前記事の続きです。
従業員に経営者感覚を持たせるためには、
雇われの従業員のままでは、本当の意味で経営者感覚を持つことは不可能です。
その場合、の対応が2つあります。
ひとつは子会社の社長を経験させ、経営者感覚を磨かせる。
ふたつめは、あきらめる。
従業員のままその感覚を持たせようとすると、反発させるか、
経営者としての手腕を批判されるかのどちらか。
子会社を任せる度量がないのであれば、あきらめることが良いと思います。
英詢則
前記事の続きです。
従業員に経営者感覚を持たせるためには、
雇われの従業員のままでは、本当の意味で経営者感覚を持つことは不可能です。
その場合、の対応が2つあります。
ひとつは子会社の社長を経験させ、経営者感覚を磨かせる。
ふたつめは、あきらめる。
従業員のままその感覚を持たせようとすると、反発させるか、
経営者としての手腕を批判されるかのどちらか。
子会社を任せる度量がないのであれば、あきらめることが良いと思います。
英詢則
よく従業員に対して、「経営者感覚を持て!」
と言う社長様や幹部の皆さんがおられます。
が、そう言われて経営者感覚を持てる方は、
全体の良くて5%。
平均すると1~2%程度ではないでしょうか。
この経営者感覚を持っている方は、実は
社長にとっては、脅威の何者でもありません。
要するに、独立できる力がある方です。
社長にその社員と協力して会社を大きくできる器のある経営者は、
ほとんどいません。
特に過去の栄光や過去の武勇伝を忘れられない経営者には、無理な話です。
現在の経営手腕に不満を持って辞めていくことでしょう。
(2に続く)
英詢則