【資産形成に対する考え方】

<<<はじめに>>>

先日都内でマンションを購入いたしました。

賛否両論あるのは承知しておりますが、私たち夫婦は資産形成する上で「都心に不動産を持つこと」が一つの手段として良いのではないかと判断し、購入することを決めました。

決して賃貸=マイナスとは思っておりません。

様々な方法で資産形成ができるからこそ、周りに流されず、よく吟味した上で不動産を購入するかどうか判断していただければと思います。

それでは、私たち夫婦の資産形成に対する考えとマンション購入までの流れについて共有させていただきます。

ぜひ参考にしていただければと思います。

<<<1.短期・中期・長期で資産目標を決める>>>

→20代〜60代までの各年代でどれほど収入・貯金・資産形成したいか目標を定め、それに対してどのような行動が必要か明確にする。

(支出の管理方法や金融商品への投資検討、収入アップに向けた転職活動や副業など資産形成に向けた最善の手を考える)

<<<私たち夫婦の場合>>>

→収入に関しては世帯年収=「年齢×1000万円」以上は確保することを意識しています。

30代ならば3000万円以上といった感じです。

→最終的な目標として貯金・資産形成については野村総合研究所が発表している純金融資産保有額の階層別で「超富裕層」に60歳までになることを目標としております。

→初歩的なところですが細かく家計簿をつけています。加えて定期的に固定費を見直しております。(ブログにて家計簿を共有させていただいておりますが、毎月の貯蓄目標額/100万円以上は達成しております)

→「不動産」のみで資産形成するのはリスクと考えているため、並行してNISAや確定拠出年金を行っています。来年から始まる新NISAでは夫婦共に月30万円ずつお金を回して行く予定です=最速の5年で満額1800万円ずつ入れます。

→私たち夫婦は共にパイロットという仕事にやり甲斐を感じているため転職は考えておりません。従って、投資だけでなく副業にも力を入れております。

<<<2.資産形成をする上で何が最良かの選択肢か考える>>>

→金融商品や不動産、預貯金など資産形成をする方法は様々です。

人それぞれの属性によって取るべき手段は確実に変わってきます。

例えば、上述した通り賃貸がマイナスとは決して思っておりません。

理由としては会社から家賃補助が出る場合や賃料が給与から天引きされる場合などは賃貸の方がお得な可能性が高いです。

細かく計算すれば分かることですが、賃貸と購入を比較したとき、損益分岐点は必ずあります。

その損益分岐点はきちんと把握した上で賃貸か購入か判断されることをオススメいたします。

重ねてになりますがお勤め先の福利厚生については詳細にお調べいただければと思います！！

<<<私たち夫婦の場合>>>

→私たちの会社は扶養家族がいないと家賃補助が出ません。つまり、2人とも働いておりますので子供がいないと家賃補助が出ないという仕組みなのです。そこで夫婦で話し合い、賃貸に住んだ場合と購入した場合の費用を概算した結果、確率論的に家を購入した方が資産形成につながるという結論に至りました。

<<<3.希望条件について>>>

→希望条件について優先順位を付けていきます。私(夫)、個人の意見ですが都内に住むのであれば「車」は必要ない考えております。資金に余裕があれば購入してもよいと思いますが、基本的にはカーシェアなどで十二分に賄えると思っております。

また、「予算」はネット記事などに年収の7倍〜10倍まで可能、と言った文言を目にしますが車の有無やその他の借入状況に異なるため個人、個人正確な判断が必要となります。実際の手取り額から月々のローン支払額を差し引きし、詳細に計算することを強くオススメします。

<<<私たち夫婦の場合>>>

→希望条件は以下の通りです。

【エリア】

>>>千代田区、港区、中央区、渋谷区

>>>ハザードマップで色が付かない

【予算】

>>>来年から始まる新NISAに夫婦共に30万円ずつお金を回せる価格

>>>年収の6倍は絶対に超えない

【築年数】

>>>新築or中古10年以内

【広さ】

>>>70㎡以上

>>>購入した家具が入るかどうか

【間取り】

>>>2LDKもしくは3LDK

【交通】

>>>最寄り駅まで徒歩7分以内

>>>複数路線使用可能

【規模】

>>>総戸数200戸以上の大規模

【その他】

>>>徒歩圏内で大規模再開発が控えている

>>>財閥系デベロッパー

>>>近隣に緑が享受できる公園などがある

>>>徒歩圏内にスーパーがあること

>>>万が一、市況が崩れても住んでいたいと思える住環境

以上のように不動産購入は資産形成する上で一つの手段にしか過ぎません。(住宅は住むものであるという前提ありきのお話です)

全ての制度や方法を考慮した上で不動産購入が得策だという結論に至るのであれば少しでも資産性の高い物件購入を目指すべきです。