・・・今から思えば、風に吹かれてたなびく「髪や衣服」に惹かれていたような気がします。生まれてはじめて油絵スケッチした大和川の「土手」、心地よい風が吹いていた？かもしれません。そして、どうしても忘れられない作品があります。大学の終わりごろだったか、50号ぐらいのキャンバスに描きかけていた風に吹かれている親子の絵です。めったに描かないメルヘン風の作品、いつかは完成させようと思いつつ、そのまま行方不明となりました。今回、イメージだけをスケッチして残しておくことにしました。と書きましたが、なかなか記憶をよみがえらせることができなくて、参考になりそうな画像などを集めつつ、ＰＣで描いてからパネルに描き始めました。
・・・以前の風関連の作品も紹介しておきます。
・・・たしか、こういうイメージだったのです。
・・・ＰＣでラフスケッチをして、
・・・まだ完成してませんが、まあまあイメージが蘇ってきました。
・・・ピンストライプの「MACKブラシ」も練習始めました。なかなか難しいのですが、とても気持ち良い筆触です。
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《NEWS》2020.4.7日本経済新聞より
7都府県の学校再開11%・全国62%、教育格差懸念も
文部科学省は7日、新型コロナウイルス感染拡大防止のため3月から休校していた学校の新学期対応の調査結果を公表した。政府が緊急事態宣言の対象とした東京や大阪など7都府県の公立の幼稚園や小中高校のうち「予定通り再開」と回答したのは11%にとどまった。全国では62%で、7都府県以外は85%だった。6日時点の回答をとりまとめた。東京都は63の自治体のうち、島しょ部を除く56の自治体がすでに5月の大型連休明けまでの休校延長を決めていた。政府による緊急事態宣言の準備を受け、都教育委員会は同日付で島しょ部も含めて休校を要請した。緊急事態宣言を踏まえ、文科省は各自治体が休校を判断する指針を改定し、宣言の対象地域で首長から要請があった場合、原則従うよう求めた。同省は「感染拡大への危機感から、7都府県に近接する自治体でも休校が増える可能性がある」とする一方、期間中は一律に休校するのではなく、感染防止策を十分に検討した上で登校日を設けるなどの対応も求めた。各地域による対応の違いは、教育格差を生むとの懸念も上がっている。ある都立高校からは「大学受験に向けた学習レベルに差が出てしまうという生徒からの不安の声がある」との相談が文科省に寄せられた。小学校や中学校でも同様の不安が広がっているという。このため、同省は7日に閣議決定した緊急経済対策で、小中学生が学校での授業と同様に家庭で学習できるよう遠隔授業の環境整備に2292億円を計上。2023年度までに小中学生に1人1台の通信端末を整備する計画を20年度までに前倒しするほか、高速通信環境が整っていない世帯にルーターを貸し出す。7日の調査結果によると、開講を延期する大学や高等専門学校が約8割に上り、遠隔授業の実施を決定したか、検討している学校は約84%に上った。緊急経済対策では大学・高専向けの遠隔授業支援策にも27億円を計上した。
※ＮＨＫより
●新型コロナウイルスの感染拡大を受けて大手予備校や塾では、オンラインでの授業を強化する対応を進めています。このうち「駿台予備学校」は、首都圏や近畿地方などで８日から４週間余りにわたって授業を中止し、休校にする一方で、個別指導が受けられるオンラインのシステムを活用するとしています。「河合塾」は、首都圏と近畿地方、それに福岡県では、ふだん行っている対面での授業を中止し、代わりに来週15日から３週間、パソコンやタブレットを使ったオンライン授業を行うということです。「東進ハイスクール」と「東進衛星予備校」では、緊急事態宣言が出された７都府県では校舎を使わず、自宅でのオンライン授業だけにするということです。また、受講生でない高校生にも、一部のオンライン授業を無料で公開する取り組みを始める予定だということです。大阪府内と奈良県内で学習塾を展開する「類塾」では、保護者の意見を聞いたうえでオンラインでの授業の実施などを検討するとしています。
●大阪などを対象に「緊急事態宣言」が出されたことを受けて、大阪府は７日、新型コロナウイルスの対策本部会議を開き、府民に対し来月６日までの期間、生活の維持に必要な場合を除いて外出を控えることを要請し、特に、夜の繁華街への外出は強く自粛を求めることを決めました。一方、府内の施設については、現段階では、使用制限などの要請は行わず、外出の自粛要請の効果を見極めたうえで、対応を検討するとしています。大阪や兵庫など７つの都府県を対象に「緊急事態宣言」が出されたことを受けて、大阪府は７日夕方、新型コロナウイルスの対策本部会議を開き、宣言に伴う具体的な措置を決定しました。この中では、さらなる感染拡大を防ぐため、府民に対し、来月６日までの期間、通院や通勤、それに食品の購入など、生活の維持に必要な場合を除き、外出を自粛するよう要請することを決めました。特に、密閉、密集、密接の「３つの密」が濃厚に重なる夜の繁華街への外出は控えるよう強く求めるとしています。生活の維持に必要な外出について、大阪府は、▽食料品、日用品、医薬品などの生活必需品の買い出し、▽医療機関への通院、▽健康の維持に必要な散歩や運動それに、▽銀行や役所などの利用としています。また、▽職場への出勤については生活の維持に必要な外出としていますが、在宅勤務や時差出勤などの取り組みを強く要請しています。また、生活の維持に必要なものを除くすべてのイベントについて、規模や屋内外を問わず、自粛するよう主催者に要請するとしています。一方、府内の施設については、現段階では、法律に基づく使用制限などの要請は行わず、府民への外出の自粛要請の効果を見極めたうえで、対応を検討するとしています。このほか、「緊急事態宣言」を受けて、府民からの相談に電話で応じる専用の窓口を設置することを決めました。電話相談の受け付けは、原則、平日の午前９時から午後６時までで、電話番号は、０６ー４３９７−３２９９です。
【使用制限など検討する施設】外出の自粛要請の効果を見極めたうえで、今後、使用制限などの要請を検討する施設について★大阪府は以下のとおり、例示しています。
▼幼稚園▼小中学校▼高校▼特別支援学校▼大学▼学習塾▼劇場▼映画館▼運動施設▼遊興施設、それに▼キャバレーやバー、カラオケ店、パチンコ店などの娯楽施設などです。これらの施設について吉村知事は「あくまで例示だ」としたうえで外出の自粛要請の効果が現れる４月下旬の状況を踏まえて、使用制限などの要請が必要かどうか施設ごとに慎重に判断したいとしています。一方、▼医療施設▼食料品店▼交通機関▼銀行▼工場▼飲食店▼保育所▼高齢者施設▼障害者施設など生活の維持に必要な施設については、使用制限の対象とせず、法律に基づいて適切な感染防止策を講じるよう協力を要請するとしています。
・・・まだまだ「ころな・こまる・こもる」は続きます。