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マーケター・たにくんのブログ

マーケティング小言。

色々な企業のマーケティングをお手伝いすることを本業としていますが、

クライアントの方とお話していると、よく感じることがあります。

ほとんどの人にとって「仕事」=「課題の解決」だと思います。どんな業種であれ。

普段、何気なく、「今の課題は○○だ」、だとか、

「その課題を解決するために・・・」 とか、会話している人が多いと思いますが、

「漠然とし過ぎているな」と感じることが多々あります。

たとえば、

「ブランドAの売上が下がっていることが課題だ」

というのは、漠然な課題の典型です。

ブランドAの売上を上げるために何をすればいいか、全然匂い立ってきません。

では、タイトルの通り、分解してみましょう。


例えば、「売上」は、「購入した人数」と「購入した一人当りの購入金額」に分解できます。

仮に、「購入した人数」は減っておらず、「購入した一人当りの購入金額」が減っているとします。

すると、ユーザーが居なくなってしまったわけではなく、

一人当りの金額が減ってしまったことが課題だということになります。

さらに、「購入した一人当りの購入金額」は、「購入した一人当りの購入個数」と「単価」に分解されます。

仮に、「購入した一人当りの購入個数」は減っておらず、「単価」が下落しているとします。

すると実は、ブランドAの売上が落ちているのは、顧客が離れてしまったわけではなく、

ただ単価の下落によるものだということが分かります。


このように要因分解を繰り返していくと、どんどん本質に近い課題に迫っていくことができ、

解決のための具体的な仮説も立てられるようになります。

実際には、価格下落の実態も、どこのエリアで、どの製品ラインで落ちているのか、

など更なる分解をしていくことも出来るわけです。


これは非常に分かりやすい事例で書きましたが、

様々な場面でかなり使える考え方です。

特に、何が数字(売上、経費、時間、工数、在庫、欠品率、不良品発生率など)に変化がある場合には、

たいてい、何かしら要因分解できることがほとんどです。



トヨタの何故を5回繰り返せ、というのがありますが、

これと組み合わせると、強力な武器です。

データで分解できるうちは、分解して、分解して、をオススメします。

これ以上分解出来なくなったところで、何故?を繰り返すのです。

こうやって課題の本質が見えると、仕事の質もスピードも、向上しますよ。


トヨタ方式から生まれた生き残るスタートアップのマネジメント手法

リーン・スタートアップ  ―ムダのない起業プロセスでイノベーションを生みだす



総務省から人口統計の発表がされました。

定住外国人を含む総人口は1億2779万9千人で、前年差 25万9千人減。

この25万9千人は、実はなんと、水戸市の人口よりも多い計算になります。

毎年水戸市の人口が減っていくと考えると、ものすごいことに感じますね。

人口
(国立社会保障・人口問題研究所 発表データより作成)

いよいよこれからは、人口がどんどん減っていく社会となるわけです。


さて、

人口がどんどん増えていたこれまでの時代と、人口が減っていくこれからの時代。

私は、「生きる戦略」がまるで違ってくると思います。

普段から何となく考えていることですが、改めてまとめてみたいと思います。


人口がどんどん増えていた時代は、人口に連れて経済も発展します。

この時代の有効な戦略は、「いい会社に所属すること」だったと思います。

この時代は、社会全体が上り調子です。

そうなれば、ほとんどの会社が、右肩上がりになります。

すると、その会社に属し、ぶら下がっていれば(言い方は悪いですが)、

自らの収入を増やしていくこともできます。

会社の中で地位を獲得できれば、かなり良い暮らしもできるでしょう。

実際、今定年を迎えようとしている世代の、大卒初任給は2万5千円くらいなのです。(1965年頃)

月給2万5千円が、年収1000万円になったりするのです。


一方、これからは人口がどんどん減っていく時代です。

この時代の賢い戦略は、「会社に頼らず、自分自身のビジネスを持つ」ことだと思っています。

人口という、あたま数が減っていくわけですから、経済が右肩上がりになることはまずありません。

社会全体が、下り調子、下りのエスカレーターなのです。

下りのエスカレーター(社会、会社)にただただ乗っていれば、

当然、自分も下っていくことになります。

同じ会社にいて、年収が100倍になることなど、まずあり得ないのです。

ましてや、今皆さんが勤めている会社が存続することだって全く不確かなのですから。

事実、京都大学の瀧本哲史氏は、「僕は君たちに武器を配りたい」の中で、

1971年当時、就職人気企業ランキングTOP10のうち、

2社が一度は潰れ(日本航空、ダイエー)、

3社が経営が青息吐息(日本交通公社、朝日新聞、近畿日本ツーリスト)の状態にある、と述べています。

この時代においては、会社へ「所属すること」自体は意味を持たず、

どこでも生きていけるスキルを身につけたり、

例え小さくても自分のビジネスを持って、収入の基盤を築いていくことが、

賢いこの時代の生き方になってくるのではないかと、感じています。


自分のビジネスを持つことについても、

インターネットやソーシャルメディアの普及によって、

ハードルがどんどん下がっていると思います。

自分のビジネスを始めてみたい、会社でも新規事業に関わる、という方には、

今話題の「リーン・スタートアップ」がオススメです。
(と言いつつ私も読み途中ですが・・・)

リーン・スタートアップ  ―ムダのない起業プロセスでイノベーションを生みだす


僕は君たちに武器を配りたい



エステティシャンの友人と話していて、面白いことを感じたので共有。

エステに来る人って、どんな人だと思いますか?


タイトルに答えを書いてしまったようなものなので、

あまりもったいぶることはしませんが、

皆さんの身の回りで、エステに行っている人を思い浮かべてください。

さて、その人は、太っているでしょうか?

むしろ、普通の人より痩せていませんか?

私の周りにも、エステに行く女性が何人かいますが、考えてみると、

たいがいスリムで、とてもエステが必要そうには思えない人ばかりです。

(お世辞じゃなく)「スタイルいいじゃん」と褒めると、「いや、1キロ太ったの」とか言うタイプ。


1キロなんて1日で変動するって・・・

これって何故でしょうか。誤解を恐れずにいうと、

太っている人→意識が低い→エステ行かない
痩せている人→意識が高い→エステへ行く

という図式が一部成り立っているのだと思います。

太っている人の中には、自分の体型に対する美意識が低かったり、自己管理能力が無い、という方がいるかと思います。

(むろん、太った状態の裸を誰かにさらすのが恥ずかしくて、という方もいると思いますが)

もしそういう方なら、エステに行く確率は高いでしょうか?

逆に、痩せている人の中には、もともと自分に厳しく、美意識も高い人がいるでしょう。

そういう方のほうが、エステに行く確率は高そうではないですか?



マーケティングの仕事をしているとよく、「未充足ニーズ」という言葉を使います。

未充足ニーズとは、文字通り、「満たされていないニーズ(欲求)」のことです。

ニーズはあるけど満たされていない、だからそこにチャンスがある、という考え方です。

でも私は、ここに大きな落とし穴があるように思います。

大事なのは、「満たされていない」ことではなく、「満たしたい」向上心があるかどうかです。

病気で入院している暗い人と、バリバリ忙しく働いてるビジネスマン。
元気の出るサプリメントを勧めたら買いそうなのはどちらでしょうか?

髪の毛パサパサの女性と、髪の毛サラサラの女性。
髪の毛がつやつやになるシャンプーを勧めたら買いそうなのはどちらでしょうか?


もしあなたがビジネスマンなら、あなたが担当している商品は、どんなニーズを満たすものですか?

そして、そのニーズを持ったターゲットはどんな人ですか?

上記を参考に、ぜひ一度考えてみてください。

地頭力を鍛える 問題解決に活かす「フェルミ推定」



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