石油関連銘柄へのオーバーウエイトのわけ

　米国の大手証券会社が原油価格105ドル説を打ち出したことが市場関係者の間でも話題になっている。

　普通の反応は「ウソだろ」「まさか」だろうが、本当はそれでいいのだろうか？ま、本当に105ドルになるかどうかは別にして、現在のコンセンサスである「そのうち、40ドル台で“高止まり”」するシナリオのほうには問題があると思いますな。４－６月は石油の不需要期ということだが年後半には再び需要が過去最高（中国や世界景気の堅調さ）に達するといわれている。それに対する産油量はちっとも増えない！それをもって原油価格が上がるというのは簡単だが、反対にそれらのことも織り込んでいると言われたら原油価格は下がるかもしれない。所詮、相場のことだからある一つの事象に対して反対の見方が対立するというのはよくあることでもある。

　だが、着目しているのは世界が原油価格の上昇に危機的に受け止めているかですね。確かに政治家や経済界のトップは原油価格上昇を懸念する発言をしているが、それほど深刻には受け止めるほどのものでもないのも事実。石油ショック時とよく比較がなされるが、インフレやドル安を勘案すれば当時のようなインパクトが与えるには80ドルや90ドルくらいにならないといけないことになる。逆にいえば、世界が一致団結して原油高を解決するにはそこまで原油価格が上がらないといけないともいえる。簡単にいえば、「ま、世界景気は悪くないし多少の原油高は許容できる」というのが現状ではないかと・・・。

　原油高が不況を招くというのであれば、株安の中で石油関連銘柄への投資は意味あるものになるだろうし、原油高が景気に打撃を与えないというのであれば、株高の中で石油関連銘柄もそれなりに上がることになる。また、いまだにプロのファンドマネージャーの間ではハイテクに対する信奉者は未だに多いのも後押し材料でしょう。90年代から続いたデフレは終焉し、インフレにならないまでも「デフレでなくなる」ことの影響がマーケットが完全に対応しているか疑問。米国の長期金利の上昇がずっと続いているのもその修正が済んでないことを意味しているのではないかと考えています。それに対して石油関連銘柄群への投資はヘッジの意味としても単純に収益をもたらすという意味においても有用ではないかと思います。