エルピーダが会社更生法を提出するとマイクロンテクノロジー（USA）が大幅続伸した。エルピーダの持っていたシェアの争奪戦がはじまりその恩恵を受けるべく株価が期待値を示しているのでしょうが、これは仕組まれていたようにも見えますね。マイクロン社は誰の息がかかっているのでしょうか？
DRAM業界でシェア率
1位 サムスン（韓国） 45.1%
2位 ハイエニックス（韓国）21.6%
3位だった エルピーダメモリー（日本）12.1%
3位 マイクロンテクノロジー（アメリカ）12.1%
3位はほぼ同格のシェアであった。
1位と2位の韓国勢は、ウォン安と日本から技術者を引っこ抜いて急成長させてきたが、結局のところ行き詰まりを見せ、現在技術者を解雇している模様。そして何より、メモリー生産に必要な機械を日本のメーカーの技術に頼っているのである事は業界内では周知の事実である。そして、このサムスンは言わずと知れた、完全にユダヤ資本に支配されており、もはや韓国メーカーとはいえない状況である。スクイーズ取引により最終的にユダヤ資本に捨てられる運命にあるだろう。
エルピーダの会社更生法適用は日本にとって打撃になる気がしてならない。
さて、もう一つの重要なニュースはユダヤ組織の反ユダヤ人プーチン暗殺の失敗を語る事件である。プーチンに生きていてもらっては困るユダヤ系金融支配者の方々はメディア誘導など全く持って効果が無くなったと分かるなりなりふり構わない行動に移りだしてきている。失脚させる事が不可能と判断するとその行動はすさまじいものがある。
プーチン
http://sankei.jp.msn.com/world/news/120227/erp12022718500005-n1.htm
今世界中で起こっているフリーメーソン実行部隊である金融界の大引退騒動！
果たして引退なのか？
それとも、ユダヤ勢力を抹殺すべく行動する別組織の活動が活発しているためなのであろうか？
アメリカ国債詐欺事件（http://megalodon.jp/2012-0228-1358-53/www.asahi.com/international/update/0218/TKY201202180176.html）で数人が逮捕されているようだが、この中にイタリアベルルスコーニ元首相が含まれているとの噂は絶えない。火の無いところに煙は立たないが、ユダヤ系金融支配人達は今まで火の無いところに強引に煙を起こさせ正義の名の如く火消しを行い支配を続けてきたが、今回の噂が本当であれば納得もいく。世界中で突然辞任表明をしだした金融界のドンたちは何らかの形でこの巨額詐欺事件に関わっていると私は考えている。
この不当ともいえる資金で世の中を騙し続けてきた手法も金の切れ目が縁の切れ目となるかもしれないのだ。
元々、CIAの工作期間として活動していた日本の広域ヤクザである山口組組長の資産をアメリカのオバマが凍結すると言い出したが、これが本当であれば、CIAと山口組との間で何かあったと考えてしまう。日本における暗殺などの実行部隊を請け負ってきた部隊の資金を没収するのであればそれ相応の何かだろうと考えてしまう。