◇◆◇ 小沢は刑務所へ？橋元知事は総理か？ ◇◆◇
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*≪ 2010/1/11号 ★ VOL.62 ≫*
■□■【 日本にある3つの勢力 】■□■
現在、世界の覇権を巡って起きている金融第三次世界大戦は暗殺や逮捕など手段を使って主に日本とアメリカを舞台に繰り広げられている。
日本の場合、大きく分けて3つの勢力が水面下で戦っている。
1つは中曽根康弘や小泉純一郎を中心とした、三極委員会や米国、ナチ支配を支持するグループだ。このグループは外務省北米局をはじめ、アメリカの言いなりになることでご褒美を貰ってきた人たちだ。彼らはその権限と利権を失いたくない。
2つ目のグループは、中国を中心としたアジア思想・アジアの時代を目指すグループだ。彼らはアメリカ追従型の代わりに中国追従型を狙っている。彼らの多くは台湾や中国へ行って美味しい思いをした代わりに、中国と連動することを誓った。
そして第3の勢力は、再び日本を独立国家にすることを考えているグループだ。彼らは新黒龍会を中心として動いている。このグループは欧米の反ナチ勢力と連動している。会長と副会長は日本人だ。また、欧米との連絡役兼対外広報担当はこのまぐまぐのライターを務めている。
■□■【 日本政界における新たな思惑 】■□■
現在日本の政界内では、それぞれの勢力がそれぞれに思い描くシナリオを推し進めようと幾つもの思惑が蠢いている。
まず“小沢一郎と鳩山総理による絶対独裁は避けたい”という確固たる思いが、3つの勢力共通の認識として広がっている。その理由は主に2つ。
1つは民主党政権の金庫番が鳩山一族であることに警戒している。またもう1つの懸念は、前から言うように参議院選挙で民主党が過半数を取れば、日本は小沢独裁政権になるということ。
これに関しては、日本の警察や公安右翼勢力、米国追従型であろうが日本愛
者であろうが、どの勢力もこの流れを全力で止めようとしている。その為なら、彼らは例え些細な法律的違反であっても見つけ出して小沢を逮捕するつもりでいる。
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その後の日本の成り行きについては、幾つかの競合するシナリオがあり意見が割れている。
1つは“1985年まで行われてきた日本の経済運営方法に立ち戻り、また自国による強い防衛体制を構築する”というもの。これはある有力右翼団体と台湾を中心とした、アジア思想をベースに持ち反共反米主義を貫こうとしている勢力によるもの。彼らは平沼新党の立ち上げを推進している。民主党と自民党から議員を集めてこの新党を立ち上げようと考えている。
しかし、新黒龍会は“平沼先生は高齢である為に求心力が足りない”と分析している。彼らは“現在の永田町からは日本を再び独立国家に導く能力を持つ政治家を見つけることは出来ない”と判断して、永田町以外から候補を探すことを推進している。
その中ですぐに名前が上がったのは、大阪の橋下知事。外交分野などでの未熟な面や一部の癖を考慮したとしても、かなり大胆な改革が出来そう。また、彼以外でも日本の民間セクターで30～40代の中には奇才が大勢揃っているので、その中から候補を探すことも検討されている。
また、新黒龍会は日本における戦後の体制をゼロから組み直すことを考えている。その一環として、先ずは日本国家所有の不動産1000億円分を売却して日本国家の借金をなくすことを提案している。その他にも明治維新に負けない程の大改革を考えている。
■□■【スチールポイント計画の摘発 】■□■
相変わらず、新黒龍会の海外での動きは活発だ。アメリカではOperation Stillpoint（スチールポイント計画）に関する摘発が始まっている。
この計画とは、アメリカ乗っ取りを目的に5つの段階を踏んで仕組まれたものだった。第一段階では、詐欺的な金融派生商品を大量に発行してアメリカでバブルを起こす。第二段階では、その商品から生み出された天文学的な数字の利益を帳簿に載らない金融特区に隠す。第三段階では、アメリカのバブルを弾けさせる。
第四段階では、ここまで集めた帳簿外のお金を使いアメリカにある全ての財産や企業、不動産を二束三文で買い占める。企業の“国有化”もしかりである。そして、第五段階でアメリカの乗っ取りを完成させる。
この計画の主な首謀者達は：パパブッシュ、ゴルバチョフ元ソ連大統領、ヘルムート・コール元独首相、既に故人であると思われるキッシンジャー、ゴールドマン・サックスグループの経営者群れやその出身者で現在は政治家となっている人物、米連銀のバーナンキ議長や過去に米連銀議長を務めた人物など。
現在は第4段階と第5段階の間で戦っているところだ。中国やイギリス、スイスなどを中心とした国際警察（Interpol）は、法的な手続きを踏まえる為、オバマ大統領に無理やりその権限を承認させた上で、この首謀者達の逮捕・暗殺に動いている。
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金融戦争が起こっている一番頂点では武力や暴力などを含めた攻防が行われている為、まだ完全には勝負がついていない。今も米国の闇政権は反撃に躍起になっている。
アメリカはイエメンで戦争を始めようとしている。去年クリスマスに発生した米航空機爆破未遂や最近のイエメン情勢など、偽アルカイダ事件を口実にしてイエメンへの侵略を企んでいる。しかし、本当の目的は『いざとなればホルムズ海峡を閉鎖することもやむを得ない』という世界に対する脅しだ。
また、南米コロンビアで軍事基地の拡大をして相変わらずヴェネズエラの石油資源の乗っ取りを企んでいる。
また、その「米航空機爆破未遂事件」を起して以降は、飛行機に搭乗する人間全てに侮辱的とも言えるような身体検査を行っている。これをする主な目的は、アメリカ一般市民が持つ“権力に対する抵抗”の意思を弱めることだ。
■□■【 新黒龍会 対 ナチ一派の闘い 】■□■
しかし、この様な悪質な脅しは通用しない。
英国帝国やヴァチカンと同盟関係にある新黒龍会はこれらの動きを前から予測して既に対策は練ってある。新黒龍会は、今まで各地に潜伏していた国際ネットワークを動員し始めた。必要となれば全世界で1億人以上を動かせるだけのネットワークが敷かれている。しかし全てを動かす前に、先ずは米連銀やパパブッシュなどのナチの動きを静観するつもりだ。
なぜなら、連中が躍起になって動けば動くほど自らドツボにはまっていくから。彼らの刷るドルは既に世界では通用しなくなっているので時間が経てば経つ程、彼らの金融による力は弱まっていく。また、彼らの仲間たちが世界各地で逮捕されたり暗殺されたりして少なくなっている今、世界を動かすだけの政治的な力も弱まっている。
しかし、何度も言うようにこの闘いが完全に終わるまで気を緩めてはならない。
Benjamin Fulford
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http://www.just.st/index.php?tn=index&in=7158268&pan=363
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