入居者がいなくても、家賃を保証してくれる？？
そんな夢みたいな話を、Y係長はお客様に提案していた。
その時の話はこちらをどうぞ✋
Y係長「入居者がいなくても、家賃は弊社が支払います」
お客様「そんなことしたら、おたくが儲からなくなるんじゃないの？」
Y係長「保証する代わりに、家賃の１割を頂きます」
お客様「なるほど、じゃあこの１０万円っていうのは、１割引かれた後なんだね」
Y係長「おっしゃられる通りです。弊社は現在、東京都内で１Rマンション約３０００室ほどの管理をしています。場所や部屋によって家賃の額が少々かわりますが、１部屋約１万円と見立てると、月々３０００万円の収入が見込めます。そして入居率は約９５％。弊社でも入居率がしっかり維持できる東京２３区内の好立地の場所にしかマンション建設をしていないので、このスキームが成り立つのです」
お客様「なるほどね」
しばらく沈黙がつづく。
そして、お客様がこう質問された。
お客様「さっき話をしていた税金を取り戻しながらっていう話は？」
Y係長が、今度はカバンから大きなファイルを取り出しながら、こういった。
Y係長「所得税法第69条、損益通算ってご存知ですか？」
お客様「いえ・・」
Y係長がファイルを開くと、そこには昔の新聞記事切り抜きのコピーがファイリングされていた。
Y係長「不動産所得がある方は、その不動産経営の経費として認められるものを収入と合算できます。サラリーマンだと源泉徴収で自動的に所得税・住民税がひかれてしまいますが、不動産オーナーになると、この損益通算を使う事ができ、確定申告で税金還付が可能となります」
お客様「そうなんだ、具体的にはいくらくらい帰ってくるの？」
Y係長「それはお客様のご扶養や年収等に変わってきますが、お電話でお聞きしました年収５００万円、独身という事であれば、過去のお客様の事例で申し上げると、年間約２０万円ほどの所得税還付をされた方がおられたかと思います」
お客様「ふーん、なるほどね」
商談が始まる前に比べて、明らかにお客様が前のめりになっているのがわかった。