「ペトリオット」）など世界でも有数の装備を備えている。

また航空機の稼働率も搭乗員の練度（年間200時間以上と言われている）も高く、世界的に見ても高水準の戦術航空兵力といえる。日米安全保障条約に基づきアメリカ空軍と協力関係にあり、三沢基地では基地を共同使用しているほか、毎年日米合同演習を行うなど良好な関係にある。

装備

F-15DJ

F-2A

E-767

主要航空機

戦闘機
- マクドネル・ダグラス F-15J/DJ
- 三菱 F-2A/B
- マクドネル・ダグラスF-4EJ改

偵察機
- マクドネル・ダグラスRF-4E
- マクドネル・ダグラスRF-4EJ (F-4EJに偵察用装備を追加したもので戦闘機能力も持つ)

練習機
- 富士 T-7
- 川崎 T-4
- ホーカー T-400

電子戦機
- 日本航空機製造 YS-11 EA/EB
- 川崎EC-1 電子戦訓練機

早期警戒機
- ノースロップ・グラマン E-2C 早期警戒機
- ボーイング E-767 早期警戒管制機

輸送機
- 川崎C-1
- ロッキード C-130H
- ガルフストリーム・エアロスペース U-4
- ボーイング・バートル CH-47J 輸送ヘリコプター
- 日本航空機製造YS-11P
- ボーイング747-400 日本国政府専用機

空中給油機
- ボーイング KC-767 空中給油・輸送機
- ロッキード KC-130H 空中給油・輸送機

救難機
- ホーカー・ビーチクラフトU-125A 救難捜索機
- シコルスキー・エアクラフト UH-60J 救難ヘリコプター

地対空誘導弾
- 地対空誘導弾ペトリオット（PAC-2/PAC-3）
- 81式短距離地対空誘導弾

防空警戒網

バッジシステム・ジャッジシステム

編制

吉田正第28代航空幕僚長

シミュレーターで訓練する航空自衛官

91式携帯誘導弾を担う航空自衛官

航空幕僚監部
航空総隊
航空支援集団
航空教育集団
航空開発実験集団
航空自衛隊補給本部
その他の部隊・機関
- 航空システム通信隊（市ヶ谷）
- 航空安全管理隊（立川）
- 航空警務隊（市ヶ谷）
- 航空中央業務隊（市ヶ谷）
- 航空機動衛生隊（小牧）
- 航空中央音楽隊（立川）
- 航空自衛隊幹部学校（目黒）
- その他の防衛大臣直轄部隊
自衛隊三沢病院（三沢）
自衛隊岐阜病院（岐阜）
自衛隊那覇病院（那覇）

幹部

飛行 - 戦闘機、輸送機、偵察機など航空機を運用する業務を行う。
航空管制 - 飛行場に離着陸する航空機の誘導などを行う。
要撃管制 - 領空の警戒監視などの業務を行う。
高射運用 - 地対空誘導弾ペトリオットの運用を行う。
高射整備 - 地対空誘導弾ペトリオットの整備を行う。
プログラム - コンピューターのプログラム作成及び管理を行う。
気象 - 気象観測に基づく気象解析や航空気象予報の作成などを行う。
通信電子 - 通信電子機器などの維持及び運用などを行う。
武装 - 戦闘機などの搭載武器に関する業務などを行う。
整備 - 航空機などの整備を行う。
施設 - 基地施設などの建設取得及び維持管理などを行う。
衛生 - 医療業務などを行う。救難員として救難機に搭乗する者もいる。
法務 - 航空自衛隊に関連する損害賠償訴訟などを取り扱う。
総務人事 - 各部隊の司令部等において総務業務、人事業務などを行う。
警備 - 基地の安全管理などを行う。
音楽 - 公式行事などでの演奏を行う。
会計 - 予算、契約行為などに関する業務を行う。
補給 - 航空自衛隊における物品等の管理を行う。
輸送 - 航空自衛隊で必要とする人や物資を輸送する業務を行う。
研究開発 - 航空自衛隊における航空機および地上電子機材等の研究開発を行う。

准曹士

准曹士の職種はアメリカ空軍の制度に倣い幹部よりもさらに細分化されているが、特に平成8年度以降防衛費削減の影響で職種の統廃合が急速に進められ、各隊員の業務量は過大となりつつある。

実務経験と試験などにより30（初級レベル・初級専門員）、50（中級レベル・専門員又は初級技術員）、70（上級レベル・技術員）の特技が付与される。特技付与のうち50（中級レベル）について、自衛隊生徒及び一般曹候補学生は、各術科学校の中級課程修了時に付与される場合と部隊実習と空曹候補者課程を終了し3曹昇任時に付与される場合の2通りがあり職種、ショップによりこれらは異なる。一般隊員（一般曹候補生及び任期制隊員）は、実務訓練(OJT )を通常10ヶ月した後に特技試験(APT)が課される。特技拡大（職種替え）を受けた場合以前の職種は順次技術レベルを格下げされていく。

海上自衛隊

第二復員局の掃海部隊は、1948年（昭和23年）5月1日、装備や人員はそのままに、新たに発足した海上保安庁保安局掃海課に組み入れられ、多数の殉職者を出しながら機雷の除去作業を行った。このことが、結果的に、日本海軍が培ってきた操船技術などのノウハウとマンパワーを維持することになる。また、旧海軍軍令部作戦課が、第二復員省資料整理部として温存され、ここで、海軍再建の研究が行われた。なお、第二復員省は、復員庁、厚生省第二復員局へと改組された（海軍省参照）

1951年（昭和26年）10月、連合国軍最高司令官マシュー・リッジウェイ大将より、フリゲート (PF)10隻と大型上陸支援艇(LSSL)50隻の貸与の提案があった。この提案を受け入れた日本政府は、1951年に旧海軍軍人と海上保安庁から人材を集め、受け入れ態勢を整える事にし、内閣直属の委員会が置かれた。この委員会は、Y委員会と呼ばれた。新組織の名称は当初は警察予備隊に倣って「海上保安予備隊」が予定されたが、後に「海上警備隊」とすることが決まる。

そして、サンフランシスコ平和条約発効直前である1952年（昭和27年）4月26日に海上警備隊が設置される。同年中に、海上警備隊と航路啓開隊（掃海部隊）は、海上保安庁から分離され保安庁警備隊となり、1954年（昭和29年）防衛庁の発足と共に、海上自衛隊が誕生する。この過程で、旧海軍の港湾施設、航空基地等は、そのまま海上自衛隊が引き継ぐことになった。中でも護衛艦わかばは、日本海軍の駆逐艦をそのまま海上自衛隊の護衛艦として運用し、日本海軍の伝統を継承する象徴となった。

海上自衛隊を管理する行政機関である防衛庁は、2007年（平成19年）1月9日に防衛省へ昇格した。

規模と能力

左からDD-155 はまぎり、DD-154 あまぎり、DD-122 はつゆき

建造中の自衛隊艦船・横浜市鶴見区

「海上自衛隊艦艇一覧」および「海上自衛隊の装備品一覧」も参照

通常動力型潜水艦 16隻、護衛艦約50隻、航空機は、哨戒ヘリコプター、哨戒機、電子戦機を約300機保有する。人員は、約4万5,800名、年間平均人員は41,937名。主戦力は、自衛艦隊司令部が指揮する潜水艦隊、護衛艦隊、航空集団、掃海隊群などからなる。

潜水艦は、潜水艦隊隷下の呉基地と横須賀基地の2基地に配備されている。通常は海上自衛隊の対潜水艦戦の訓練目標として、作戦行動中は戦争抑止力として活動している。

護衛艦部隊は、1個の護衛艦隊を有し、その艦隊は4個の護衛隊群に分割され、1個護衛隊群は約8隻の護衛艦で編成される。このうち1個護衛隊群は、常時実戦配備状態にあり、哨戒任務に就いている。

哨戒機は、航空集団隷下の基地で、哨戒任務に就いており、機動力を生かして広大な日本周辺海域を哨戒している。諸外国の潜水艦、艦艇の領海侵犯、排他的経済水域における日本国の主権の侵害行為に対して常時警戒体制を敷いている。

掃海能力は、戦後の航路啓開と、不発弾処理で技術の蓄積を得ており、湾岸戦争後のペルシャ湾の掃海では、国際的に高い評価を得た。

冷戦終結以前は、太平洋戦争の教訓により、敵対勢力からの通商破壊活動に対して脆弱な海洋国家日本の弱点を補完するため、対潜水艦戦と対機雷戦の戦術能力の向上を目指していた。対潜水艦戦の能力はアメリカに次ぐ世界第2位の規模と能力を持っており、また、活動面積に対する対機雷戦能力は世界最高水準にあるとされる。

日常の訓練では依然対潜水艦戦に重点を置いているが、ミサイル防衛、災害派遣、国際緊急援助、立入検査隊、海賊対策など、任務の多様化が著しい。テロ対策特別措置法に基づき護衛艦と補給艦をインド洋に派遣し、洋上補給能力は多国籍軍から高い評価を得ている。

2009年4月以降、ソマリア沖の海賊対策において、航行する日本の商船の護衛任務を行っている。派遣当初は海上警備行動及び警察官職務執行法を準用していたが、7月24日以降海賊行為の処罰及び海賊行為への対処に関する法律に切り替えて活動を継続している。

政治的な配慮及び憲法第９条に抵触する恐れがあることから、原子力潜水艦、巡航ミサイル、航空母艦および艦載機による戦力投射能力、大規模な揚陸作戦能力を保有していない。

任務

自衛艦旗（訓練支援艦ATS-4203「てんりゅう」）

海将旗

海上自衛隊では、哨戒機、護衛艦、潜水艦を駆使して、年間24時間体制で、日本周辺海域の哨戒（パトロール）任務を実施している。哨戒範囲は排他的経済水域と防空識別圏を勘案して、海上自衛隊で独自に定めており、大湊基地、横須賀基地、佐世保基地、呉基地、舞鶴基地で区域を分担している。哨戒任務での捜索、監視の対象目標となるものは、他国の潜水艦や艦艇、海上プラントなどである。不審な艦艇等の目標を探知したならば、哨戒機をスクランブル発進させ、また、艦艇を緊急出港し、継続的な監視体制に移行する。哨戒任務中も数々の訓練想定が隊員に付与されており、哨戒任務中の隊員は訓練と並行して、実目標の探知識別を行っている。哨戒任務で探知した情報は、世界の艦船、朝雲新聞、海上自衛新聞などで公表されており、ロシア、中国の情報収集艦および海洋調査船に対する監視任務は、ほぼ年間を通じて常続的に実施されている。間宮海峡、宗谷海峡、津軽海峡、対馬海峡、南西諸島、バシー海峡を通峡する諸外国の艦艇に対しては、特に厳重な監視体制を敷いている。

日本周辺海域で行われる近隣諸国の軍事演習に対しては、海上自衛隊に継続的な監視任務が指令される。この場合、航空会社に対しては、国土交通省から「NOTAM 」が出され、民間船舶に対しては、海上保安庁から「航行警報」が出される。監視任務中の海自艦艇と航空機は、不測の事態に備えて高レベルの戦闘配備が下令されているといわれる。

2次的な対象目標として、不審船や遭難船舶の捜索を海上保安庁と協力して行う。軍事的目標ではない不審船舶であれば、一義的には海上保安庁の担当となるが、海上保安庁の対処能力を超える場合は海上警備行動が発令され、海上自衛隊が対処することとなる。

震度5弱以上の地震や大規模災害が発生したならば、哨戒機が緊急発進する。津波に対する長大な海岸線の警戒監視任務では、日本国内でもっとも有効なユニットである。

掃海隊群は、海中や海岸で発見される太平洋戦争中および朝鮮戦争中に沈底した機雷や不発弾の処理を行っている。

救難飛行隊はUS-1 、UH-60J を使用して、患者輸送や海難事故の救難のための災害派遣に従事して

日米同盟

1960年（昭和35年）年、国内での多くの反対を受けつつも成立した日米安保（新安保）体制は、成立後冷戦下におけるソ連の脅威に対して抑止力として機能し、結果として冷戦は日米を含む自由民主主義陣営の勝利に終わった。この間日米両国は、1978年（昭和53年）、日本有事を想定したガイドラインを制定。冷戦後においても、湾岸戦争に引き続く、ペルシャ湾の掃海部隊の派遣、新ガイドライン、周辺事態法、有事法制等、同盟関係は維持・発展を続けている。

海上自衛隊も、憲法との整合性という問題を抱えつつも、対潜水艦作戦、常続的監視、BMD対処能力等を生かし、また統合運用による進展も経て、北朝鮮のミサイル対処など、日本の周辺地域で想定される有事に、限定的ながらも日米相互に補完する態勢を構築してきた。96年の共同声明では同盟の意義を「アジア太平洋地域の平和と繁栄」と再定義をして現在に至っている。

また、2001年（平成13年）年の同時多発テロ以降、日本はこれまでの国際環境の変化に応じて、自衛隊インド洋派遣、ソマリア沖海賊の対策部隊派遣等、国際貢献に対して積極的な取り組みを実施している。日米同盟はこれらの国際的活動においても、日本の外交的側面、または自衛隊活動の運用、情報、ロジスティック面等について活動を支えている。今日の日米同盟は、このように「日本の防衛」、「地域の安定」、「国際社会における外交・安全保障施策の基盤」という、3つの側面においてその機能を有する。

トラファルガーの海戦 200周年で観閲するエリザベス2世に敬礼するDD-153 ゆうぎりの隊員

トラファルガーの海戦200周年で観閲するエリザベス2世に敬礼するTV-3508 かしまの隊員

部隊

自衛艦隊（横須賀）
- 護衛艦隊（横須賀）
- 航空集団（厚木）
- 潜水艦隊（呉）
- 掃海隊群（横須賀）
- 情報業務群（横須賀）
- 海洋業務群（横須賀）
- 開発隊群（横須賀）
- 特別警備隊（江田島）
横須賀地方隊（横須賀）
- 父島基地分遣隊（父島）
呉地方隊（呉）
- 阪神基地隊 (神戸 )
- 佐伯基地分遣隊 (佐伯 )
- 由良基地分遣隊 (由良 )
佐世保地方隊（佐世保）
- 下関基地隊 (下関 )
- 沖縄基地隊 (うるま )
- 奄美基地分遣隊 (瀬戸内 )
- 対馬防備隊 (対馬 )
舞鶴地方隊（舞鶴）
- 新潟基地分遣隊 (新潟 )
大湊地方隊（むつ）
- 函館基地隊 (函館 )
- 余市防備隊（余市）
- 稚内基地分遣隊 (稚内 )
教育航空集団（下総）
練習艦隊（呉）
システム通信隊群（市ヶ谷）
海上自衛隊警務隊（市ヶ谷）
潜水医学実験隊（久里浜）
印刷補給隊（市ヶ谷）
東京業務隊（市ヶ谷）
東京音楽隊（上用賀）

機関 [編集 ]

海上自衛隊幹部学校（目黒）
海上自衛隊幹部候補生学校（江田島）
海上自衛隊第1術科学校（江田島）（攻撃、船務要員養成）
海上自衛隊第2術科学校（横須賀）（機関科要員養成）
海上自衛隊第3術科学校（下総）（航空要員養成）
海上自衛隊第4術科学校（舞鶴）（経理補給要員、事務官養成）
海上自衛隊補給本部（十条）

海上自衛隊艦船補給処（横須賀）
海上自衛隊航空補給処

自衛艦名の命名方法 [編集 ]

艦名の漢字表記は、1965年（昭和40年）頃から提唱されているが、現在のところ、ひらがな表記となっている。これは旧軍艦との同一名称により侵略的なイメージを避けるためである。艦名の付与基準については船名を参照のこと。なお、陸軍ではあるが、戦前にもあきつ丸など、ひらがなの艦名は存在した。

また、海上保安庁の巡視船艇と同名の艦艇も多数あり、それぞれの命名法については、調整が必要である。

旧海軍から継受した技術

護衛艦や潜水艦の建造は、アイ・エイチ・アイ・マリンユナイテッド、三菱重工業などで行われる。いずれも、戦前から海軍艦艇を建造した経験をもつ企業、およびその後身である。

日露戦争当時は、日本海軍の無線機は島津製作所が製造していた。島津製作所は、航空機用磁気探知機を製造しており、日本独自の戦術思想に適応した製品の開発を継続している。レーダー、ソナーの技術も当然ながら日本海軍のそれを受け継いだ。当時の技術者は、古野電気の創業にも活躍した。東芝、日本電気なども戦前から海軍技術研究所との人事交流を持っていた。MAD（磁気探知機）の技術は、日本海軍の哨戒機東海のKMX から技術の伝承を得ている。当時の技術者はソニーを創業し、日本の電子工業界をリードした。

現在使われているUS-1 飛行艇は、戦後、川西航空機から新明和工業に改称した技術者の製作によるもので、二式飛行艇の技術の伝承を得ている。2006年（平成18年）度から採用が始まる次期飛行艇US-2 も、US-1を改良したものであり、飛行艇は、装備の面でも旧海軍の伝統を引き継いでいる。

隊員のおもな職域

海上自衛隊の各服装。左から、海曹（2人）、海士（2人）の通常礼装夏服、航空服装、立入検査服装、消防服装、艦艇戦闘服装、消防服装（火炎防護衣）、航空整備服装（航空誘導服）。

で

ある

地雷など

地雷^[36]及び指向性散弾 [編集 ]

名称	愛称(※は部隊内通称）^[37]	注釈
対人障害システム		システム構成要素の「障害」には2種類あり、障害I型は80式対人地雷^[38]を、障害II型は指向性散弾を遠隔操作運用できるようにしたもの
指向性散弾	※クレイモア	スウェーデン製のFFV 013のライセンス生産品
M6A2対戦車地雷		退役済^[39]
63式対戦車地雷		退役済^[39]
72式対戦車地雷		退役済。画像のものは演習用のもの。^[40]
92式対戦車地雷
87式ヘリコプター散布対戦車地雷
87式ヘリコプター散布対人地雷		2003年退役^[41]
M3対人地雷		退役済
63式対人地雷		退役済^[39]
67式対人地雷		退役済^[40]
80式対人地雷		2003年退役^[41]^[40]
94式水際地雷		「地雷」の名称だが実際上は機雷に属する装備 I型は沈底式、II型は係維式

施設科装備 [編集 ]

名称	愛称(※は部隊内通称）^[42]	調達数	注釈
67式装甲作業車		1	量産が中止されたため試作のみ試作車はM4A3E8戦車を改造して製作された退役済
75式ドーザ	ビッグブル ※装甲ドーザ、ドーザ		装甲キャビンを持つ中型ブルドーザ
施設作業車			1999年配備開始
坑道掘削装置	※ドリル、ジェットモグラ		1991年配備開始
道路障害作業車	※ドリル、アースオーガー
小型ショベルドーザ	※バックホー、ユンボ
小型ドーザ	※小ドーザ、ショベル付ドーザ
中型ドーザ	※中ドーザ
大型ドーザ	※大ドーザ
グレーダ
掩体掘削機
資材運搬車			市販の工事用機材と同型
バケットローダ	※バケット
トラッククレーン
タイヤローラ	※ロードローラー
67式戦車橋			61式戦車の車体にシザース式の架橋を搭載したもの退役済
91式戦車橋	タンクブリッジ
81式自走架柱橋	アトラス ※VTLB
07式機動支援橋			81式自走架柱橋の後継装備橋長60mまでの架橋が可能平成22年度より部隊配備開始
70式自走浮橋			連結して長大な浮橋とすることができる水陸両用車両
92式浮橋
軽徒橋
パネル橋
パネル橋MGB	※MGB
94式水際地雷敷設装置
83式地雷敷設装置
87式地雷散布装置
70式地雷原爆破装置	※70（ナナマル）投射等
92式地雷原処理車	マインスィーパー
92式地雷原処理ローラ	※マインローラー
M1破壊筒	※バンガロー、破壊筒他
89式地雷原探知機セット
地雷探知機画像型

回転翼航空機（ヘリコプター） [編集 ]

名称	愛称(※は部隊内通称）^[43]	調達数	注釈
AH-1S	コブラ	90	1978年より導入
AH-64D	アパッチ・ロングボウ ※アパッチ	11	2002年より導入開始 2008年度にて調達価格高騰のため調達中止。 2011年度にて調達再開
H-19C	はつかり	31	1954年より導入 1976年退役
UH-1B/H/J	※ヒューイ	UH-1B(90) UH-1H(133) UH-1J(130)	UH-1Bを1973年より UH-Jを1993年より導入 UH-1Bは退役済
UH-60JA	ブラックホーク	34	1997年より導入
V-44A	ほうおう	2	1959年導入 1965年退役
KV-107/II-4	しらさぎ ※バートル	KV-107II-4(41) KV-107IIA-4(18)	1965年より導入 1997年退役
CH-47J/JA	チヌーク	CH-47J(34) CH-47JA	1986年より導入 J型は初期に導入した機体から退役中 2009年3月時点の保有数は54機
OH-6D/J	カイユース	OH-6J(117) OH-6D(193)	1969年より導入 1979年より生産/調達機はOH-6Dに切り替え OH-6Jは退役済
OH-1	ニンジャ	38	2001年より導入
AS-332L	※シュペルピューマ、VIP	3	1986年要人輸送専用機として導入 2006年度よりEC-225LPに交代して順次退役
EC-225LP	※クーガー、新VIP	3	AS332Lの改良型、2005年よりAS332Lの更新機として導入
H-13E/F/G/H /KH	ひばり	H-13E(6) H-13H(75) H-13KH(19)	1954年保安隊に採用 1958年よりH-13Hを導入 1982年退役
TH-55J	※トンボ、オニヤンマ	38	1972年より導入 1995年退役
TH-480B		2（既調達数）/ 30（調達予定総数）	2009年度よりOH-6Dの後継たる新練習ヘリコプターとして導入

陸上自衛隊の車両など

戦車 [編集 ]

名称	愛称(※は部隊内通称）^[18]	調達数	注釈
M24軽戦車	チャフィー	375（供与）	陸上自衛隊の前身である警察予備隊 /保安隊より継続装備 1952年導入 1974年退役導入当初の呼称は「M24特車」
M4A3E8中戦車	シャーマン *M4、エムヨン	232（供与）	1954年導入 1972年退役導入当初の呼称は「M4特車」
M41軽戦車	ウォーカー・ブルドッグ	147（有償供与）	1961年導入 1983年退役導入当初の呼称は「M41特車」
M47中戦車		1（供与）	61式戦車開発の参考用に供与用途廃止により溶断処分^[19]
61式戦車	※61TK、ロクイチ	560	戦後初の国産開発戦車 2001年全車退役
74式戦車	ナナヨン^[20] ※74TK	873	順次退役が始まっているが現在も陸上自衛隊の主力戦車
90式戦車	キュウマル^[20] ※90TK	341	北部方面隊に重点配備
10式戦車		13	C4I 搭載平成23年度より順次部隊配備

装甲車両 [編集 ]

名称	愛称(※は部隊内通称）^[21]	調達数	注釈
M3A1装甲車	※ハーフトラック、APC		警察予備隊/保安隊より継続装備主に戦車部隊や特科部隊の本部車両として使用 1950年導入 1981年退役
M8装甲車			警察予備隊/保安隊より継続装備 1950年導入退役済
M20装甲車			警察予備隊/保安隊より継続装備 1950年導入退役済
M39装甲車			主に研究用として少数が供与退役済
M59装甲車		1?	60式装甲車開発の研究用に少数が供与用途廃止により処分^[19]
60式装甲車	※ロクマル、60APC	428	戦後初の国産装甲車両の一つ 2006年退役
73式装甲車	※73APC、APC	338	60式装甲車に次いで開発された装甲兵員輸送車シャーシは多くの派生車両に流用されている
96式装輪装甲車	クーガー ※WAPC	322	派生型として海外派遣仕様と装甲を改修した2型が存在する
82式指揮通信車	コマンダー ※CCV、シキツウ	231	戦後初の国産装輪式装甲車
87式偵察警戒車	ブラックアイ ※RCV	108	発煙弾発射器の異なる前期型と後期型が存在前期型は順次後期型に改修
化学防護車	化学防護車（装軌） ※化学防護車（旧）、60式化防車	3	60式装甲車を改装して所定の装備を搭載したもの試験的採用に留まる
化学防護車	※CRV、化防車		1987年制式採用装備と細部が改修されたB型も存在する
NBC偵察車	※NBC RV^[22]	3	2010年度より装備開始
89式装甲戦闘車	ライトタイガー ※89FV、FV	68	陸上自衛隊の装備する唯一の歩兵戦闘車北部方面隊と富士教導団にのみ配備
軽装甲機動車	ライトアーマー ※LAV（ラブ）、ケイキ	1580	2001年度より調達開始航空自衛隊でも警備車両として導入
機動戦闘車	※MCV^[22]	0	2015年度に開発完了予定
近接戦闘車		0	87式偵察警戒車および89式装甲戦闘車の後継として計画中

自走砲 [編集 ]

名称	愛称(※は部隊内通称）^[23]	調達数	注釈
60式自走106mm無反動砲	※106SP、自走無反動、連装106mm 他	253	初期量産型のA型、改良型のB型、エンジンを変更したC型の3種が存在する 2008年退役
60式自走81mm迫撃砲	※81MSP	18	60式装甲車に81mm迫撃砲を搭載したもの 2008年退役
60式自走107mm迫撃砲	※107MSP	18	60式装甲車に107mm迫撃砲を搭載したもの 2008年退役
96式自走120mm迫撃砲	ゴッドハンマー ※120MSP、自走RT	24
M44A1 155mm自走榴弾砲		10（供与）	退役済
M52A1 105mm自走榴弾砲		30（供与）	退役済
試製56式105mm自走砲	SY(試作通称)	1^[24]	M24軽戦車に58式105mmりゅう弾砲を搭載した戦後初の国産自走砲要求性能を達成できず試作のみで計画中止
74式自走105mmりゅう弾砲	※105SP、自走10りゅう他	22	1999年退役
75式自走155mmりゅう弾砲	75HSP ※SP、自走15りゅう他	201	2012年頃に退役予定
99式自走155mmりゅう弾砲	ロングノーズ(公式愛称) 99HSP ※新SP、新15りゅう他	93^[25]	75式SPの後継として配備が進んでいる
203mm自走りゅう弾砲	サンダーボルト ※20りゅう、203SP	91	1984年配備開始ライセンス取得による国産だが砲身のみは米国からの有償供与
M36駆逐戦車		1（供与）	61式戦車開発の参考として供与用途廃止により退役退役後は武器学校にて保存展示
LVT(A)-5装軌式水陸両用車		1（供与）	75mm自走砲型のLVT(A)-5(写真はLVT(A)-4)を水陸両用機構の参考として供与用途廃止により退役退役後は武器学校にて保存展示
M15A1対空自走砲	※AAG、37AASP	181（供与）	保安隊より継続装備 1952年導入 1990年退役
M16対空自走砲	※AAG、自走4連装	168（供与）	保安隊より継続装備 1952年導入退役済だが銃座部分のみ予備装備として現在でも保管
M19A1自走高射機関砲	※40AAG、連装、対空チャーフィー	35（供与）	退役済
M42自走高射機関砲	※40AASP、40AAG	22（供与）	1960年導入 1994年退役
87式自走高射機関砲	スカイシューター ※87AAG、ガンタンク、ハエ叩き他	52
67式30型ロケット弾発射機	※67RL		1992年退役
75式130mm自走多連装ロケット弾発射機	※75MSSR、MSSR 、多連装	66	MLRSの導入に伴い部隊改変や装備改変^[26]により退役が進められ、2003年頃2特5大隊所属車両の置き換えにより全車退役
多連装ロケットシステムMLRS	マルス ※新多連装、MLRS	99	1992年より導入 M31ロケット弾の運用を可能にするための改修中
75式自走地上風測定装置	※75WS	12	75MSSRの射撃諸元を導くために風向と風速を測定するための測定装置を73式装甲車に搭載したもの