有機EL関連銘柄 | 関連銘柄学

有機EL関連銘柄

東レ
<3402>
07年6/15、有機ELの消費電力を低減したり発光効率を高めたりするのに有望な新材料を開発と発表。
ダイニック
<3551>
有機ELディスプレー内に侵入する水分をほぼ完全に除去し続ける能力を持った、水分ゲッターシートの供給体制を確立。
07年4/16、メリルでは有機EL関連の小型株への影響を注視したいとしており、ケミプロ化成<4960>・トッキ<9813>・ダイニック・保土谷化学工業<4112>は需要拡大の影響を比較的受けやすいとした。
小松精練
<3580>
06年9/13、北陸先端科学技術大学院大学と共同で、携帯電話などのパネルに使う有機ELの素子を覆う保護膜を開発したと報じられる。パネルの厚さが従来の半分になり、軽量化や大型化につながるとし、09年にも年間1000万枚生産する計画としている。小松精練は非衣料素材の開発に力を入れており、将来は中核製品に育てるという。
07年7/10、繊維の薄膜加工技術を応用し、有機ELパネルを半分の薄さにできる特殊樹脂の新型保護膜を量産すると報じられる。月産100万枚の能力を持つラインを7月に本格稼働させ、2010年度に生産能力を増強、年商10億円をめざしており、今後一段の拡大が見込まれる有機EL市場に足場を築くと。量産する保護膜「小松充填シート」は繊維の張り合わせなどで培った薄膜技術を応用、吸水性の高い特殊な樹脂で製造する。最大10インチのディスプレーに対応、ガラスキャップと代替することで厚さ2ミリのパネルを1ミリにでき軽量化につながる。製造コストもガラスキャップの1/2程度に抑えられるという。北陸先端科学技術大学院大学の三谷忠興教授と昨年夏に共同で開発。従来は最大月産230枚程度だったが、いしかわサイエンスパーク(石川県能美市)の研究施設に製造ラインが完成した。同製品の07年度売上高は1億円を計画。大型ディスプレーにも応用できるよう研究を進める。
昭和電工
<4004>
07年2/5、有機ELパネル事業に参入すると報じられる。従来品より発光効率が4倍で生産コストも安いのが特長という最大30cm四方のパネルを生産。年内にも千葉事業所(千葉県市原市)に試作ラインを設け、08年にも照明や屋外広告の表示装置向けに発売し、10年に100億円の売り上げを目指すと。
07年11/1、ディスプレー向け耐熱透明シート・フィルムの新製品開発を発表、サンプル出荷開始は08年の予定。フィルム製品としては高い耐熱性を持ち、有機ELディスプレーなどのフレキシブルディスプレー向け透明電極基材として活用が見込めると。
住友化学
<4005>
導電性ポリマー技術を生かし高分子有機EL材料を開発。
05年5/16、ダウ・ケミカル社から有機EL材料事業を買収。ダウ社の高分子有機EL用材料「LUMATION」に関する知的財産および技術を全て承継と発表。
07年4/14、薄型テレビや携帯電話のディスプレーに使う有機ELパネルを生産する工場を国内に新設すると報じられる。有機ELの中核素材となる発光材料を手がける住友化学が2008年にもパネル生産に進出。発光材料の量産投資に乗り出す。投資額は約50億円を見込み、参入にあたっては電機メーカーとの提携をめざすと。
07年7/31、高分子有機EL材料の開発に取り組むケンブリッジ・ディスプレイ・テクノロジー(CDT)社を買収することで合意に達したと発表。
07年9/20、CDTの買収を完了と発表。住友化学の完全子会社となった。CDTとの相乗効果を最大限に生かし、高分子系有機ELディスプレイの早期事業化を目指すと。
保土谷化学工業
<4112>
有機光導電体材料(CTM)で培った独自の合成技術と有機半導体で蓄積した実績、および分子設計の優れた技術を活かして正孔輸送材、電子輸送材を開発、有機ELの高寿命化、高耐久性を実現するとともに、発光材、ホール注入材などの材料に関しても鋭意開発を進めている。
07年4/16、メリルでは有機EL関連の小型株への影響を注視したいとしており、ケミプロ化成<4960>・トッキ<9813>・ダイニック<3551>・保土谷化学工業は需要拡大の影響を比較的受けやすいとした。
三井化学
<4183>
06年2/13、出光興産<5019>と有機EL材料の研究開発・製造における協業体制を構築することで合意したと発表。新材料の開発はそれぞれ独立して行いつつ、両社の技術を融合し、開発の効率化を進める。製造設備の相互利用による供給安定化も図る。関連特許を多数保有する三井化学と出光が手を組み、有機EL材料の開発スピードを早めると。
三菱ケミカルHD
<4188>
06年5/30、ユニバーサル・ディスプレイ社(UDC)と共同で発光効率が良く、低コストで大画面に適した塗布型リン光有機EL材料の開発を発表、08年の製品化を目指すと。同社は子会社の三菱化学技術センターで青色塗布型有機ELの開発に成功、世界最高効率を実現。
東洋インキ製造
<4634>
高分子型の有機EL材料は塗布や印刷方式のため、同社の技術によって大画面化も可能と。
合成技術と印刷技術を組み合わせる事で次世代の有機EL材料の開発に取り組む。
06年1/31、韓国LG電子向けに有機EL材料を供給する契約を締結。
特に赤色発光材料は評価が高い。
富士フィルムHD
<4901>
精密薄層塗布技術を生かし、有機ELディスプレイ対応の高機能フィルムの研究を進める。
コニカミノルタHD
<4902>
06年6/30、照明用途に適した明るさで約1万時間の発光寿命のある白色有機ELを開発と発表。
07年3/27、GEと有機EL照明の開発・ビジネス化で提携と発表。有機EL用バリアフィルムなど、写真フィルムで培ってきた薄膜加工技術も活用し、厚さ1ミリ以下の折り曲げ可能な照明の量産体制の確立を急ぎ、10年3月期までの市場投入を目指す。製品はGEの販売網を活用してGEブランドとして世界市場で販売すると。
ケミプロ化成
<4960>
有機EL用薬剤を中心に電子材料の開発、製品化に注力。
06年6/23、山形大学の城戸教授が松下電工<6991>、ケミプロ化成などと共同で、蛍光灯並みの明るさを持った有機ELを開発したと報じられる。変換効率が従来の約2倍で、世界最小の消費電力で白色を発光すると。
07年4/16、メリルでは有機EL関連の小型株への影響を注視したいとしており、ケミプロ化成・トッキ<9813>・ダイニック<3551>・保土谷化学工業<4112>は需要拡大の影響を比較的受けやすいとした。
07年5/21、有機EL材料の技術開発と量産化を目的として、06年8月から福島県田村市に建設を進めてきた福島研究所が完成。
出光興産
<5019>
蛍光発光技術に基づいた青色発光材料では世界トップシェア、近年は次世代材料であるリン光発光技術の開発も強化している。
既に有機EL関連の特許を約500件保有。
色ズレなど従来の課題を解決する独自のフルカラー化技術に特色。
05年11/29、ソニー<6758>と有機ELディスプレー用材料の共同開発で基本合意したと発表。
06年12/13、ユニバーサル ディスプレー コーポレーション社(UDC)と有機EL向けの蒸着用りん光青色発光材料を共同開発することで合意したと発表。
三井化学とは協業体制を構築。
07年4/10、静岡県御前崎市の「有機EL材料生産工場」の稼動を発表。年間産能力は2トン、蛍光発光技術を用いた有機EL材料の開発・商品化を進め、世界トップシェアである青色発光材料をはじめとする有機EL材料(商品名「idel」)を全世界のディスプレイメーカーに供給予定と。
出光興産<5019>、電極材料メーカーのISEMを完全子会社化

07年11/1、51%を出資している電極材料メーカー・ISエレクトロード・マテリアルズ(ISEM)を完全子会社化すると発表。住友金属鉱山<5713>が保有する49%の株式を買い取る。ISEMの電極材料は液晶や有機EL画面向けが主力で価格競争が激化している。
昭和ゴム
<5103>
07年8/17、白色有機ELパネル製造のベンチャー企業、東北デバイス(青森県上北郡)へ5億円の出資を行うと発表。10.9%の持ち株比率となる。今後、ゴムや樹脂分野の技術を活かし、特殊機能性樹脂フィルムなど次世代光源向けの工学処理を中心とした事業を、東北デバイスと協力して展開するとしている。なお、業績への影響は未定。
アキレス
<5142>
06年8/29、有機EL向けナノ分散誘電ポリマー「ポリピロール」を東京工芸大学と共同で開発と発表。有機ELの課題である長寿命化、大型化、コスト低減を目指す。今後、面発光デバイスなどへの応用に向けて研究開発を加速と。
バンドー化学
<5195>
光分野に的を絞ったディスプレイ材料の有力供給メーカー。
「R&Dセンター」を軸に先端技術を取り込んだ新規開発事業を展開し、「有機EL」を最重要のテーマの1つとしてとらえている。
アモルファス安定化に優れた有機EL材料を製品化。
倉元製作所
<5216>
FPD用ガラス基板加工の大手。
既存の成膜技術と高精度研磨技術を、有機ELの基礎となる陽極ITO(酸化インジウムスズ)膜の平滑化に応用。
膜の表面が粗いと、その部分に電界が集中するが、ITO膜の電気・光学特性にほとんど影響を与えずに問題を回避できる。
06年10/17、液晶ディスプレーパネルの点灯・画質検査に用いる配線幅(ピッチ)8マイクロメートル対応のガラス製プローブシートを開発、発売と報じられる。この製品技術を生かして有機EL基板やテープ自動ボンディング(TAB)基板などの分野にも展開する予定と。
日本碍子
<5333>
07年8/6、電力消費を従来の1/3に抑えた有機EL基板の乾燥炉を開発した。今年後半に発売し、有機EL製造設備事業に参入する。今後有機ELは次世代ディスプレーなどで需要が高まるとみて新型炉で設備需要を取り込む。さらに独自開発のシミュレーションソフトを活用し、より精密な温度調整が可能という。
新日鉄
<5401>
06年12/21、ユニバーサル・ディスプレー・コーポレーション社(UDC)と共同で実用レベルの有機ELディスプレー用の「緑色リン光材料」の開発に成功と発表。UDCの「赤色りん光発光材料」と新日化の「赤色ホスト材料」を組み合わせ、1平方メートル当たりの初期輝度1000カンデラで駆動寿命を6万時間と大幅に延ばしたと。
07年4/16、ユニバーサル・ディスプレイ・コーポレーション(UDC)と共同で、有機ELの輝度や寿命を大幅に向上できる技術の開発に成功したと発表。同じ電力を使った場合の輝度は従来品に比べ6割向上。同輝度で使う場合のディスプレーの1平方メートル当たりの駆動寿命は従来より五倍長い22万時間になると。
豊田自動織機
<6201>
07年9/26、中小型液晶パネルの製造子会社2社についてソニーとの合弁を解消
1997年に折半出資で設立したエスティ・エルシーディ(愛知県知多郡)と,2005年に第2拠点として設立したエスティ・モバイルディスプレイ(滋賀県野洲市)を2007年12月1日に経営統合。統合により新設する合弁会社(設立時点でソニーが86%,豊田自動織機が14%出資)を2009年3月31日までにソニーの100%子会社とする。2社の統合はあくまで経営体制の統合であり,拠点の削減などは予定していないという。統合する2社は,携帯電話機やビデオ・カメラ,デジタル・カメラ向けの低温ポリシリコンTFT液晶パネルを製造してきた。中小型液晶パネルの競争激化を受けて,ソニーとしては開発・製造・販売と一貫した垂直統合の形態にすることで機動的な経営を目指す。豊田自動織機は自動車などのコア事業に経営資源を集中させる考えだ。
タツモ
<6266>
07年9/8、液晶製造装置のタツモは松下電工<6991>、出光興産<5019>と有機ELを使う照明の共同開発に乗り出すと報じられる。タツモは液晶製造で顔料を薄く塗布する技術に優れるが、需要家が液晶メーカーに偏り市況変動の影響を受けやすい。有望分野の有機EL照明に開発段階から加わり、液晶依存緩和へ布石を打つ。有機EL材料の有機物の樹脂はいくつかの層からなるが、一部は塗布する必要がある。タツモはこの塗布プロセス技術の開発を担当。松下電工は高性能デバイス開発など、出光興産が有機EL材料開発を担う。タツモは社内に開発チームを設け、松下電工の試作製造ラインに試作設備も提供していくことになる。タツモは「有機EL照明は息は長いが、動き出せば期待できる」とする。共同開発は独立行政法人の新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の委託事業で、期間は9月から約2年半。省エネで紙状の照明などの実用化を目指す。
昭和真空
<6384>
実験用有機EL蒸発装置『Various』は、有機EL素子構造の最適化を、効率よく行える装置で、有機EL素子の開発をスピーディーに行え、有機EL素子の試作に最適と。
04年4/12、素子構成評価時間を一気に短縮する目的でコンビナトリアル蒸着機を城戸研究室と共同で開発、販売と発表。
東芝
<6502>
07年4/9、東芝と松下電器産業が共同出資する東芝松下ディスプレイテクノロジー(TMD)が21型の有機ELパネルの開発に成功したと発表。東芝は「有機ELからはテレビ用の大型パネルを生産する」(西田社長)としており、TMDから供給を受けて当初は20型前後のテレビを投入するとみられる。
07年4/11~4/13に開催された「ファインテック・ジャパン 2007」で、東芝松下ディスプレイテクノロジーが有機ELの上面発光技術や、アクティブ有機ELの映像をシアター形式で展示。
07年4/12、西田厚聰社長は経営方針説明会で、有機ELテレビを、09年度中に発売する方針を明らかにした。
セイコーエプソン
<6724>
04年にインクジェット技術を応用した40型フルカラー有機ELパネルの試作品を開発。
有機ELを光源としたプリントヘッドも開発。
住友化学株式会社と発光材料を共同開発、有機EL方式による書き込み技術も実現。
07年10/14、有機ELに参入、専用製造ラインを建設し、年内にも受注生産を始めると発表。材料の配合見直しに加え、必要な部位だけに最小限の電気を流すパネル構造を独自開発して採用有機ELの製品寿命をこれまでの約3万時間から、2倍近い5万時間以上とし、液晶や一般的なプラズマディスプレーの寿命である約6万時間に大きく近づけた。
アルバック
<6728>
90年代初めから有機EL成膜装置に取り組み、製造装置では第一人者。
95年に、実験機を開発、2000年7月には、「ファインプロセステクノロジー展」において、長年の功績と先見的技術が評価され、量産機「SATELLA」がADY賞(アドバンスト・ディスプレイ・オブ・ザ・イヤー賞)のグランプリに輝いた。
松下電器産業
<6752>
07年4/9、東芝松下ディスプレイテクノロジーは、低温ポリシリコンを使った高分子型の有機ELディスプレーとしては世界最大となる21型のディスプレーを開発したと発表。インクジェット方式で製造することで大型化を実現したと。20型クラスのテレビとしては09年以降に製品化することを見込んでいる。
07年4/11~4/13に開催された「ファインテック・ジャパン 2007」で、東芝松下ディスプレイテクノロジーが有機ELの上面発光技術や、アクティブ有機ELの映像をシアター形式で展示。
シャープ
<6753>
06年の米国ディスプレイ学会でインクジェットによる有機ELパネルを展示。
携帯電話に「アクティブ型有機EL」を採用。
低温ポリシリコン(LTPS)と同じCGシリコン技術に注目。
07年4/25、片山幹雄社長は記者会見で、「有機ELに対して、一番準備ができている会社はシャープ。トランジスタとカラーフィルターの間に液晶を入れると液晶パネルになり、トランジスタに材料を塗布してガラスを載せると有機ELになる。つまり、液晶パネル生産拠点の亀山工場(三重県亀山市)を一部改良すれば、有機ELの製造ラインとして稼働できる」と自信をみせた。
ソニー
<6758>
05年11/29、出光興産<5019>と有機ELディスプレー用材料の共同開発で基本合意したと発表。有機EL関連材料特許やデバイス特許の相互利用でも合意済み、2006年1月ごろ本契約を締結する予定と。
07年4/11~4/13に東京ビッグサイトで開催された世界最大のFPD展「ファインテックジャパン 2007」では27型・11型の2種類の有機ELテレビを参考出品。
07年4/12、有機ELディスプレーの大型化技術を開発したことを発表。既存の液晶テレビの生産ラインを活用できるアモルファス(非晶質)シリコンをベースとしたマイクロシリコンTFT(薄膜トランジスタ)を開発、30―40型以上も量産可能になると。
同時に、11型の年内発売を発表。豊田自動織機<6201>との合弁会社エスティ・エルシーディ(愛知県)のラインで月産1000台程度を生産すると。
07年5/24、有機ELをプラスチックフィルム内にはめ込み、曲げられる上に高精細フルカラー動画を映し出す技術を、世界で初めて開発したと発表。
07年10/1、世界で初めての商品化となる有機ELテレビを12月1日に20万円で発売すると発表。画面サイズは11型で、厚さは最も薄い部分で3ミリ。月産2000台を目指すと。
TDK
<6762>
07/9/28、携帯電話などで利用する3.2インチのフルカラー有機ELパネルを開発したと報じられる。原価低減に有利な「パッシブ型」を採用し、価格を液晶パネル並みか同等以下の価格で供給できるという。08年度下期をメドに量産を始める方針。有機ELは液晶パネルに比べて薄く、視野角が広いが携帯電話向けなどでは高価な「アクティブ型」が中心だった。低価格タイプの実用化で有機ELの存在感が高まりそうだと。
パイオニア
<6773>
有機ELディスプレイを古くから研究開発。カーオーディオの照明や液晶のバックライト、携帯電話の背面、カーオーディオの単色ディスプレイ用などで既に製品化している。
2005年には京都大学、三菱化学、ロームと共にフレキシブルな有機ELディスプレイの試作に成功。
有機TFTを用いたアクティブ・マトリクス型有機ELパネルを開発。
07年6/11、2007年1-3月のの有機ELディスプレーの出荷枚数が前年同期比71%増の1910万枚だったと発表。出荷額は同56%増の1億2100万ドル(147億6200万円)。ディスプレーの出荷枚数シェアでパイオニアは20.8%を占め世界首位。
07年9/20、シャープ<6753>と資本・業務提携すると発表。次世代ディスプレーの有機ELでも協力を検討。相互に部品の取引を拡大するほか、将来は提携の成果をみながら分野ごとの事業統合も模索していく。
07年11/7、東北パイオニア<6773>とデジタル、5.6インチ有機EL搭載型タッチパネル「GP-3300Eシリーズ」を来春発売と発表。
東北パイオニア
<6827>
パイオニア<6773>から有機EL事業化を移管され、世界で初めて 有機ELパネルの量産に成功。
アクティブ型の有機ELディスプレイの事業化を断念し、パッシブ事業を黒字化へ。
07年5/12、東北パイオニアの07年3月期は携帯電話や自動車向けの有機ELを中心としたエレクトロニクス関連事業が順調。子会社清算に伴う損失処理が終わり大幅黒字に転換と。
ジオマテック
<6907>
有機EL向けに、平坦性の高い透明導電膜(ITO膜)を開発。
ローム
<6963>
フレキシブルディスプレイの実用化に道を開く「マトリックスパネル」を開発。
01年4/10、有機ELディスプレイ事業に参入すると発表。同社は初期研究開発を終了,低分子素子を採用する方式で市場に参入する。低分子有機ELの基本特許を持つ米Eastman Kodakと技術提携を結び,半導体製造技術や液晶ディスプレイ技術を活用して次世代ディスプレイデバイス市場に参入する。2002年をめどに有機ELの開発を完了させる計画と。
04年9/28、業界でもトップグループで、04年11月に有機ELディスプレイモジュールの量産を開始と発表。
04年10/5、アクティブ素子を使わないパッシブ型の有機ELで,色変換方式とリン光方式の各パネルを「CEATEC JAPAN 2004」で初めて披露。
05年10/05、IC上に0.2インチ型の有機ELパネルを搭載した極小ディスプレイを「CEATEC JAPAN 2005」に参考出展。デジタル・ビデオ・カメラのビュー・ファインダや,ヘッド・マウント・ディスプレイ(HMD)での利用を想定と。
07年10/3、「CEATEC JAPAN 2007」で、白色光を発する有機ELパネルを使ったバックライトを展示。広告や公共表示板のほか,液晶パネルへの搭載も想定している模様。また、実用化については、研究開発中のため未定としている。
京セラ
<6971>
03年12/25、戦略拠点となる「京セラディスプレイ研究所」を設立。
07年4/26、川村誠社長は、07年3月期決算の発表記者会見で、08年3月期中に次世代ディスプレー用の有機EL事業を本格化する方針を示した。テレビに使う大型パネルではなく、携帯電話や産業機器に使う2~8インチの量産を考えている。量産のめどが立ち、今秋モデルの携帯電話にメーン画面として採用する製品が登場する見通し。産業機器向けにも近く出荷を始めると。同社はKDDI<9433>向けに有機ELを採用した携帯電話端末を生産しているが、パネルは外部調達している。
07年10/4、「CEATEC JAPAN 2007」で開発した中小型の有機ELパネルを展示。同社がCEATECで有機ELパネルを展示するのは、今回が初めて。寿命は明らかにしていないが、「用途が携帯電話機であれば、十分な寿命を達成できている」(同社)という。有機EL材料には低分子タイプを採用。
松下電工
<6991>
ケミプロ化成<4960>などと共同で、蛍光灯並みの明るさの白色発光有機ELを開発。
発光効率を従来の2倍に高め、世界最小の消費電力を実現。
次世代照明に向けた研究開発を進める。
06年6/23、山形大学の城戸教授が松下電工、ケミプロ化成<4960>などと共同で、蛍光灯並みの明るさを持った有機ELを開発したと報じられる。変換効率が従来の約2倍で、世界最小の消費電力で白色を発光すると。
07年9/7、有機ELを使用した照明事業に参入。今月中にも出光興産<5019>、液晶製造装置を手掛けるタツモ<6266>との共同開発に着手、2012年の商品化を目指す。薄くて折り曲げることも可能な有機EL照明は現在の蛍光灯などに代わる次世代照明としてコニカミノルタHD<4902>や三菱重工業<7011>などが製品や部材の開発を進めている。商品化に向けた競争が激しくなりそうだ。
三井造船
<7003>
03年4/22、量産用有機EL製造システムを事業化と発表。長州産業(株)と共に(株)日本ビーテックに資本参加し、共同開発を促進と。
日立造船
<7004>
03年2/14、有機ELディスプレイの多層膜蒸着装置を受注・製造している富士第一製作所を買収し、有機ELディスプレイ製造装置事業へ進出。
三菱重工業
<7011>
07年4/6、照明用の白色有機ELパネルの商業化の道を開く高効率な大型リニア蒸発源式インライン成膜装置を開発したと発表。有機EL照明実用化の障害となっていた材料利用効率を飛躍的に高めることに成功した装置で、実証機による性能検証を本年中に完了、09年からの商業機投入を目指すと。
日本精機
<7287>
03年5/20、オプトレックスと共同で有機ELパネルを製造する合弁会社を03年7月に設立と発表。合弁会社名は「アデオン」。同年9月に操業を開始する予定。製造する有機ELパネルは,車載機器や産業機器に向けると。
06年11/15、オプトレックスは、03年7月に日本精機と折半出資で設立した有機ELパネル・モジュールの製造会社アデオンを11月1日付けで清算、同社の有機EL事業を日本精機に譲渡することにしたと発表。有機EL事業は採算性とビジネス効率性を考慮した結果合弁形式ではなく分業体制で事業を続行するのが得策と判断、合弁を解消することにした。今後、オプトレックスでは有機EL製品の開発を継続すると共に、日本精機からのOEM供給を受けながら販売していくと。
大日本スクリーン製造
<7735>
05年5/27、有機ELディスプレイの発光材料塗り分けの新技術「ノズルプリンティング法」を開発したと発表。微小ノズルから溶液を吐出し、各種発光体や発光のために必要な薄膜を微小線幅に高精度に塗布することができる。大気圧環境で塗布するため真空蒸着プロセスが不要となり、デバイスの位置合わせも容易となった。これにより10型以上の大画面の製造が可能になる。従来の真空蒸着法と比べ、材料使用効率が5倍以上になり、インクジェット法と比べても高い吐出安定性を実現でき、生産コストを大幅に削減すると。
ペンタックス
<7750>
07年6/7、2007年9月末に有機ELの基礎研究を手掛ける台湾の子会社「ペンタックス・テクノロジー・台湾」を解散すると発表。今後、台湾で培った基礎研究の成果を生かして、主にディスプレー分野での実用化に向けて国内で有機ELの研究開発を進めていく方針。解散に伴う業績への影響はないと。
キャノン
<7751>
SEDの開発とは別に、以前から有機ELの開発に注力。
06年5/15、代表取締役 会長兼社長の御手洗冨士夫氏は、内製した有機ELパネルを自社のデジタル・カメラやプリンターに積極的に搭載する考えを示した。次期社長に内田恒二氏が就任することを報告した記者会見で明らかにした。「当社のすべてのデジタル・カメラに内製した有機ELパネルを搭載していきたい。有機ELパネルはプリンターにも使う。当社のデジタル・カメラとプリンターだけで相当な需要が見込める。内製しない手はない。将来的には画面寸法が数インチの有機ELパネルで世界ナンバーワンのメーカーになりたい」(御手洗氏)と。
07年11/13、トッキ<9813>を買収すると発表。11/14~12/12までトッキに対するTOBを実施、買収額は約76億円で、年内に子会社化する方針。2010年にもデジタルカメラなど自社製品に搭載する有機ELパネルを内製化すると。
フルヤ金属
<7826>
07年9/3、大学などと燃料電池のセパレーター研究に取り組む一方、大手家電メーカーと共同で有機ELの素材開発も手掛け、貴金属加工の用途を広げると発表。
凸版印刷
<7911>
04年6/23、有機ELディスプレイを開発する英Cambridge Display Technology(CDT)と、フルカラー有機ELディスプレイの共同開発契約を結んだと発表。07年に大型TV向けディスプレイの実用化を計画と。CDTの高分子有機EL技術と、CDT傘下の英CDT-Oxfordが持つ光電子材料「デンドリマー」の技術をベースとし、凸版の印刷技術も活用。課題となる長寿命化は、液晶TVと同等レベルの450nitで、輝度半減寿命6万時間の達成を目指す。凸版はCDT-Oxfordの前身の旧Opsysとデンドリマーを使った有機ELの共同開発を進めてきた(関連記事参照)。その後CDTがOpsysの経営権を取得し、凸版はCDTに出資。今後は3社の共同開発体制で早期実用化を図る。
06年6/8、アクティブ方式で駆動する有機EL向け新製法として印刷技術を応用した発光膜形成法を開発と発表。パネルの大型化やコスト削減につながるとされ、07年の量産技術確立を目指す。パッシブ法の製法も発表し、有機EL分野をさらに強化。
大日本印刷
<7912>
07年03/29、有機エレクトロニクス研究所(RIOE)と共同でパネルの寿命を従来の10倍にできる技術を開発と発表。まず発光するポスターを作成、交通広告などにも展開してラインアップを増やし、2010年度に約100億円の売り上げを目指すと。将来は携帯情報端末(PDA)やテレビ向けのパネル製作も視野に入れ、年内に有機ELパネルを商品化すると。
コクヨ
<7984>
06年7/28、コクヨグループのコクヨストアクリエーション株式会社は、3.2インチ(1DINサイズ)有機ELディスプレイを搭載した店頭販売促進用メッセージプレーヤー「スリムヴィジョン」を発売と発表。
日立ハイテクノロジーズ
<8036>
トッキ<9813>に資本参加し、有機ELの有機・金属の蒸着~封止プロセスに絞って製造装置にビジネスを展開。
ユニバーサルディスプレー社とも密接。
KDDI
<9433>
07年9/26、KDDI(au)は外部デザイナーを起用した携帯電話端末を開発したと発表。新機種「INFOBAR2」は03年に発売しヒットした機種の後継。工業デザイナーの深沢直人氏がデザインした。有機ELを採用し、薄型で高精細な画面を実現。
07年11月中旬から発売する「au」ブランドの携帯電話端末の新商品8機種中、ワンセグ対応6機種のうち4機種に有機ELを採用。有機ELの特性を生かし、日立<6501>製端末で14.2mm、京セラ<6971>製では15.4mmの薄さを実現した。
トッキ
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有機EL量産装置で世界トップシェア。
蒸着から封止工程まで1台で処理できる独自技術を有する。
07年1/26、GEグローバル・リサーチセンターと有機ELディスプレイ・有機エレクトロニクス製品など製造向けの「PE-CVD膜封止技術および装置」の開発・販売に向けて共同研究を進めることで合意と発表。「封止技術は難しいが、1年以内には製品化したい」と。
07年4/16、メリルでは有機EL関連の小型株への影響を注視したいとしており、ケミプロ化成<4960>・トッキ・ダイニック<3551>・保土谷化学工業<4112>は需要拡大の影響を比較的受けやすいとした。
07年5/28、3.5世代の基板に対応する有機EL量産製造装置を開発と発表。材料使用効率が量産装置としては最高レベルで材料費のコスト圧縮が可能と。
07年8/18、07年6月期の連結最終損益が47億7600万円の赤字になったと発表。従来予想に比べ、赤字幅が15億1600万円拡大した。海外向けの有機ELパネルの製造装置の販売が不振で、棚卸し評価損など特別損失を計上したことが響いたと。今年1月にも有機ELパネルの不振を理由に業績を下方修正していた。市場では「下方修正の常連企業で投資家の信頼回復には時間がかかるだろう」(ネット証券アナリスト)との指摘も。
07年10/16、米国の有機EL研究機関、ユニバーサル・ディスプレー(UDL)と共同で実施していた有機EL量産製造装置に、UDCの独自技術の緑色りん光発光有機材料を使用した量産処理性能についての実証結果を明らかにした。144時間(6日間)の連続運転でも、材料の劣化が全く見られなかったのに加え、製造工程での圧力変動もなく、性能を確保しながら安定して製造できることを確認と報じられた。両社は同技術の確立と早期実用に向け、今後も急ピッチで研究を進めていくと。
07年10/22、GEGEグローバル・リサーチと共同開発してきた有機ELデバイス用「PE-CVD膜封止装置」による膜封止の技術開発に成功と発表。
07年11/13、キャノン<7751>がトッキを買収すると発表。11/14~12/12までトッキに対するTOBを実施、買収額は約76億円で、年内に子会社化する方針と。2010年にもキャノン製デジタルカメラなどの自社製品に搭載する有機ELパネルを内製化したい方針と。
バイテック
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07年10/17、韓国サムスンSDIから有機ELディスプレーの販売権を取得したと報じられる。半導体に並ぶ主力事業に育てると。