沖縄・雨
株式市場の乱高下の理由をつかむうえで手がかりとなるのが、先物の手口だ。東京証券取引所と大阪証券取引所がそれぞれＴＯＰＩＸ先物と日経平均先物について、大口売買の動向を発表しており、大量に先物を売り買いした証券会社名がわかる。公表される手口のなかでも市場関係者が注目しているのが、クレディ・スイス、カリヨン証券、ニューエッジといった欧州系の動向だ。
ただ、これらは証券会社が自己売買している部分はそう多くない。ヘッジファンドなどの「投機筋」が、彼らを通じて売買を行っているといわれている。つまり、欧州系の手口を見ることで、その先にいると目されるヘッジファンドの動向を推測できるわけだ。
実際、５月２７日の上昇相場ではクレディ・スイスとカリヨンの２社で８７４９枚の買い越しだったのに対して、反落した２８日は９２０８枚の売り越しだった。市場関係者によると１万枚近くの売り買いは、「マーケットに“破壊的”な影響力」をもたらすという。
一方、債券の金利上昇も先物市場が舞台だった。同市場は４月２５日、新発１０年物国債利回りが前日比０．１６５％高の１．６４５％に上昇。債券先物は売り込まれ、過去最大の下げ幅を記録した。東証は今年１月に導入したサーキットブレーカーを発動して、売買を１５分間中断することを余儀なくされた。
このときの売りを主導したのもヘッジファンドといわれる。金融不安により資金繰りが厳しくなったヘッジファンドの先物市場でのポジション（持ち高）解消をきっかけに、売りが売りを呼び、先物売りが現物債に波及したというのだ。
このように先物市場の動向まで見なければ、現在は市場の動きがつかめなくなっているのだ。
今日も皆様に福がいきますように。
