こんにちは。MDです😃
現代は日本経済の成長頭打ちと少子化による現役世代の人口減少により
現役世代国民の税金など個人分負担率が上がっていると言う話でした。
２つめの発見は頑張っている若い世代の方にも希望をつなぐ、
「老後は思ったよりお金がかからない」
という話です。
これは「高齢になると食べる量が減って食費がかからなくなる」と言うような話ではありません。
引退後は
もう貯蓄をする必要がない、教育費もかからない
住宅費用も現役時代の様に家賃やローン支払いはなく、維持費・管理費だけ。（持ち家前提ですみません）
試算してみると、
年金収入２４０万円の高齢夫婦の暮らし向きは、現役夫婦の年収４１４万円と同じになりました。
前提条件は以下のとおり
高齢夫婦の租税公課率は社会保険料のみで５％
住宅維持費４０万円としています。
現役夫婦は租税公課率19.3%(子供なし）
住宅費９６万円
貯蓄 ５０万円（子供がいれば教育費等に）
上記設定だと可処分所得が共に１８８万円になります。
「年金収入が夫婦二人で月額２０万円しかない」 と思っても現役世代の月給３４万円の夫婦と暮らし向きは変わらないようです。
ちな、ですが、
MDの先輩界隈では以下の様な恵まれた人々もいます。
下種の勘繰りです彼らの暮らし向きが同等となる現役夫婦の年収を出してみました。
年収４２０万円 ＝ 現役年収７６５万円相当
年収９００万円 ＝ 現役年収１７５０万円相当
年収１２００万円＝ 現役年収２６００万円相当
高齢世帯は年収というよりも
「使えるお金＝支出額」から年収を逆算している場合がほとんどです。
それにしても現役世代は累進課税もキツく厳しくかわいそうな気がします。
大雑把に言うと、
冒頭の試算もそうですが、引退後の収入額の2倍前後の現役世代収入と同じような暮らし向きになるようです。
先輩方の話を聞いてるとなんとなく数字の輪郭がみえてくるんです。
例えば、
「ウチは健康保険で毎月１０万以上取られるんだよ」
という言葉からは
→年額国保支払い上限に到達→総所得は１０００万円→更に分離課税での利子配当あるの知っているし(笑)
こんな感じです。
下種な後輩ですみません。。。
なので、税務署職員さんが居酒屋の隣席で聴くともなく聞いてしまう事もあるので
「無用の疑義・混乱を惹起せしめぬためにも(笑)」外での会話には気をつけた方がいいかもしれません（笑）
まあこの先輩は公明正大な人なので、間違いなく払うもんはちゃんと払っているはず。要らぬ心配です。
話を戻しまして、
老後イメージを頭が及び考え得るところと数字で見ると思ったより厳しくないのかもと認識しました。
実際はずいぶん違うよ、こういう要素もあるよという一般的な事があれば大変助かります。（個々人で事情は千差万別なのですがね）
修正していきたいと思いますのでお知らせくださると嬉しいです。
そして何よりも大切なのは心身の健康、体は多少不自由になっても心が自由であれば工夫次第だと思っています。
今日も野菜を食べましょう。