その内容は、「メディアがしきりに同じ内容を繰り返し報道する際は重要な事件出来事が起こっている可能性が非常に高い為、新聞等を注意して読め」と≪言っていました。
今は、大手新聞は粗粗政府にコントロールされているのであてにならない為、ネットからの情報を頼るのみとなっています。
そのネットも、権力者「政府・政治家・多国籍大手企業・等」などの工作員（彼らの意向に沿って行動する輩）も多数いるため、情報を見極めることが必要。
只、削除されたコンテンツの多くは都合の悪い情報が掲載されている事例が多く、国民には出来るだけ目に触れさせたくない事実が多数あるのだろう。
〇熊本地震の震源地が何故か自衛隊駐屯地地下10km以下で起きている事⇒人工地震は地表や海底から10km以内
〇地震発生で放射線量が急上昇した事⇒核爆弾の可能性
〇震災後しばらくボランティアの受け入れ拒否⇒見られたくない情報の隠蔽
〇避難場所でのノロウィルスの噂⇒早すぎる、おそらく被ばくによる胃腸障害と考えられる
〇安倍がなかなか被災地に行かない⇒現地に入れない特別な事情がある
〇新幹線が多数脱線⇒P波を検知して緊急停止する新幹線は人工地震では止まらない
〇以前鹿児島上空で墜落した自衛隊機の捜索になぜか完全防護服で回収が行われた⇒化学薬品・7細菌兵器・放射能の可能性大
〇川内原発を止めない⇒既に止まっているか、止められない故障が発生したかわからないが、明確な説明が無い
この地震が起こっている間に世の中で起こっている事象
〇北海道補欠選挙⇒接戦だったはずが終段でいきなり数万票の差ができ自民党勝利⇒統計上あり得ないがテレビメディアと大手新聞どこも報じず
〇パナマ問題で日本以外のメディアでは情報があるが日本メディアは無視⇒パナマ・バージン諸島・ケイマン等の租税回避地（タックスヘイブン）には多くの企業のペーパーカンパニーが存在する。このペーパーカンパニーに売上をつけると、多少の手数料がかかるものの、税が無くなる。ちなみに租税回避地では物価が高い
〇日本株暴落情報⇒安倍政府が仲の良い企業の株の比率が高いETFを大量に買い込んでいる情報を隠蔽しようとしている。株価の動きを見ればすぐわかる。ヘッジファンド大手は既に日経平均連動投信に大きく売りをつけているばかりでなく、政府介入したETFの現物銘柄にも売りポジション。凄腕ディーラー相手にはおバカな日本政府の連中は太刀打ちできない。
〇甘利は元気だ⇒これも報道されない。自民党が嘘つきだから
だんだんと八方ふさがりになってきている安倍自民党だが所詮生活の党と山本太郎以外はゲスの極みなのでだれも同じ。
今やることは、現金は銀行に入れない。これに限ります。
日本の銀行に対して新たなる規制を敷き多くの破綻させようとしていますので。。。。
日本は現在円高に仕向けられるでしょうが、最後は大幅な円安になり破綻でしょうね
都心のタワーマンション優遇税制も空前の灯で無くなるの近いのでは
いつでも自給自足できるよう田舎に移動できる手段も必要かもしれませんね
※日本が破綻すると借金は帳消しになります。国債が支払いが滞るので当然です。
住居の掃除は高圧洗浄機に限ります。使ってみるとこんな便利なものは無いですね。
