１００年に一度と言われるこの不況の中で、人材育成が見直されています。
「ヒト」「モノ」「カネ」「ジョウホウ」といわれる経営資源のうち、「ヒト」が最も重要なものであり、この不況を克服するのも「ヒト」以外にないからです。
人材育成の根幹は、教育制度を含んだ人事制度です。
人事制度というと、「評価される」「賃金が下げられる」という悪いイメージがあります。
しかし、評価制度は社員の目標、成果、能力、勤務態度を正しく評価することによって、賃金制度、昇給昇格制度に適正に反映させ、もって社員のヤル気を引き出し、会社の業績を向上させるシステムなのです。
人事制度は構築して終わりではなく、運用できて初めて意味があります。人事制度を有する会社でも、それが機能していない、つまり運用できていない会社がかなりあります。それは、多くはコンサル会社に丸投げした結果なのです。人事制度それ自体はすばらしいのですが、運用ができないのです。自社に適合した自社だけの人事制度でなければ運用ができません。
経営者でさえ理解できない人事制度では全く意味をなしません。社員にとって分かりやすく、簡単な人事制度でいいのです。やはり、経営者である社長が深く関わって初めて運用できる自社の人事制度ができるのです。
実を言えば、人事制度は既に経営者の頭の中にあります。それが目に見える形になっていないため、社員は、何をどのようにやれば、賃金が上がるのか、昇進昇格ができるのかが分からないだけなのです。
１日も早く、経営者の頭の中にあるものを、目に見える形にしましょう。