日経平均はＮＹの良い流れを引き継ぎ上昇で終了。
６月の戻り高値を回復。
ひとつの節目を超えてきた。
日経平均 ＋１．７８％
ジャスダック＋０．４８％、マザーズ＋２．３０％
ＴＯＰＩＸ＋１．１６％
バリュー株だけでなく、昨日売られたグロースも今日は買われた。
昨日のＮＹも大きく上昇していたので、グロースが買われるのも想定されるところ。
ＮＹダウ ＋１．０５％
ナスダック ＋２．１３％
だったが、何を血迷ったか？
銘柄をちゃんと選定できないとやはり利益が付いてこない。反省！
時間だけがすぎていき、何もできない時間がたっぷりあった。
上昇している株のチャートをみながら、タイミングを逃してあきらめムードもただよった。
日経平均は、さらに２月の高値を超えてくるか・・・？？
過剰なほどの流動性とアメリカのダウ、ナスダックの力強さ、経済の回復、ワクチン準備など
好材料が満載。
目先、アメリカ追加の経済対策が成立してくるかどうか？
遅かれ早かれ８月中には成立するでしょと見られて、アメリカ市場はまだまだ強気。
日本の株式市場も同じく強気が続く・・・シナリオ
懸念は米中対立あたりだが、本格対立では傷が大きすぎる。
どこまで対立が深まっていくか？
それによっては下押しの圧力度合いが決まってくる。
本日は、＋１０１９２円。
もう少しなんとかできないものかともどかしい。
間違った銘柄に目移りするな！！！
実際にチャートを前にすると目がくらむ。
相場感をもっと・・・、想像をもっと・・・
たくましくしていかないと、利益もおぼつかない。
ひといきにはステップアップは難しい、、、
なかなか忍耐力のいる作業となっている。
損失をいかに少なくするか、今日はそんなことを思いつつトレード。
消極的すぎとも思えるが、実力以上のことをしても痛い目にあるだけと心得る。
日経平均大引け、3日続伸 405円高で半年ぶり高値 ワクチン普及に期待感
13日の東京株式市場で日経平均株価は3日続伸し、前日比405円65銭（1.78%）高の2万3249円61銭と2月21日以来、約半年ぶりの高値で終えた。トランプ米大統領はバイオ製薬のモデルナから1億回分の新型コロナウイルスのワクチンを購入すると発表した。ワクチンの普及による経済正常化への期待が高まるなか、12日の米主要株価指数は大幅に上昇。その流れを引き継ぎ日経平均も大幅高となった。円相場が円安・ドル高方向に動いたことも支援材料となった。
東京都は13日、新型コロナウイルスの新たな感染者を206人確認したと発表した。都内の感染者は累計1万6680人になった。
年代別では最多が20代の69人だった。次いで30代の38人、40代の31人。60代以上は30人だった。
NTT東日本は8月末から、クラウド型のカメラサービスで人の混雑を検知できる新機能を売り出す。小売店やオフィスなどで事前に設定した密集度を超えた場合、自動で管理者にアラーム音で知らせる。映像も個人が特定されないように自動で加工され、新型コロナウイルスの感染防止サービスとして需要を見込む。
GoTo登録、宿泊施設の3割どまり 中小に広がらず 事業の恩恵、大手偏重に懸念
国内旅行の需要喚起策「Go To トラベル」に登録した旅館・ホテルが全体の3割程度にとどまっている。大手旅行会社の商品に組み込まれた大型旅館・ホテルなどが中心で、中小・零細の宿泊施設の登録は進んでいない。直接予約の旅行だと施設と旅行者の手続きが煩雑になるためだ。1兆円を超える巨大事業の恩恵が大手事業者に偏りかねない。
三井不動産は都心部を中心に展開しているシェアオフィス事業で、郊外や地方都市に出店を広げる。新型コロナウイルスの影響で働き方が多様化するなか、サテライトオフィスなどで活用してもらう。情報セキュリティーやビジネス支援も充実させ、2020年度に現在より約2割多い約70拠点まで増やす計画だ。
東京の飲食店などで、新型コロナウイルスの感染防止に取り組んでいることを示すステッカーが目に留まるようになってきた。対策の実態はチェックされておらず、仕組み上は勝手に張り出すことも可能。掲示している店で集団感染が起きた例もあり、実効性は店や客の行動にかかっている。
投資信託市場に個人マネーが戻っている。7月の純資金流入額は5000億円を突破し、約1年9カ月ぶりの大きさとなった。6月は流出超過だったが、7月は新型コロナウイルスの感染拡大で注目されるデジタルトランスフォーメーション（DX）やESG（環境・社会・統治）に焦点をあてた大型投信が相次いで設定され、相場回復で投資余力の増した個人マネーを引き寄せた。
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売上高は同社報告の前年同期実績を少なくとも67％下回った
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旅行需要に戻りが見られ、年内上場を目指す方針と関係者
民泊仲介の米エアビーアンドビーは４－６月（第２四半期）に売上高が大幅に減少し赤字が拡大したものの、依然として年内の新規株式公開（ＩＰＯ）を目指している。事情に詳しい複数の関係者が明らかにした。
アップルの4.7兆円中国市場に黄信号－「微信」禁止の大統領令で
米アップルは何年もかけて中国を440億ドル（約４兆7000億円）規模の成長けん引役に育ててきた。しかし、トランプ米大統領が先週、その全てに疑問を投げかける行動を取った。
トランプ氏が通信アプリ「微信（ウィーチャット）」が関わる取引を米企業に禁止する大統領令を発令したことを受け、中国の「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」愛好者は同端末の利用継続について考え直している。ウィーチャットは中国の日常生活に必要不可欠となっているスーパーアプリだ。
Ｓ＆Ｐ500最高値付近でさらなる上昇見込みづらい－ウィーン氏
ブラックストーンのプライベートウェルス・ソリューションズ・グループ副会長を務めるウィーン氏はブルームバーグテレビジョンとラジオとのインタビューで、経済は勢いの維持で政策支援に依存しており、活動は2019年の４分の１程度の水準と、全面的な回復からは程遠いと指摘した。
これはドル安が進み続けることを意味するとし、米財政赤字は対国内総生産（ＧＤＰ）比20％に拡大し、米連邦準備制度のバランスシートは現在の約７兆ドルから９兆ドル（約960兆円）に膨らむだろうと予想した。いつごろまでにそうなるとみているのかは明らかにしなかった。
株式相場の３月安値からの上昇については、テクノロジーやその他の成長企業が中心だったと指摘。これら銘柄の一部はバリュエーションが既に２年先の利益を反映する水準となっていると述べた。
