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「超インフラ論 地方が蘇る四大交通圏構想」をご紹介します。
日本のあらゆる問題にはインフラ不足が根幹にあると筆者は指摘します。
マスコミを通じて日本はものづくり大国で輸出が
メイン産業であるかのような言われ方をしますが、
これは遠い過去の高度成長期の状況であり、
日本は1.2億人を抱える内需大国である事を認識しなければなりません。
この内需を支えるためのあらゆるインフラが不足しているため、
東京1極集中を助長し地方へのアクセスを妨げているのです。
日本の高速道路、鉄道は世界的に見てもレベルの高いものであるといわれますが、
筆者はインフラ後進国であると指摘します。
例えば、時速80KM以上で走行できる道路網や人口20万人以上の
都市への新幹線網の整備などは、他の先進国と比較すると確かに劣っています。
南仏へＴＧＶで移動していますが、ヨーロッパは鉄道網が発達しており
陸続き故に国内、隣国への移動が容易です。
首都圏の高速道路も整備計画と老朽化対策が同時進行の状況です。
近代以降もアダム・スミスもマルクスもインフラ政策が国の成長に
直結することを論じており、このセオリーに従って各国は公共政策を行ってきました。
効果は政策次第ですが、雇用を促進するとともに物質的交流が
経済成長につながる事を証明します。
こと日本においては、ゼネコン等の談合問題が喧伝され、
インフラ論が利権問題にすり替えられる傾向にあります。
しかし利権云々より、インフラ整備の重要性をオリンピック開催の今だからこそ
マスコミのデマなど無駄なノイズは排除して、
インフラ整備に関して真剣に議論すべきでしょう。
日リニアが東京・名古屋間、名古屋・大阪間で同時開通したら、
日本の大動脈が短時間で直結する事になり、
東京に集中して居住する意味も薄くなります。
さらに東京の機能のバックアップを名古屋、大阪で担う事も出来ます。
筆者の論ずる四大交通圏構想は、
インフラ視点の地方再生につながる構想です。
一部には人口減や財源不足が明らかなエリアも含まれることから
慎重に進めるべきと思いますが、インフラ整備のみならず、
「観光立国論」とミックスしながら進めることにより、
相乗効果も期待出来るでしょう。
重厚長大なインフラ議論ではなく、
地域へのエンパワーメントとソフト面も含めたビジョン作りが急務です。
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