【大家MASA】大家MASA選書No.209「アメリカの戦争責任」 | 大家MASAの世界まるごと不動産投資

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崇光天皇の男系子孫である竹田氏の「アメリカの戦争責任」です。


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センシティブな事ですので興味の無い方はお読みにならなくて結構ですが、

先の大戦に関して義務教育しか受けていない人にとっては衝撃の内容と思います。


戦後70年のこのタイミングで、多くの人が戦争責任のあり方を

タブーとして捉えるのではなく正しく理解すべき内容と思います。



かつて、日本陸軍に石原莞爾(以降、石原)という“戦争の天才”がいました。
たった1万の兵で張学良の22万を倒し満州全土を制圧したのです。


結果的に東条英機と衝突し失脚した石原ですが、戦後のインタービューで、

もし自分が参謀総長を命じられていたらアメリカに絶対に負けなかった、

と語り、外国人記者が完全に納得する戦略を説明をしたのです。

(これはGHQに封印されていた事実です)


日本の太平洋戦の主な敗因は、
戦線を伸ばし過ぎ補給路を十分に確保しなかった事によるフィールドの消耗です。


これについては『「超」入門 失敗の本質』にも

敗因が詳述されていますので参考にして下さい。


石原は資源地帯防衛と主要部の要塞化を行い、

B29の航続距離より本土への空爆を行えないようにする。


また十分な備蓄により長期戦に備え、

外交的には対中戦の解決に注力すべきだったと提言します。


元々、山本五十六長官も1年程度交戦してから

アメリカと講和する腹つもりでした。


そして石原は第1級の戦犯はトルーマンであると言い放ちました。
(ちなみにトルーマンの孫ダニエルは

広島、長崎の平和式典に出席し核廃絶を訴える活動家です)


まず、トルーマンが指示した2発の原爆投下は

国際法違反(ハーグ協定)であり最大の犯罪行為です。


日本にも教科書問題がありますが、同様にアメリカも

史実とは異なる内容を教えている、という矛盾を抱えています。


原爆投下は米兵100万人を救い早く戦争を終結させるため、

という内容で教育をしているそうです。

これは、事実に反する事でアメリカの

原爆投下の主な狙いは戦後のソ連への優位性の確保と、

あえて広島・長崎の市街地の中心地へ投下する事での

軍事的な効果の確認というのが主な理由です。


そして、日本が降伏した直接的要因は原爆では無く、

ソ連の参戦でしたので原爆が直接的原因ではありません。


さらに1946年まで日ソ中立条約は有効でしたので、

これを反故にしたソ連も国際法違反。


ポツダム宣言受託に関しては、日本はYesともNoとも答えておらず

正式表明をしていない状況で原爆投下をするために

むしろ即答をさせないように仕組んだのはトルーマンとその側近でした。


彼はルーズベルトの死によって、

棚ぼた的に大統領になってしまった不適切人物であり、

原爆投下の決断はスターリン、チャーチルといった

強者へのコンプレックスが招いたとも言われます。


日本が真珠湾を攻撃したのはあくまで軍事施設であり、

一方米側では反日プロパガンダとして

「リメンバー・パールハーバー」が叫ばれましたが、

そのスローガンによって行われた行為は主要都市であり、

原爆のターゲットのほんとんどは民間人でしたので原爆投下は立派なハーグ協定違反です。


当時、スペイン内戦のゲルニカの空爆、イタリーによるエチオピア空爆など

にアメリカは非難していたにも関わらず、です。


結局のところ、日独伊の帝国主義に対する

勝者とされる連合国は重大な国際法違反を犯して勝ったという事になります。


当然、戦争を実行した当事者として日本側にも

非がなかったとは言えず周辺国を含めて迷惑をかけた事は紛れもない事実です。


トルーマンの原爆投下によりアメリカが招いた事は

その後の世界史のシナリオに大きな影響を与え、

今後、歴史が大量破壊兵器を民間人をターゲットに行使した国として評価される事でしょう。


また、アメリカがソ連参戦を容認した結果、

朝鮮半島が南北に分断、中華人民共和国も成立しなかった可能性もあり、

さらに満州国も親米国として残存し、ベトナム戦争が無かったかもしれません。


結果的に、冷戦を引き起こし、共産国家が地球の約半分を占める結果となった。

そんな愚かな指導者であったと歴史が評価する日が来ると信じます。


結果として歴史は勝者によって塗り替えられますが、

日本としてはそろそろWGIPを脱し作られた史実で語るのではなく、

ファクトベースで相互理解ができる日米関係を築くべきと思います。


本書を通じて強く感じます、またそうなるベースが両国には既に出来ていると思います。






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