ＷＢＣの合間に、めんどくさいと思われるような話を書いておきます。興味ない方はスルーでお願いします。
ツイッターでジオさんという方が語っていたことを載せていきます。最近読んでいてかなり面白いと思っていたので、参考にしようかと思って載せてみます。
なぜ韓国などが反日思想なのかということについてです。
↑、過去記事ですが、自分も基本的に上記のようなジオさんとほぼ同じ意見です。そしてその流れで、ウクライナ戦争なども同じ理由で起こされているということですね。
韓国の問題などは現状の韓国が良い国だ、とかいう話ではなくて、そういう感情論を抜きにして、今のような状況になった、前段階を考えると、以上のような意見も当然出るのだと思いますね。
↑、最近起きた鶏舎の火災について。不自然に連続して起こっています。何者かが意図的に起こしているということ。時系列を追えば、「おかしい」と分かることにも関わらず、マスコミは一切疑問を挟んでいません。
このジオさんにウクライナ問題の専門家ともいわれる、東野篤子筑波大教授（テレビ出演が多い方です）が、ツイッター上で若干の絡みをみせ、ちょっとだけやり合いがありました。個人的にはジオさん同様、自分もテレビに出ている「専門家」と呼ばれる人の多くは、ほとんど信用していません。というより、信用できなくなりました。
ウクライナ問題については、ツイッターでも無料記事を公開している田中宇さんの方が、ずっとしっかりした内容の論文を書いています。この人の論文を読んでいると、かなり初期の段階から燃料費の高騰や、国際的な分裂の方向性の意味を理解できたはずなんですが、テレビに出ていたこれらの専門家の意見は一体どうだったでしょう？
例えば燃料費の問題なども、早くから知っていれば対応が違うものです。
中村逸郎教授などは２０２２年６月までに、プーチンは９９パーセント辞任するなどといっていましたが・・・。正直いっていることが、もう無茶苦茶です。でも専門家と呼ばれていますね。
こういう人たちに比べると、田中宇さんの論評などは間違いなどもありつつも、ずっと正確だと思わせます。しかしこういう人は表に出れないんですね。そういう世の中の仕組みになっているんですよね。
米国のシリコンバレーバンクの倒産がありました。D・トランプ氏はこれは世界恐慌の入り口になると警告しているようです。
シリコンバレーバンクは、利回りの少ない米国債権を大量に保有していたようで、近ごろのＦＲＢによって金利が上がり、保有債権の価値が下がったということ。
そしてそのシリコンバレーバンクは中国のハイテク企業や、米国の気候変動関連企業に投資していたという話も出ています（つまりこの銀行の倒産だけで問題は解決しないかも？というようなことらしいです）。銀行自体の連鎖倒産も始まっているようです。
そしてこの顧客を救済するとバイデン大統領は発表。これをD・トランプ氏は１９２９年の世界恐慌を止められなかったフーバー大統領になぞらえています。
現状では何が起こっているかはまだはっきりしませんが、一部で世界恐慌の入り口になるのでは？という話が出始めています。このことをいい出したのは、当のD・トランプ氏です。
米国ドルが基軸の資本主義経済の崩壊については、これまでに何度か語られてきました。サブプライムローンの問題で破綻したリーマンショック、あるいは結局破綻しませんでしたが、ドイツ銀行の不良債権の問題など。
資本主義が行き詰っていて、起こるだろうといわれている世界恐慌です。しかし・・・どうなんでしょうか？今米国で何が起こっているか、ちょっと分からないですね。
ロシアは既に国営化した中央銀行で、ルーブルを一部金に担保させています。そしてコモディティの高い社会の構築に向かっているように思えます。ここにインドや中国、ブラジルなどの国々が追随していく気配があります。いわゆるＢＲＩＣＳ諸国ですが、これらはお金はなくとも資源がある国です。つまり非常に現実的な国々です。
それに比べれば西側諸国は何の担保もない「紙幣」が、異常に万能になりすぎた社会です。この「紙幣」の価値が暴落すれば西側諸国の多くは現実的な食糧問題や、エネルギー問題が誘発され、国家としての力を失うところが増えます。そして「お金が全て」という価値観の変革を迫られます。特に資源のない日本は、問題が大きくなる恐れがあります。
米国寄りの西側諸国と、ロシア寄りになるかも知れないブリックス諸国は逆の政策を取り始めています(ブリックス内で仲の悪い国もありますが・・・)。世界恐慌が起これば、当然のように西側諸国とブリックス諸国の逆転現象が起こるでしょう。これが一部で、ロシアが戦争を始めたタイミングとも合うといわれている所以です。
さて、この問題に対する、藤原直哉氏の解説は面白かったですが、どうなんでしょうかね。
↑、D・トランプは非常にはっきりとＤＳ（ディープ・ステート）といっています。
↑、D・トランプの政策というのは「アメリカ・ファースト」です。これは世界に覇権を強要する米国主義ではなく、世界から軍隊を米国に呼び戻し、米国のみのことに集中するという「アメリカ・ファースト」です。こうなると米国のＮＡＴＯ離脱もありうるかもしれないですね。
西側の力の源である、信用創造は国際金融のものです。そして多くの銀行が破綻すれば、これに止めを刺す可能性があると、藤原氏は指摘しています。
数年前からいわれていますが、既に米国はバイデンを支持する既存の支持者と、新たな共和制の国づくりを目指すトランプ支持の勢力に２分されているといわれています。
仮に何らかの形でD・トランプ氏が再び大統領になると、国際金融寄りの日本は梯子を外されることになるんですが、今の政治家は分かっているんでしょうかね？
まあしかし、「世界恐慌」については、まだはっきりしないので、様子見で注視していかなければいけないですかね・・・。
大真面目に書きますが、我々庶民としては、手元には銀行預金ではなく、いくらかの現金と、できれば食料やエネルギーの貯蓄はしておいた方が良いと思います。当然何も起こらない可能性もありますが、数年前に比べて、急激に変革が起こる可能性が高くなっているのは確かだと思います。
一応の備えということでね。いつも同じことを書くんですが、自衛が必要になってきていると思いますよ。