【大家MASA】大家MASA選書No.181「新・戦争論」

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池上彰氏、佐藤優氏と異色の組み合わせ？の「新・戦争論」をご紹介します。

近代戦争の研究で有名なクラウゼヴィッツの「戦争論」は1832年に刊行されましたが、
21世紀の現代においてもこの内容は決して古くないと言います。

また、このような混沌とした国際情勢において日本には
インテリジェンス、諜報が必要と思います。

諜報というとスパイを連想しますが、

領土、民族、金融危機、テロなど、したたかに敵国、仮想敵国の懐に忍び込み

国益に有益な情報を得ていかないと弱肉強食の世界では生き抜いていけません。

ウクライナの内戦、イスラム国など、海外では紛争は現在進行形で起こっており、
日本も対岸の火事と思ってはならないのです。

まず中国。中華民族という表現があります。中華民族という民族自体は

いないのでこの表現は正しいとはいえないのではないか。

また清は満州族の国であり、中華民国は反清をベースに成立しました。

共産党は史実からつじつまが合わないながら必死に国体を維持しているのです。
チベット、ウイグルと民族問題の火種がくすぶっていますが、

日本も尖閣諸島で同じ轍を踏んではなりません。

領土問題があるという既成事実を作っている中国の思惑通りに進んでいます。

しかし、尖閣諸島は台湾省の領域である事が弱点であり、

日本から台湾と交渉するとされれば中国の中央政府は強く出れなくなる。

外交の世界では真っ向勝負では無く、したたかに弱みを突いていく事も必要という事です。

また、ウイグル問題が大きくなれば、中国は尖閣問題どころでは無いという事を追記します。

イスラム国の兵士の4割は外国人で構成されているといわれています。

かつてイスラム王朝が支配したエリアを再度取り戻したいという目標があり、

これは国家ではない国家が、アラブの春以降、増えてくる危険性をはらんでいます。

「慰安婦問題」は、日韓の問題と捉えられがちですが、

遠隔地ナショナリズムという一面を持ちます。

これは、渡米した韓国人や子孫たちが、祖国を思うがあまりにロビー活動を

展開してヒートアップしています。

しかしながら、根本的に彼らは遠隔地から政治に関与しその国の司法制度から

責を問われることは無い意味で無責任です。

しかも、戦時中の当時者が在米でいったい何人いる事でしょうか。

そのため、日本はアメリカでロビー活動を行う韓国人と韓国との双方との

バランスを取りながらの難しい対応に迫られていると言えます。

当のアメリカも遠隔地ナショナリズムに苦しめられました。

同盟国である英国、友好国であるアイルランドとの関係です。

IRAへのテロ資金を在米アイルランド人が紛争地へ送金するという図式がありました。
その他、カナダにはウクライナ人が約120万人住んでおり、

過去のウクライナの民族運動を後押しした歴史もあります。

過去2000年で日中は5回程大きな戦争をしていますが、

いずれも朝鮮半島の覇権が発端となっています。

また、日本と朝鮮が単独で戦った事は無く、日本の相手は中朝の連合軍でした。
朝鮮半島は、歴史的に長らく中国の属国であり、

韓国は中国の恐ろしさを知っているのです。

などなど、、、

本書には戦争や紛争にまつわるトピックが盛りだくさんです。

本書は朝日新聞問題などが報道される中で情報をいかに

収集して理解するかが最終章にまとめられています。

他のメディアでは得られないインテリジェンスの

世界、非常に興味深く読ませていただきました。

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