「マンション防災の新常識」と、トイレ問題

これまでの記事はやや戸建て住宅に偏っていた感じなので、最近「マンション防災の新常識」(釜石徹、2020)　を読み直しました。

氏はマンション防災士を自称し、マンションの防災に詳しいそうです。読んでみるとほとんどの事が納得できる内容でした。そのサワリを紹介すると、

＊東京湾北部地震などでは1週間以上の停電を覚悟すること ➡ 湾岸の火力発電所12基はほぼ停止する

＊マンション防災の目的は

　① 自分のマンションから死傷者を出さない ➡ 家具の転倒防止、ガラス飛散防止フィルム

　➁ 人命救助と初期消火ができる備え ➡ 室内に消火器

　③ 長期の在宅避難に備えるノウハウを広める ➡ 1週間以上の各戸備蓄 (共同備蓄は勧めない)

＊「マンション防災スマートシート」で防災活動のチェックを (釜石氏オリジナル)
 

等です。いちいちなるほどという内容です。

しかしトイレについてはちょっと疑問があります。お風呂の残り湯を流してはダメだというのです。震災時にトイレなどを流すと、下水機能が損傷している場合に1階で逆流して吹き出すことがある、というのです。

お風呂の残り湯については昔から議論がありますが、大切な資源です。またトイレが流せないというのは、点検しないで流してしまうと稀に支障がある場合もあるということです。

◆あらためて調べてみましたが、マンションの排水機構は次のようになっているそうです。

　各住戸の便器➡ (各戸の) 横引き管➡ 排水立て管 (共用、住戸のタテ一列ごとに1本ある)

　➡ 建物下の横引き管 (共用) ➡ (その建物の) 汚水桝 ➡ (公共)下水桝➡ 公共下水管

排水立て管はほぼ垂直なので詰まることはなく、問題は各戸の 横引き管だと思われますが、これは各戸の専用部で仮に詰まっても共用立て管とは無関係であり、他戸が迷惑することはないはずです。

洗剤カスや皮脂、髪の毛で詰まる恐れがあるといわれますが、風呂桶で石鹸を使うのは日本では稀ですし、髪の毛は除ければいい。そもそもウンチを流そうというのに微量の石鹸とか皮脂が問題にはならないでしょう。

建物下の横引き管で固まるのが心配かもしれませんが、それは小水の排水などでときどき水を流す方が固まりにくくて良い、ということになります。地下の横引き管が地震動で損壊する可能性は地上部よりかなり低いでしょう。

◆公益社団法人 空気調和・衛生工学会の小委員会 (2017-202０、長谷工、鹿島などが参加) がマンションの災害時トイレ使用についてガイドラインを発表していますが、管理組合で下水の流下機能を確認して問題なければ、バケツで流してよい、としています。

https://www.mckhug2.com/20200625_siryou02.pd

◆下水道機能自体の喪失ですが、これはごく稀です。下水が詰まって1階から汚水が吹き出したという話を調べてみると公共下水道の故障や閉塞ではなく、マンション側の管や揚水器の損傷などがほとんどです。地震は多いですが公共下水道が壊れて機能停止というのはあまり聞きません。

能登半島地震でも、石川県下水道局の報告書では、修理箇所は多かったが下水道機能自体が喪失したという箇所はなかったそうです。上水はズタズタで、そのためにトイレが流せなかった所がたいへん多かったのです。

東日本大震災では海岸付近の終末処理場が津波で損壊して機能停止したということがあったようですが、あれは地震動よりも津波が主因でした。八潮市の件は地震ではなく老朽化でした。いま全国で点検が始まっており、補強作業が進むはずです。

◆国土交通省で震災時に風呂の水を流すのは厳禁とＰＲしている、という情報が流れていますが、そのような資料は見当たりません。悪質なフェイクです。

検索でやっと見つけた「あいち水道職人」さんのサイトでリンクされている国交省ＰＤＦは、1階から下水が噴き出すことから始まるマンガですが、全体としては国土交通省のマンホールトイレ設置ＰＲのために作成されたパンフであり、マンションのトイレ問題を解決しようというものではありません。

要するにマンションでは定期的なメンテナンスと、震災時の「下水の流下機能の確認」が大切だということではないでしょうか。

防災オタクには なりたくない

このところ、自分で防災講座のレジュメを作るために20冊ほどの本を読み、ネット検索もやりました。学者や自治体、防災ボランティアなど色々な方々が活動していること、その考え方もたいへん参考になりました。

私自身はもういい年で、体力も金力もありませんから、とても毎月のように被災地へボランティアに出かけるとか、調査・視察に行くとか、とてもそういうマネはできません。ただ感心するばかりです。

そして上尾のように災害危険性の少ない土地に住んでいて、防災だ避難だと騒ぎすぎるのはどんなものかと、ふと感じてしまいます。地震は日本中で確かに怖いが、木造住宅でもっとも大切な備えは耐震補強でしょう。そして転倒防止、その次に備蓄です。それらの方法については適切な指針がありますが、時代の変化に応じてアップデートが必要です。防災に強い街づくりへの提案もあっていいでしょう。

また水害は当地では 0.05％程度の世帯を除いて避難の必要がありません。にも拘わらず一斉避難を推奨する幹部がいたりする。かえって市民を危険にさらす指導です。ハザードマップをよく見もしないで、自分の知識をアップデートしないで、防災オタクなどといわれて喜んではいられないハズです。

私はそんなふうになりたくない。やらなければならないことは防災以外にもたくさんあります。必ずしも適切な内容ではない防災講座に協力するのは、苦痛です。せめて内容を適正にしてほしいと思います。

阪神大震災の死者、15分以内に92%

　　( 表はメーテレ掲載　「兵庫県監察医務死因調査統計年報　平成７年版に基づき作成」とあります)

阪神淡路大震災から31年、ずいぶんな時間が流れました。しかしその教訓は十分に生かされているとは言えません。

けさ大宮図書館から借りた本を返すまえにと、読みかけていた「台風防災の新常識」(山村武彦、2020) を読み終えたのですが、そこに阪神淡路の事が書かれていました。「亡くなった人の9２%は地震発生後14分以内に死亡している。」「早く助けなければ助からない。早く助けることができる人は近くにいる人だけである。」

14分以内にというのは意外なので、検索してみました。するとメーテレ (名古屋テレビ) が1年前の「暮らしの防災　2025. 01.19の記事でそのことを詳しく説明していました。阪神大震災は火災での死者が多いというイメージだが、しかし「『神戸市内における検死統計』によると、亡くなった方の死因の約8割は圧死です。倒壊した建物、倒れてきた家具などによるものでした。しかも死者の9割以上の死亡推定時刻は6時までで、発生から15分以内に亡くなっていたことになります。」

とありました。

私も火災による死者が多かったと思っていたので、実に意外でした。１５分以内では消防も救急隊もほとんど間に合うわけがありません。

必要なのは耐震補強、そして家具の転倒防止です。家は無傷なのに２段積みの本棚の滑落でなくなった１０歳の男の子のことは衝撃的です。しかし新築住宅では耐震等級などが導入されていますが、耐震補強はまだまだ進んでいません。しつこく家具転倒防止を呼びかけていかなければなりません。