医療コンサルティングの高野聖義です。
医療機関では、経費削減が重要になります。
当たり前のようですが、どの経費をどれくらい下げるのかということは絶えず議論になります。
産業構造として、人がサービスを有料で提供することから、医療機関はサービス業的な
意味合いが強くなります。
人がサービスを提供するということは、もっとも経費構成比の高いものは、人件費になります。
そのため、経費削減イコール人件費削減であると考えている方も多くおります。
人件費は、来院する患者数が増加すれば、施術する手術の内容が複雑になれば、手術する件数が増えれば、増大していきます。
この増大に対して、十分な人件費を投下しているのかということが判断材料になると思いますが、
雇用される側からすれば、満足な賃金が支払われているとは言い難いと思います。
給与は、どんなにもらっても満足はしませんので、労使関係の中ではお互いに満足できるような状態にはなりにいくいと言えます。
そのため、人件費に手を付けるのは、十分な配慮が必要です。
人ですので、給与が下がったらやる気は落ちます。結果として、業務の品質は下がるという悪循環も生まれてしまいます。
他の経費を考えてみましょう。
構成比の高いものとして、医薬品等の仕入、家賃、水道光熱費というようなものが考えられます。これら一つ一つのものを、いかに削減できるかは、経営者としての義務となると言えます。
保険による医療収入は、公的な意味合いが強くなります。
その中で多少なりとも、経費削減するのは、社会貢献にもつながります。
経費削減をどのようにとらえるのか、真剣に考える時代となってきていると言えます。
株式会社医療コンサルティング