昨日から休暇をとって、遠い島に来ています。実際に心身を休める目的もあるし、執筆中の論文（「宣言」のようなものですね）を完成させねばならないし。
ということで、その宣言を書くためにですが、2005年に『議会と自治体』という月刊誌に寄稿した論文を久々に読み直すことになりました。「九条改憲反対を全国民的規模でたたかうために」というタイトルで、なんと巻頭論文です。
これが、ある方の逆鱗に触れることになり、翌月号には自己批判論文を書けと求められたわけです。まあ、共産党のあと二か月で100年になる歴史のなかで、自己批判論文を党の月刊誌に書いたのは、不破哲三さんと上田耕一郎さんしかいないので、3人目になるのは光栄なことではありました。
とはいえ、私は、間違っていないので、そんなものは書けない、必要なら誰か幹部が私を批判する論文を書けば良いという立場。指導部との間で何回も議論がもたれました。結果として、意見の違いは留保して実践を通じてどちらが正しいか確かめようということになったのですが、その次には、「では書いていないことを自己批判せよ」と求め られ、その部分に限定して自己批判論文を掲載しました。
志位さんが自衛隊活用論をあれほど熱心に展開している現状からすると、「なぜ、私のこの程度の論文にそんなに噛み付いたのだろう」と、正直、訳が分からなくなります。その論文を4回連載しますので、どこが間違っていると指摘されたのか、当ててみてください。
勉強になると思いますよ。現在の自衛隊活用論を歓迎している人も、あるいは戸惑っている人も。
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ことし二〇〇五年は、憲法をめぐるたたかいにとって、特別に大きな意味をもつ年になろうとしています。改憲勢力は、春のあいだに、自民党の憲法改正試案の発表、民主党の提言とりまとめ、国会憲法調査会による最終報告書作成など、やつぎばやに具体的な形をとって攻勢をしかけてきます。一方、護憲勢力の側も、各地における九条の会の結成や講演会の大規模な成功をはじめ、重要な意義をもつたたかいをすすめています。
おそらく、このたたかいは、私たちがかつて体験したことのないような規模、性格のものになるでしょう。改憲勢力にとってみれば、もしこのたくらみに失敗するようなことになれば、大きなダメージを受けることになります。二大政党による支配にもひびが入ります。そういうことがわかっていても、〝何としてもやりとげなければならない〟と思っています。そして、国民投票で多数の支持を得られなければ失敗するわけですから、彼らも、国民に何を訴え、どう獲得するのか必死になって考えているのです。
私たちも、これまでの知恵と力の水準にとどまっていてはなりません。このたたかいをすすめるにあたって、国民多数を結集するという観点から何が求められるのか、改憲勢力の動きもふまえて、必要と思われる問題を論じておきます。