俺はこれ以上、韓国について何も知りたくない。しかしネットがそれを許してはくれない。
産経新聞とFNNによる合同世論調査によると、韓国について「信頼できない」と回答した人の割合が実に77.2％に昇った。日本は今や”一億総嫌韓”と言っても過言ではない。
しかしほんの10年前まで、やれ韓流ドラマだK-POPだといって日本は大いに韓国文化に沸いていたではないか。なぜ日本人の韓国に対する認識は、ここまで急速に冷え込んでしまったのであろうか。
思うにその一因は、YouTubeやニコニコ動画などの情報共有サービスの爆発的普及にある。
これらのサービスはそれまで情報の受信者でしかなかった多くの一般人を、たちどころに情報の発信者へと変えた。しかし人間がある事象について情報を発信あるいは受信しようとする動機、それは大抵が称賛ではなく謗言である。
例えばある芸能人が気になりその人の情報をネットで調べようとした時、決してウィキペディア以外のツールを開いてはいけない。なぜならそこに投稿されるのは、十中八九悪口だからである。
そして韓国について情報共有サービスで検索をかけると、そこに挙がるのは別に一般人が知る必要のない、知っていても何ら得をせずただ精神衛生を害するだけの韓国国家の醜態の限りだ。
もっとも火のない所に煙は立たぬ、残念ながらそれらは概ね事実なのだろう。しかしそれにしてもその情報の偏りは選択的抽出が働いたとしか思えず、それを為したのは記事の検索回数、即ち人々の好奇心が集積した結果なのであろう。
日韓関係改善の最大の障壁、それは文在寅政権の暴走ではなくネットの情報共有サービスなのかも知れない。