「ATEEZ」、米プロ野球LAドジャースの競技で始球...ユンホがマウンドに

グループ「ATEEZ」が去る20日(現地時間)、アメリカのプロ野球メジャーリーグロサンゼルス・ドジャースとニューヨーク・メッツの競技で始球を行った。 所属事務所KQエンターテインメントは「ATEEZ」のユンホ、ヨサン、ウヨン、ジョンホ4人のメンバーがアメリカロサンゼルスのドジャースタジアムで行われた競技に招待されたと21日明らかにした。 4人のメンバーの中でユンホがマウンドに上がり、始球を行った。ユンホは幼い頃から熱血な野球ファンとして知られている。「ATEEZ」は以降観覧席に移動し競技を観覧し応援した。競技場のスクリーンには「ATEEZ」を紹介する映像が流れ、観衆の歓声を引き出していた。

 

 

 

 

「MAMAMOO」ムンビョル、初ワールドツアーの台湾公演完売→追加オープン

 

グループ「MAMAMOO」メンバーのムンビョルが台湾公演を1日追加した。 ムンビョルは21日公式SNSに、初のワールドツアー「Moon Byul 1ST WORLD TOUR 'MUSEUM : an epic of starlit'」(以下「MUSEUM」)のポスターを掲載し、台湾公演の追加のニュースを知らせた。 4月7日に台北、5月4日に高雄で行われるムンビョルの台湾公演チケットは、発売開始と同時に約7000席が全席ソールドアウトしていた。今回、ムンビョルは現地ファンの熱い声援に応えるため公演を追加し、高雄での公演は5月4日と5日に開催されることになった。

 

英エコノミスト紙「韓国、高所得先進国10カ国のうち2番目にインフレ脱出」…日本は

英国の経済誌エコノミストは「世界の高所得先進国10カ国のうち、韓国は2番目にインフレーション(持続的な物価上昇現象)から抜け出すだろう」と分析した。エコノミストは3月27日付の「どの国が最後にインフレから抜け出すのか」という見出しの記事で「高所得10カ国のうち韓国は2番目にインフレ定着のレベルが低い」と評価した。 エコノミストは「コア・インフレ率」「単位労働費用」「インフレ拡大レベル」「期待物価上昇率」「グーグル検索状況」など5つの指標からインフレ定着点数を独自に算出した。インフレ定着点数が低いほど安定的な物価管理により物価高の状況から早期に抜け出せることを意味する。

 

 

 

 

 

製薬会社のHLBがボストン事務所を設立、世界進出や大手との協業狙う=韓国

製薬会社のHLBが、米国ボストンに現地事務所「ケンブリッジ・イノベーション・センター(CIC)」を開設したと発表した。  CICは、HLBと米国にある同社グループ会社による協業を強化すると同時に、同社グループ会社による海外での新薬技術開発や素材の発掘、海外企業との共同研究推進を支援する役割を担う。  特にHLBは今後、肝臓がんの新薬販売で流動性を確保した後、CICを通じて高い技術力を持つ米国のバイオ企業を買収したり、優れた企業と新たなネットワークを築くといった計画を持つ。

 

 

「ガザ地区病院中庭から密葬された遺体が少なくとも50体」

ガザ地区南部最大の都市ハーン・ユーニスにある大型病院の中庭から埋葬された遺体が数多く見つかったと21日(現地時間)、AFP通信が報じた。 メディアによると、ガザ地区民防衛局は20日からハーン・ユーニスのナセル病院団地内の中庭から密葬された遺体を少なくとも50体探し出したと発表した。

 

 

 

余談

 

 

 

大量殺人・・・だ

屋根を突き抜けた韓国食料品物価、OECD35カ国中3位

韓国の食料品物価上昇率が約2年で経済協力開発機構(OECD)の平均を超えた。 21日、OECDが集計した資料によると、2月の韓国の「食料品・非酒類飲料」物価上昇率は前年同月比6.95%で、OECDの平均値(5.32%)を上回った。

 

 

亜細亜大の中国人教授、一時帰国後に消息不明…当局が身柄拘束か

】亜細亜大の范雲濤教授が、昨年の中国への一時帰国後、消息不明になっていることが21日、わかった。

 

 

 

 

 

日中関係筋や、范氏を知る関係者が明らかにした。范氏は中国籍で、中国当局に身柄を拘束されている可能性がある。

 

 

 

 

 

関係筋によると、范氏は中国当局の聴取を受けたという情報がある。

 

 

 

 

 

亜細亜大のホームページによると、范氏は都市創造学部の所属で国際法学や政治学が専門。奈良時代に中国から日本に渡った高僧、鑑真にゆかりの中国各地を訪ねる日中の交流プロジェクトを企画していた。

 

 

 

神戸学院大の胡士雲教授も昨年夏の一時帰国後、消息不明になっている。

 

 

 

余談

 

 

 

中国は何がそんなに怖い??習さん

 

モーリーの警鐘。中国EC「Temu」「SHEIN」急拡大の裏にある不都合な現実とは?

事業展開も″やらかし″もハイスピードな「Temu」

 

 

 

すでに日本でも相当多くの人がウェブ広告などで目にしたことのある名前ではないかと思いますが、中国のEC企業「拼多多(ピンドゥオドゥオ)」が手がける「Temu(ティームー)」の勢いが止まりません。

 

 

 

Temuは2022年2月に事業を開始すると、同年9月には早くもアメリカ市場に進出。リリースから2年弱で50の国と地域で展開するなど、破竹のスピードで事業を拡大しています。

 

 

 

 

 

今年2月には全米で最も広告掲出料が高いといわれるアメリカンフットボールの祭典、スーパーボウル中継でコマーシャルを放映し、1000万ドル(約15億円)相当の無料ギフトを提供。また日本でも、4月6日に放送されたTBS『オールスター感謝祭』で、番組とTemuのコラボCMが放映されたことで話題になりました。

 

 

 

昨年1年間のTemuのマーケティング費用は30億ドル(約4500億円)と推定されており、そのうち約20億ドル(約3000億円)もの広告費を、フェイスブックやインスタグラムを運営するMeta社に支払ったとの報道もあります。

 

 

 

スローガンは「億万長者のように買い物をしよう」。大量生産・大量消費型ビジネスが世界的に問題視されている近年の風潮などどこ吹く風で、電化製品から日用雑貨まで多種多様な〝激安ウルトラファスト商品〟をそろえていることから、〝ステロイドを打ったAmazon〟とも称されています。