日系企業は撤収の決断を
中国の消費に暗雲か 大型小売店が相次ぎ閉店
中国でデパートや家電量販店など小売店の閉店が相次いでいる。景気の本格回復が遅れて消費者の購買意欲が低下し、小売店同士の競争が激化しているためだ。習近平指導部は内需拡大を含む経済成長を目指すが、消費に火が付くかは未知数だ。
中国最大の経済都市、上海市中心部にある繁華街。地下鉄駅直結の一等地に店を構えた老舗百貨店が最近、突然閉店した。業績低迷が原因とみられる。中国メディアによると、近くのドイツ系家電量販店「メディア・マルクト」も中国事業から撤退する方針だ。
大手家電量販チェーン、蘇寧電器は２０１２年、１００以上の店舗を閉じた。日本の大手スーパー、イトーヨーカ堂と中国企業の合弁会社も、北京に２店舗ある食品スーパーのうち１店舗を今年１月に閉じ、ほかにも中国系や外資系スーパーの閉店が伝えられている。（共同）
産経ニュースより
このように伝えられています。支那の経済も完全に失速ですね。以前、レアアースの輸出制限で、わが国は辛酸をなめました。わが国の企業は、レアアースのリサイクルやレアアースを節約する技術を開発して乗り切りました。 今、支那のレアアース関連企業は、軒並み閑古鳥が鳴いております。
今回の経済失速で、日系企業も撤収を決断する時期が来ていると思います。今こそ新天地を求めて、新しい道を探す時ではないでしょうか。
さようなら支那、教える、与えるものは何もありません。
脱支那
元・サッカー日本代表監督の岡田監督も
中国サッカーチームで監督をしています。。
すみやかに撤収して欲しいですね。