(今回はあまり専門的な用語を用いらず、誰にでも理解して頂ける様わかりやすい表現にて記述していきます)

今回はHUAWEI社製品にてご説明します。

HUAWEI

自家消費型太陽光発電蓄電システムとは、その名の通り一般家庭住宅に太陽光発電設備を取り付けます。

 

現在、設置されている多くの世帯が【売電】目的で太陽光発電システムを導入しております。これらは蓄電池を設置していないケースが多く昼間に発電した電力を管轄の電力会社に売却し利益を得るプロセスとなっております。

昼間は発電した電力を、家庭で使い余剰発電分を売電。夜間は発電しないので電力会社から購入し電力を利用する。

このようなイメージです。

当時は、電力買取価格FITが高単価との事もありましたので、ニーズにあっておりました。

しかし現在は電力の買取単価が安くなり、自家発電した電力を電力会社に売電するより、自分で使用(自家消費)した方が電気代が安くなります。

要するに逆転してしまったのです。

*1 最近よく聞く夜間売電とは、蓄電池に貯めた電力を需要がある時間帯(価格が高いときに売却)に売却する方法です。これには勿論蓄電池を設置しなければなりません。

 

話を元に戻します。

自家消費型太陽光発電蓄電システムは昼間に発電した電力をまず蓄電池に貯めます。

(なぜ蓄電池?売電の為に蓄電池?)と疑問が出てくるかと思いますが、蓄電池は仮に災害で電力がストップした時でも自家消費型太陽光発電蓄電システムを導入していれば、ライフラインを確保できます。自分が災害に合ったと仮定して考えてください。

電気が使える事がどんなに安心を提供してくれるか。電気が使用できる事で大切な家族を守ることができます。

 

我々も政府も一番重要視している事は、安全を導入できると言う事が一番大きな見返りだと思っています。

他にもメリットは勿論あります。

発電し蓄電池の容量が確保できたら、売電も可能です。

 

電気代が必要無くなる。

売電により収益化できる。

災害時でも最低限のライフラインは確保できる。

 

上記3点が大きなメリットになります。

 

我々の会社や、家族の家、友人の家や身内の世帯には導入を推薦しシステムを取り付けております。

 

私事になりますが、年老いてきた田舎の実家が自家消費型太陽光発電蓄電システムを導入してから少しは安心しております。

日本の普及率は、ドイツや欧米に比べ非常に低い普及率となります。

地震大国日本なら政府が力を入れ早急に全世帯へ導入すべきです。

他国からは日本の再エネ事業の進捗率はバカにされているのが現状です。

 

とは言えども、政府も自家消費型太陽光発電蓄電システムの導入には積極的に支援をしています。

それが導入補助金です。これは国から費用を補助して頂けます。また自治体や各都道府県の補助金を合わせて使う事が出来るのでローコストにてハイリターンを得る事が可能になっています。

 

電気代は下がることはもうありません!

 

まず、最初に設備投資にお金がかかりますが上手に助成金等を利用すれば割と安価にて導入ができます。

それにより、電気代が必要無くなり設備投資はあっという間に回収できてしまいます。

 

私が今記述しているような事を国や自治体は積極的に、国民に伝えるべきです。

何故、専門家の私たちから国民にご案内をするのですか。

 

メリットしかない&命を守れるシステムがあり、国がそれなりの予算を出して導入を進めているのでから、国からもっと利用者に分かりやすく説明をし対応すべきだと私的には思っております。

一般の方が補助金の把握や申請をするにはとても時間がかかり、まずどこの情報を見ればいいかも分からないのが現状です。

経産省のHPや資源エネルギー庁、各都道府県の条例や対象の自治体等を見て行う必要があり、大変面倒な作業です。

(政府はもっと簡易的な支援策を考えるべき)

 

よって、自家消費型太陽光発電蓄電システムの導入は弊社の様な専門知識がある企業へ依頼し、工事から補助金までの申請を全て代行してもらうのが現状では一番いいかと思います。

 

中には悪徳な業者もあるかもしれません。

その際は是非弊社へその見積書などを共有下さい。

適正価格なのか、きちんとシステム構築ができる会社なのかを調査させて頂きます。

 

また弊社は各メーカーの技能検定・技能実習を終え各メーカーから施工認定を受けております。

弊社はメーカー日本代理店として直接仕入れ、大手電化製品販売店等に卸しておろますので、価格も他販売店よりお安く導入のご案内が可能です。

 

導入を検討しているが、迷っている。

導入したいが、良い業者の区別がつかない。

補助金を有効活用したい。

など悩んでいる方が多くいるとお聞きしております。

 

弊社が何らかの形で貢献が出来ましたら幸いです。

 

下記にお問合わせ先を記載させて頂きます。

些細なご質問でも結構ですので、ご連絡頂けましたら適切にご対応させて頂きます。

全国対応可能ですので、どなた様でもご利用ください。

 

 

□お問合わせ

 

株式会社市原組 本部

solar-power@ichiharagumi.jp

 

M Power Energy Co.

自家消費型太陽光発電蓄電システム推薦事業部

contact@m-power-energy.jp

M Power Capital Inc.

系統用蓄電池事業部

資産運用事業部

contact@m-power-capital.jp

 

公式LINEでも対応可能です。