特定非営利活動法人日本マリン倶楽部 | 日本マリン倶楽部

日本マリン倶楽部

-Nippon Marine Club-

当法人の概要について



川崎市整理:No. 305

神奈川県:No. 2881

法人名:特定非営利活動法人日本マリン倶楽部

代表者氏名:高松 大

主たる事務所の所在地:川崎市多摩区菅5丁目10番45号アイランドA101

従たる事務所の所在地:なし

電話番号:044-742-9050

定款に記載された目的:

この法人は、あらゆる人々に対して、船と海に関する調査研究に基づく情報及び知識の提供並びにその知識の啓発・普及事業を行い、もって船舶・海洋文化の発展、向上に寄与することを目的とする。


設立登記年月日:2010年7月13日

認証年月日:2010年7月1日

決算月:12月


当倶楽部の定款はコチラ


個人情報保護方針(プライバシーポリシー)


公式Webサイト:http://www.marine.or.jp/



日本マリン倶楽部について


 海に囲まれたわが国は古くから海上交通が盛んであったこともあり、海上運送等の海洋産業はわが国の経済や国民の生活を支える上で大きな役割を担ってきた。また、昨今は水上オートバイやダイビング等の船舶・海洋レジャーへの関心が高まり、海洋観光に対する取り組みも活発になりつつあります。

 わが国の貿易における外航海運の役割を見ると、重量ベースでは約99%を、金額ベースでも約7割に上る輸送量を担っている。内航海運においても、国内の鉄鋼・石油・セメント等の約8割を輸送しており、船舶による海上輸送はまさにわが国の経済の根幹にかかわる部分を支えています。

 一方、船舶・海洋レジャーについても、平成17年度における日本の小型船舶は約35万隻、小型船舶操縦免許証の受有者は約303万人であり、今や国民的レジャーの一つとなっています。
 また、全国各地に「海の駅」の設置が続いており、地域活性化の拠点として活用されていることから、船舶・海洋レジャーの広まりは今後も増すものと思われます。

 しかし、このような状況の中で、船舶と海洋に関する情報・知識のより一層の普及が求められているにもかかわらず、わが国においてはこのような普及活動を実施している団体は非常に少なく、海洋産業を維持し、船舶・海洋レジャーの広まりに対応する体制があまり整っていません。

よって、ここに我々有志は「日本マリン倶楽部」を設立し、非営利団体として、船と海に関する調査研究に基づく情報及び知識の提供並びにその知識の啓蒙・普及事業を行い、あわせて、船舶・海洋レジャー及びスポーツの振興、船舶・海洋をテーマにした交流活動、船舶・海洋に関する講習等を行い、もって船舶・海洋文化の発展、向上に寄与しようとするものであります。

 このような役割の一端を担うべく、海事分野の普及を目的として、海事代理士をはじめとする「海の専門家」を中心に「日本マリン倶楽部」を設立いたしました。平成20年2月から無料相談会を中心とした活動を開始しております。


 通称「日マリ(にちまり)」を今後ともご哀願のほど、お願い申し上げます。
 また、皆様のご支援をお願い申し上げます。



 平成20年9月


日本マリン倶楽部代表 高松 大