注目されるスマホアプリ
ＡＥＤの迅速な使用で命救う
2023/07/22 ３面
突然の心臓発作を起こした人に電気ショックを与えて救命するＡＥＤ（自動体外式除細動器）。迅速な使用で命を救えるが、総務省消防庁によると、２０２１年に人前で倒れた患者にＡＥＤが使われたのは、わずか４・１％（１０９６人）にとどまる。「いざという時、ＡＥＤがどこにあるか分からない」といった状況をなくしていくためにスマートフォン（スマホ）のアプリを用いる取り組みが注目されている。
■（ｔｅａｍ ＡＳＵＫＡ）最寄り設置場所へ誘導／全国５．６万台が登録済み
ＡＥＤを活用した救命の促進に取り組む公益財団法人「日本ＡＥＤ財団」が、昨年９月に発表した無料アプリが「救命サポーター『ｔｅａｍ ＡＳＵＫＡ』」だ。
このアプリは、スマホ端末の位置情報をオンにした上で使うと、公共施設やコンビニエンスストアなどに置かれた最寄りのＡＥＤが地図上に表示される。駅などの施設名からも検索でき、現在地から設置場所までの道順を誘導してくれる。ＡＥＤ設置場所は、現在、全国で約５万６０００台が登録されているという。
アプリには、心臓マッサージを含む救命処置の方法を動画で学べる機能なども備わっている。
同財団によると、同アプリのインストール数は約２万９０００件に上る。利用者からは「『いつか、どこかの、だれか』の命を守る活動だと思って参加している」といった声が寄せられている。
同財団は「救命には知識や技術だけでなく、いざというときに行動を起こしてくれる市民の存在が不可欠。アプリを活用して、こうした輪を広げたい」と期待を込める。
なお、このアプリの名称は、１１年にさいたま市の小学校で駅伝の練習中に心肺停止で倒れ、校内にあったＡＥＤが使われないまま亡くなった桐田明日香さん（当時１１歳）の名前から付けられた。同市は１２年、この事故を教訓にＡＥＤによる救命マニュアル「ＡＳＵＫＡモデル」を策定した。
■（ＡＥＤ ＧＯ）ボランティアに通知／機器持って現場へ急行
ＡＥＤをいち早く必要な人の元へ届けるため、無料アプリ「ＡＥＤ ＧＯ」を活用し、ボランティアに機器を運んでもらう取り組みも一部自治体で行われている。京都大学が民間企業と共同開発したシステムだ。
このシステムでは、心停止の急病人が発生したとの、１１９番通報を受けた消防指令センターで、迅速なＡＥＤ使用が必要と判断した場合、あらかじめスマホにアプリを入れて登録するボランティアに、付近のＡＥＤの設置場所や患者の位置情報を通知。ボランティアは、その情報を基にＡＥＤを入手し、倒れた人がいる現場に駆け付ける。なお、ボランティアに駆け付けの義務はなく、あくまでも任意だ。
全国で初めて導入した愛知県尾張旭市では、コンビニにＡＥＤを設置するなど、２４時間、ＡＥＤを利用できる体制整備を進める中で、同大学と共同で、１７年１月から実証実験を開始した。
当初、ボランティアの応募対象は消防職員・団員だったが、同６月には市職員、翌１８年からは市民全員まで拡大。現在４３６人が登録する。
同市消防総務課は「実際に救命につながったケースはまだないが、少しでも救命の可能性を高めるため着実にボランティアを増やしたい」と話す。
■世界中で普及、日本も／京都大学大学院 石見拓教授
ＡＥＤを使った救命処置は、未使用時と比べて、社会復帰率は４倍にも増加することが分かっている。日本のＡＥＤ設置数は全国で約６５万台（推計）と、今や世界有数の“ＡＥＤ大国”だ。
しかし、設置場所を正確に示す十分な地図が少なく、心臓発作を起こした人を目撃しても、ＡＥＤの活用につながらないケースは多い。
これらの課題を解決しようと、学校での救命教育の普及に加え、アプリ「ｔｅａｍ ＡＳＵＫＡ」「ＡＥＤ ＧＯ」の開発を進めている。今後も市民の協力を得ながら、アプリ内のＡＥＤのマップ登録を充実させたい。
同様の取り組みは、世界中で広がっており、特にシンガポールでは、一般市民が行った心肺蘇生の３割は、スマホのシステムによって駆け付けた人によるものだ。日本でも普及すれば同じように多くの命を救えよう。
■公明のネットワークに期待
一方、ＡＥＤの設置数に地域格差があることも課題だ。やはり、各地にあって多くが２４時間営業のコンビニのような場所に置くのがベストだ。
公明党は、ＡＥＤの設置に熱心だ。全国にネットワークを持つ公明党には、利用促進に向けた、さらなる尽力に期待したい。