眼科医院の増患対策 | 経営コンサルティング《ここだけの話》高野聖義

経営コンサルティング《ここだけの話》高野聖義

経営コンサルタントが語るビジネス情報。医療機関の医療コンサルティングにまつわる「ここだけの話」や、最新ビジネス事例について解説。

医療コンサルタントの高野聖義です。

今回の記事はメールマガジンの中でご紹介している内容です。

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  タイトル「眼科医院のための経営力アップ事例!」
  2008/5/10 第3号

~マーケティング力とマネジメント力をアップさせる!!~

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 皆様、お久しぶりです。

 船井総合研究所メディカルチームの高野聖義です。

 眼科医院向けメールマガジンの第3号を発行させていただきます。
 診療報酬の改定に伴うレセプト申請の時期ですが、無事提出はさ
  れましたでしょうか?

 今回の改正では、眼科領域において大きな変更点はコンタクト診
 療に係る部門であったと思いますが、お付き合い先のお話の中で
 は、30%を超えるというケースも少なく、衝撃が走るというよ
 うなレベルではなかったようです。

 今後は、後期高齢者保険を中心とした医療全体の流れを政治的な
 要素を含みながら見ていく必要があると思います。


 それでは、そろそろ今日の経営活性化手法をお伝えしたいと思い
 ます。

 
◆◆◆眼科医院の増患対策 マーケティング力を高める◆◆◆

 眼科医院の成長過程として、開業から5年間というところが大き
 な節目になると思います。
 
 通常、開業3年間は患者数が伸び続けます。しかし、4年目を迎
 えるとその後も成長し続ける医院と、そうでない医院に分かれて
 いきます。

 3年間は競合医院数や周辺人口の状況に大きく左右されますので、
 この段階で増患が見込めないようなケースは移転を検討しながら、
 経営を行なう必要があります。

 コンサルティングを行なう際も、ある程度長期的な患者数、レセ
 プト枚数の推移、そして診療圏の状況を調査します。開業時のマ
 ーケット分析ですと、やはり現状合わないようなケースも見られ
 るため、この調査は重要です。
 診療圏内の年配の方の人口などは、眼科医院経営に大きな影響を
 与えます。

 3年間でいかにカルテ枚数を確保できるかというのが、その後に
 も響くのですが、それは各医院の診療圏などを見た上でアドバイ
 スを行なっていくのです。

 当然、開業3年を過ぎた医院のアドバイスも行なうのですが、古
 くから眼科を経営されている医院ほど、何もしていないというの
 が事実なのです。

 近年開業されている医院は、綿密なマーケティングプランを立て、
 院長先生も患者数を確保することに奔放します。意識をしている
 間は、患者数も増えていくのですが、安定し始めると患者数は減
 少していくのです。

 私達が一つの指標としているのが、新規カルテ枚数の割合です。

 全レセプト枚数に対して、新規カルテ枚数の割合が10%を切る
 ような状況になると、一気に経営は怪しくなります。

 10~12%前後新規カルテ枚数がないと、その6ヶ月後のレセ
 プト枚数は減り始めるのです。

 これは、医院形態でも変わりますが、一つの目安としてください。
 予約制の導入により、新患が増やせないというような状況が続く
 と、10%という数字も怪しくなるのです。

 当然、4月5月の患者数が増加する時期は、10%を越えていく
 と思いますが、それ以外の月にどれくらい確保できているかを定
 期的に把握する必要があるのです。

 増患対策は、小さな取り組みで構いません。

 まずは、この数字を把握していただきたいと思います。

 
◆◆◆院内組織強化セミナー CDのご紹介◆◆◆

  いろいろな眼科医院の院長先生とお話しさせていただくと、大
 きな悩みを抱えている先生が多くいらっしゃることに驚きます。
  スタッフ育成や組織作りなどの院内組織を作るマネジメント領
 域は、一朝一夕で身に付くものではありません。しかし、院内の
 組織を作り上げることなくしては、医院の発展が難しいのです。
 

  セミナーCDでは、院内組織を強化するために必要な、

   1.人事戦略

   2.オペレーション戦略

   3.投資戦略

  に絞ってお話しいたします。

  コンサルティングの現場では、いかに院内の組織を強化し、院
 長先生を中心とした医療に専念できる環境を作るかがポイントと
 なります。
  成長する可能性の高いスタッフをいかに採用し、教育し、評価
 していくのか、そのプロセスや院内での仕組み化という点につい
 て、実例に基づいたお話をいたします。

  是非、CDをご購入していただき、医院組織強化を成し遂げて
 いただきたいと思います。

  詳しくは、当メルマガ発行者のページまで→
   
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発行責任者 高野昌則 
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